英スポーツ車メーカーのケータハムは9日、開発中の電気自動車（EV）にバッテリーセルを冷却液で均一に冷やす「液浸冷却バッテリー」を搭載すると発表した。液浸冷却技術はコストが高いため自動車での採用は少なく、消費電力の多いデータセンターなどで採用されてきた。開発中のクーペ型スポーツEV「PROJECT V（プロジェクトV）」の試作車に、電池システム開発を手掛ける台湾のシン・モビリティーの液浸冷却バッ

Kazuto Suzuki @KS_1013 国際政治経済学、欧州統合、科学技術政策、宇宙政策、輸出管理、 グローバリゼーションなどについて勉強したり教えたりしています。 2013年12月から2015年7月まで国連安保理のイラン制裁パネルで勤務。Sorry folks, all tweets are in Japanese. Kazuto Suzuki @KS_1013 ドイツの自動車産業はある種の隘路に入っていると思うが、日本の自動車産業はEVシフトが遅れたことで、ハイブリッドに固執したことが怪我の功名となっている。 （日経Think!にも少し長い書き込みを投稿しました）#日経Think nikkei.com/article/DGXZQO… 2024-11-24 18:22:23

【バンコク＝藤川大樹】タイの首都バンコク郊外で自動車展示会「タイ国際モーター・エキスポ」が28日開幕し、報道陣に公開された。タイの自動車市場は今年に入り低迷が続き、先行きは不透明感が漂う。

PRESIDENT Online / プレジデントオンライン @Pre_Online 今すぐEVシフトしなければ日本経済は死ぬ…ウクライナ侵攻で早まった｢ガソリン車消滅｣の衝撃波 世界に先行する水素燃料電池車は｢亡国の技術｣に等しい ift.tt/MO85Qa1 2022-04-20 12:13:41 JSF @rockfish31 この記事も完全に的外れになっちゃったな。欧州のEVシフトがド派手に失敗しつつある。未来予測というのは本当に難しい。僅か2年先すら見通せないのだ。 x.com/Pre_Online/sta… 2024-11-26 13:54:31

【フランクフルト=林英樹】欧州の自動車産業が2024年に入り、少なくとも5万人の従業員を削減すると表明したことが分かった。見通しや推定も含めると10万人を超える。欧州連合（EU）による電気自動車（EV）の振興策を受けて工場の刷新に踏み切ったが、ドイツなど主要加盟国が支援を縮小したことでEV生産能力が過剰になった。部品大手にも影響は波及し、リストラ後の先行きも不透明だ。相次ぐ人員削減、テスラも独で3000人

10月、パリモーターショーが開催された。現地取材したマーケティング/ブランディングコンサルタントの山崎明さんは「市内を走るタクシーの変化に驚かされた。見た目の印象ではそのうち実に8割程度がトヨタのハイブリッド車なのだ。ここ数年EVシフトを強めてきた欧州メーカーはこれから大変な時期を過ごすことになる」という――。 【写真】パリの大手タクシー会社G7の「カムリ」タクシー ■パリ市内を走るタクシーの多くがトヨタのハイブリッド車 2024年10月、パリモーターショーが開催されたので久しぶりにパリを訪れた。パリモーターショーを現地で見るのは2014年以来10年ぶりである。 パリの街を歩いていると、ある大きな変化に否応なく驚かされることになる。大都市ではどこでも街の景色の一部となる、タクシーの変化である。 パリのタクシーといえば、かつてはもちろんプジョーやシトロエンといったフランス車がほとんどだったが

さまざまな技術的課題を抱えながらも、世界的に普及が進む電気自動車（EV）。その一方で、日本での状況は立ち遅れているといわざるを得ない。 2023年11月の日本国内での軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は、34万4045台だ。この数字は新型コロナウイルスの影響を受ける以前の、 ・2018年11月：35万7307台 ・2019年11月：31万5735台 に匹敵する。 ただし、この数字に占めるEVの割合は小さく、34万4045台のうち、EVが占める割合はわずか 「3.2%」 である。このうち、 ・バッテリー式電気自動車（BEV）のシェア：1.9% ・プラグインハイブリッド車（PHV）のシェア：1.35% である。 一方、ハイブリッド車（HV）を含む電動車全体のシェアは、前年の48.6%から53.6%へと大きく伸びている。この伸びは、環境意識の高まりや燃費の良さから、多くの消費者がHVへの乗り換え

