東芝がNTO負極リチウムイオン電池で新技術、容量はLFP並みで超急速充電寿命は10倍：組み込み開発ニュース 東芝は、リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP電池）と同等の体積エネルギー密度を持ちながら、約10倍以上の回数で超急速充電を行える長寿命性能を備えたリチウムイオン電池を新たに開発した。同社が独自に開発を続けてきたNTO（ニオブチタン酸化物）を負極に用いており、バスやトラックなどの大型商用車に適しているとする。

数nm世代の最先端半導体には、オランダASMLの極端紫外線（EUV）露光装置が必須――。そんな状況にキヤノンが風穴を開けた可能性がある。長年、研究開発を続けてきたナノインプリントリソグラフィ（NIL）装置を実用化したのだ（図1）。2023年10月13日から、同装置の販売を開始した。5nm世代に必要な最小線幅14nmの回路パターンを描画できる。ASMLの開口数0.33のEUV露光装置で実現できる最小線幅である13nmに迫る性能だ。「既に問い合わせが多数あり、特に研究開発や光学分野の用途からの関心が高い」（キヤノン光学機器事業本部副事業本部長 岩本和徳氏）という。

この新型LIBは従来のLIBと違い、コバルト（Co）を一切使わず、負極にLiが樹状に析出して短絡する可能性がほぼなく、副反応によるガス発生もないなど安全性が高い。それでいて、エネルギー密度はリン酸鉄リチウム系LIB（LFP）と同等かやや高く、充放電が非常に速い。東芝によれば「0％から80％に5分で充電できる」。加えて、低温に強く、セ氏60度の高温にも強い。さらには、充放電サイクル寿命が約6000回と長寿命である。容量は1.5Ahだとする。 LTO/NTO負極電池の最後の課題を高電位正極でカバー 東芝はこれまで、負極にチタン酸リチウム（LTO）を用いた独自のLIB「SCiB」を開発し、電気自動車（EV）や新幹線などさまざまな用途で実用化している。一般的なLIBに比べて安全性が高く、長寿命で急速充放電や低温に強いといった多くの特長を備える。 ところがこのSCiBには課題もあった。出力電圧が約2

政府が掲げる次世代型の原子炉の開発をめぐり、東芝は、現在の原子炉をベースに安全対策などを強化した「革新軽水炉」の実用化を目指す方針を明らかにしました。 政府は、安全性や経済性が高い次世代型の原子炉の開発や建設を進める方針を打ち出してします。 東芝は11日開いた事業説明会で、次世代型の原子炉のうち「革新軽水炉」の実用化を目指す方針を明らかにしました。 革新軽水炉は現在の原子炉をベースに安全対策などの技術を改良したもので、政府は次世代型の原子炉のうち最も早い2030年代の実用化を目標としています。 東芝が開発する革新軽水炉は、建屋内にプールを設け非常時に水を循環させることで、電源の喪失や、運転員の操作がない場合でも7日間はメルトダウンなどを防ぐことができる設計を検討しています。 革新軽水炉は東芝のほかにも三菱重工業が電力会社4社と共同開発を進めています。 政府は2050年に脱炭素社会を実現する

東芝エネルギーシステムズ（東芝ESS、川崎市）が小型原子炉「MoveluX（ムーブルクス）」の開発を進めている（図1）。いわゆる小型モジュール炉（SMR）の一種で、主要部品は海上コンテナわずか2個分の体積に収まる。小型かつ高温を取り出せるのが特徴で、建設地の選択肢が広がる他、燃料交換なしで長期間運転できる。へき地における電源や水素製造の熱源としての利用を想定する。 「あらゆる場所で利用可能な高効率原子力電池」――。東芝ESS磯子エンジニアリングセンター原子力先端システム設計部エキスパートの浅野和仁氏は、同原子炉についてこう説明する。その仕組みや構造は、原子力発電所で主流の大型軽水炉と比べて、大きく異なるという。 MoveluXでは、高さ6×直径2.5mの原子炉容器（RV：Reactor Vessel）をコンクリート製の地下室に配置し、発電設備を地上に置く。燃料交換なしで約20年間稼働させる

東芝は展示会「CEATEC 2022」（幕張メッセ会場での展示は2022年10月18～21日）に、二酸化炭素（CO2）を水と共に電気分解して一酸化炭素（CO）と酸素（O2）を生産するPower to Chemicals（P2C）用のCO2電解セルスタックの大型モジュール（模型）を展示した（図1）。

東芝は開催中の展示会「CEATEC 2022」（幕張メッセ会場での展示は2022年10月18～21日）で、中小型の旅客機用ジェットエンジンを代替できるとする2MW級超電導モーターの実物模型を出展した注1）。同社は2022年6月に開発したことを発表済みだが、「模型とはいえ、一般公開はこれが初めて」（東芝）。本物は既に稼働を確認しているという。