最近販売されているモデルが増えている電気自動車であるBEV。そう言えば各メーカーがBEVの試作車やコンセプトモデルを造っていた時に話題となっていた技術がインホイールモーターだ。しかし、沢山のBEV市販モデルが登場した今、インホイールモーターは聞かなくなってしまった。その理由はなぜなのだろうか？ 文：西川　昇吾／写真：ベストカーWeb編集部 【画像ギャラリー】えぇそんな仕組みだったん!?!?　インホイールモーター開発頼むぜ!!（4枚）画像ギャラリー そもそもインホイールモーターとは何なのか？簡単にだがそのシステムやメカニズムを紹介していこう。ざっくり言えば名前の通り、ホイールの中にモーターが配置されているモーターレイアウトのことだ。 ホイールの内部やホイールから僅かに車体側にある位置にモーターを配置するといった具合が正確と言えるだろうか。 インホイールモーターの最大のメリットはレイアウトの自

スウェーデンの新興電池メーカー、ノースボルトの経営が苦境に直面している。同社は9月23日、全従業員の約20％に相当する1600人を削減する計画を発表した。 ノースボルトは2016年10月、アメリカのテスラで調達担当の幹部を務めたピーター・カールソン氏が創業。ヨーロッパ発の電池スタートアップとして大きな注目と期待を集め、電池工場の完成前の段階で、ドイツのフォルクスワーゲン（VW）やBMW、スウェーデンのボルボ・カーなどから大型受注を獲得した。 こうした初期の成功を追い風に、ノースボルトはEV（電気自動車）向け車載電池の年間生産能力を2030年までに150GWh（ギガワット時）に拡大するという野心的な経営目標を掲げた。 正極材料の自社生産を中止 ところが、その後の製品開発、工場建設、量産立ち上げはことごとく難航した。同社の直近の業績は期待値にまったく届いていない。2023年の売上高はわずか1億

ホンダはEVに「クラッチ」を装備するもよう そして今回報じられているのが「ホンダがクラッチペダルを備えたEV用のマニュアルトランスミッションを開発していて、現在テスト中である」ということ。 さらにホンダは将来のEVのキャビンに、自社の象徴的なマシン（クルマだけでない）からサンプリングしたサウンドを取り入れる作業を行っているとされ、最高の内燃機関搭載車（NSXやタイプR各モデルだと思われる）が持つフィーリングやエンゲージメントを再現することを目指している、と言われます。 加えてホンダは「合成（シンセティック）マニュアルトランスミッション」と呼ばれるデバイスを開発したとされ、これに組み合わせられるのが「アクティブサウンドコントロールの延長線上」にあるシステム。 実際のところホンダは最近、次世代EV「0シリーズ」イベントにてそこへ採用されるサウンドを披露ており、ここにはS2000やシビック・タイ

'30年にすべての自動車をEVに—欧州勢が掲げた目標はやはり無謀なものだった。再び脚光を浴びるのが日本のHV技術である。いずれEV化は避けられないにしても、いまはそのときではない。 前編記事『それみたことか…「世界的EV不況」が進行中！欧州でもトヨタのハイブリッド車が「爆売れ」な「納得の理由」』より続く。 トヨタのHVがバカ売れ トヨタは米国でも好調だ。国沢氏が続ける。 「米国のEVといえばテスラを思い浮かべる人も多いでしょうが、ゼネラルモーターズやフォードも力を入れています。ただ、ガソリンが安いので、EVの需要はあまりないのが実情です。 そんななか、米国で売れているトヨタ車、カムリが昨年モデルチェンジしましたが、ガソリンエンジン車をやめてすべてHVにしたところ、今年8月の販売台数は前年同月比5割増しの2万5000台です。作れば作るだけ売れる状態。世界中でトヨタのHVがひっぱりダコです」

'30年にすべての自動車をEVに—欧州勢が掲げた目標はやはり無謀なものだった。再び脚光を浴びるのが日本のHV技術である。いずれEV化は避けられないにしても、いまはそのときではない。 中編記事『将来的にEV化は避けられないが、それはいまではない…日本製ハイブリッド車の逆襲が始まった！』より続く。 ホンダの意外なオススメ それでは今後10年を見据えて、いま買うならどんな車種がいいのか。 「HVを出しているメーカーは（簡易的なマイルドハイブリッドを除くと）、トヨタ、ホンダ、日産自動車が3強ですが、耐久性や実績を考えるとトヨタが安心でしょう。プリウス以来、HVを長年作ってきたことによる技術の蓄積は大きい」（前出・国沢氏） 売れ筋の車種を調べるために本誌記者は、埼玉県にあるトヨタ車ディーラーの大型店を訪ねた。従業員が話す。 「一番売れているのはHVのプリウスですね。PHVのものは年間に数台売れるかど

世界の自動車メーカーはこの数年、電動化の波にさらされている。環境対策を優先した電気自動車（EV）、ハイブリッド車（HV）、プラグインハイブリッド車（PHV）のシェアが急速に伸びている。特にEVは、中国や欧州を中心に政府主導で普及が進んでおり、EVシフトにともなってガソリンエンジン車など内燃機関を搭載した車の廃止も進んでいる。 【画像】マジ！？ これが日産自動車の「年収」です（計11枚） しかし、急速なEVの普及は需要を急激に消費しており、市場では激烈な値引き合戦が繰り広げられ、メーカーの倒産を引き起こしている。そのため、各国政府は急速なEVシフトを見直し、HVに戻る動きが見られる。 「内燃機関は当分の間、車に必要だ」 という見方が広がっている。 このような状況のなか、自動車メーカーは次世代の電動車向けエンジンの開発を迫られている。国内でもトヨタ自動車や日産自動車が新型エンジンを相次いで発表

日産とトヨタのアプローチが正反対！ 「電動車向けエンジン」はロングストロークorショートストローク、結局どちらが優位なのか？ 世界の自動車メーカーは急速なEVシフトに直面し、内燃機関の必要性を再評価している。日産はロングストロークエンジンの開発を進め、熱効率50%を目指している。一方、トヨタはショートストロークを採用し、エンジン全高を10%低減した。両社は異なるアプローチを取りながら、電動車向けの効率的なエンジン開発に取り組んでいる。エンジンの進化は電動車時代においても続いている。 世界の自動車メーカーはこの数年、電動化の波にさらされている。環境対策を優先した電気自動車（EV）、ハイブリッド車（HV）、プラグインハイブリッド車（PHV）のシェアが急速に伸びている。特にEVは、中国や欧州を中心に政府主導で普及が進んでおり、EVシフトにともなってガソリンエンジン車など内燃機関を搭載した車の廃止

BEV（バッテリー電気自動車）は排ガスを出さない。CO2削減には最適。そう言われてきた。しかし、世界で電気が足りない。家庭やオフィス、工場で使う電力にBEV分が上乗せになると電力需要に合わせてレスポンスのいい火力発電を動員することになる。BEVはICV（内燃機関搭載車）よりも割高だが、補助金が十分だと売れる。しかし、ドイツのように補助金を止めると、とたんに売れなくなる。しかしOEM（自動車メーカー）は「莫大な開発費をかけたのだから売りたい」と、メディアや調査会社を動員して売り混んでいる。何のためにBEVを普及させようとしたのか、その意義はだれも問わなくなった。 TEXT：牧野茂雄（MAKINO Shigeo） 石油等価係数が改定されると何が起こるか？ 今年３月、米国エネルギー省（DOE）がBEVの電費（電力消費）をICVの燃費（燃料消費）に換算するための石油等価係数（PEF＝ペトローリアム

日産自動車は、電気自動車（EV）とシリーズ式ハイブリッド機構「e-POWER」搭載車の2本柱で電動化を進めていくことを宣言している。一方、純粋な内燃機関（ICE）車の生産は継続する。以前、「見向きもしない」としていたプラグインハイブリッド車（PHEV）の導入も予定している。2本柱以外のICE車やPHEVとどう向き合うか。なぜPHEV戦略で方針転換したのか。同社専務執行役員の平井俊弘氏に話を聞いた。（聞き手は久米秀尚、伏木幹太郎、久家 怜＝日経クロステック／日経Automotive） ここまで（前編）は、e-POWERのエンジン戦略について聞いてきた。ICE車の今後はどう考えているか。 昨今のEV（需要）は踊り場に来ていると言われている。各国の政策がICEに対して弾力性をもたせたものになり、ICEはもう少し続くとみている。最近、EVシフトが進んでいる中国でも（ICEへの）揺り戻しが少しある。

小型EVの価格はプレミアムクラスに比較すると（ガソリン車に比較して）割高感が強い さて、フィアットは2024年9月13日から4週間、イタリアのトリノでのフィアット500eの生産を停止すると発表していますが、その原因は「500eの需要が特にヨーロッパで低迷したため」で、「この厳しい移行期を最善の形で乗り切るために懸命に取り組んでいる」とアナウンスしています。 なお、同社はこの1か月に及ぶ生産停止の影響を受ける従業員数を明らかにしていませんが、相当な数が影響を受けると考えてよく、現地ではかなりインパクトがある出来事だと捉えられているようですね。 フィアット「いまフィアット500を購入する人はだれもいない」 ステランティスはフォルクスワーゲンとともにEVシフトを強力に進めてきた自動車メーカーのひとつであり、特に欧州ではプジョー、シトロエン、フィアットといった普及価格帯のクルマをEVへと転換。 た

（ブルームバーグ）： パナソニックホールディングスの電池子会社、パナソニックエナジーとＳＵＢＡＲＵ（スバル）は６日、群馬県大泉町に円筒形リチウムイオン電池工場を新設すると発表した。マツダにも、自社工場の生産能力を増強して供給する計画を併せて発表した。 発表によると、パナソニックとスバルは群馬県大泉町に電池工場を新設し、2028年度からスバルが生産予定の電気自動車（ＥＶ）に搭載する計画だ。投資総額は4630億円で、年産能力は30年末時点で16ギガワット時となる。