東芝、省イリジウムの電極を従来比500倍に大型化：水素社会で注目の水電解装置向け（1/2 ページ） 東芝は2022年10月7日、再生可能エネルギー（再エネ）の電力を水素などに変換し、貯蔵／輸送を可能にするPower to Gas（P2G）技術において、希少なイリジウムの使用量を従来比10分の1に抑えた電極を、最大500倍大型化する製造技術を確立したと発表した。 再エネの活用で注目されるグリーン水素 東芝は2022年10月7日、再生可能エネルギー（再エネ）の電力を水素などに変換し、貯蔵／輸送を可能にするPower to Gas（P2G）技術において、希少なイリジウムの使用量を従来比10分の1に抑えた電極を、最大500倍大型化する製造技術を確立したと発表した。 カーボンニュートラルなどの世界的な省エネの流れから、国内ではクリーンエネルギー戦略の策定や法改正が進み、水素社会の潮流が始まっている。

東芝がリチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、出力性能とエネルギー密度を向上させた新モデルを開発。従来の大容量タイプのセルと同サイズで互換性を持たせながらも、高性能化を実現したという。 東芝は2022年1月12日、リチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、出力性能とエネルギー密度を向上させた新モデルを開発し、同日から受注を開始したと発表した。 新製品の「20Ah-HPセル」は、定格容量20Ah、公称電圧2.4V、入出力性能1900W、外形寸法は116×22×106mmで、重量は545g。現行の大容量タイプセルの内部抵抗を40％低減することに成功。従来の20Ahセルと比較し、約1.7倍の入力性能と約1.6倍の出力性能を実現したという。内部抵抗の低減により、大電流を通電した際の発熱が抑制され、冷却システムの簡素化・低コスト化にも貢献するとしている。 さらに、過電圧が小さくなり

東芝と東芝デバイス＆ストレージのグループは2021年12月27日、HDDの大容量化に向けた次世代の磁気記録技術「共鳴型マイクロ波アシスト記録 (以下、MAS-MAMR) 」を用いて、記録能力を改善できることを実証したと明らかにした。MAS-MAMRはこれまで、記録密度を向上できることが原理的に示されてきたが、実際に記録媒体や磁気ヘッドなどを試作して実証したのは「業界初」（同グループ）だという。今回の成果を実用化できれば、ニアライン向け3.5型HDDで30Tバイトを超える容量を達成できるとみる。具体的な時期を明かしていないものの、30Tバイトを超えるニアライン向けHDDの早期実用化を目指す。 マイクロ波アシスト記録（MAMR、ママー）は、記録時にマイクロ波を記録媒体に照射する記録方式である。ハードディスクの面記録密度を向上させるためには一般に、記録媒体中の磁性体粒子を小さくし、それに伴い記録

北九州市のEVモーターズ・ジャパンが商品化しているEVマイクロバス 北九州のベンチャー企業が年内に商品化するＥＶ（電気自動車）バスに東芝製の新型のリチウムイオン電池が採用される。 ２万回の充放電でも劣化しない 東芝の新型電池は容量こそ小さいが、事故など外部からの圧力でも発火する可能性が低く、「５分の充電で50㌔の走行が可能」。しかも２万回の充放電を繰り返しても劣化が少ない高い耐久性を持つのだ。 車載電池といえば中国のCATLやBYD、韓国のLG化学やサムスンSDIの中韓４社が世界で６割のシェアを握る圧倒的な強さを示している。 しかし、耐久性や安全性、ライフサイクルコストつまり生産から廃棄までにかかる生涯のコストに優れている、という点で日本製の新型電池が中国や韓国に勝てる可能性がでてきた。 極寒地の北欧・ロシアのＥＶバス電池として実績あり 東芝のリチウムイオン電池はすでに北欧やロシアなど極寒

NTOを負極に用いるLIBは東芝が2017年に発表した次世代LIBの技術で、特徴は大きく3つ。（1）6分で90％充電できるなど超急速充電に対応する、（2）充放電サイクル寿命が2万5000回以上と非常に長い、（3）負極活物質の電位がLiに対して1.6Vも高く、Liイオンが析出することによるデンドライトが生じないため安全性が高い、である。 東芝はこれまで、負極活物質にチタン酸リチウム（Li4Ti5O12：LTO）を用いたLIB「SCiB」を製造してきた。SCiBには上記の（2）や（3）と同様な特徴があることで、定置型蓄電池のほか、新幹線車両「N700S」、そしてマイルドハイブリッド車（MHEV、電池の電力を発進や加速時のアシストだけに使う車両）への搭載が進んでいる。 ただし、SCiBはセルの重量エネルギー密度が89～96Wh/kg、体積エネルギー密度で200Wh/L弱と一般の高容量LIBの約1

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二酸化炭素を化学品の原料などに変換する新しい装置が開発されました。これまでより処理速度が大幅に向上したのが特徴で、今後、装置を大型化すれば工場などでの排出削減に活用できると期待されています。 大手電機メーカーの東芝が新たに開発した装置は、二酸化炭素を電気を使って一酸化炭素などに変換します。 セルと呼ばれる部分を何層にも重ねて、二酸化炭素を化学反応させる面積を大幅に増やすことなどによって、従来のものと比べ処理速度が60倍に向上したとしています。 会社では処理速度は世界で最も速いとしていて、開発した装置で年間1トンの二酸化炭素を処理できるということです。 変換された一酸化炭素は航空機の燃料や化学品の原料として利用することができ、今後、装置の大型化を進めれば工場などでの排出削減につながると期待されています。 東芝の北川良太上席研究員は「カーボンニュートラルの実現へ今後、欠かせない技術だ。再生可能