カレイドスコープ

「インフレショック」、「金利ショック、「景気後退ショック」による恐ろしいハードランディング

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ニューヨークの国際銀行家たちが、米・財務長官を務めたローレンス・サマーズに、米リセッション不可避の見方が「コンセンサスに」と言わせているところをみると、ウォール街のトレーダーたちも、今度ばかりは「いよいよDOOMSDAYか」と身構えざるを得ないだろう。

ブルームバーグ日本語版も、リセッション懸念をもっとも早く伝えるドイツ銀行のエコノミストの予想を引用しながら、「利上げ進む中で米国は2023年にリセッション入り」と断定している。

注意してほしいのは、ブルームバーグ日本語版には重要なことが書かれていないことだ。

FOXニュース英語版には、「"We no longer see the Fed achieving a soft landing,・・・」以下に、このように書かれている。
「ドイツ銀行のエコノミスト、マシュー・ルゼッティ率いるドイツ銀行のエコノミストチームは、FRBがソフトランディングさせることは、もはや望めなくった。代わりに、金融政策のより積極的な引き締めが経済を不況(リセッション)に追いやるだろうと我々は予想している」・・・

ホワイトハウスのインサイダー情報では定評のあるバロンズも、3月の早い時期に「景気刺激策の好影響が終わるつれて、景気後退の咆哮が聞こえる」と報じているとなると、バイデンの新型コロナをめぐるばら撒き給付金が、これから負の影響をもたらすことは避けられない。

そのバロンズもまた、FRBのソフトランディングについては悲観的な見通しを立てている。

バンク・オブ・アメリカの信頼できるストラティジスト、マイケル・ハートネットも、「リセッション(景気後退)目前」と警告しており、「インフレショック」が悪化し、「金利ショック」が始まったばかりで、とうとう「景気後退ショック」が来る」と述べている。

彼は「この文脈では、キャッシュのボラティリティ、コモディティ、暗号通貨がアウトパフォームする可能性がある」と付け加えている。
(※ただし、暗号通貨はどうだろう。欧州では新しい規制が入りそうだ)

テクニカルでも、NYダウがMACDのデッドクロス(相場が反転して、下落トレンドに入ったというシグナル)をつけており、米国債の短期2年物とメルクマールとして採用されている10年物の金利が逆転して、高い確率でリセッションを示す「逆イールド」も発生している。

FRBは、形式だけのテーパリングを早々と打ち切って、2022年中に7回の利上げを行うと言いだした。
方や、チマチマ量的緩和を続けながら、いっぽうでは利上げで引き締めを図るという迷走ぶり。

ざっくり言うと、インフレは制御できない段階まで来てしまったと、FRBが白旗を上げたということだ。

財務長官のジャネット・イエレンの見苦しい弁明の表情を見てほしい。
彼女は、息も絶え絶えの演技をしているが、米国崩壊こそ、彼女たちユダヤ人が待ち望んでいたことだ。

Covidもウクライナ戦争も、この日のために計画されたイベントであると理解しなければならない。

西側先進国の中央銀行のうちで、日銀だけが量的緩和を続行すると表明している。

インフレターゲットの2％目標は、とっくに達成しているのに、さらにドルに対して円を下落させようとしている理由は、米国の株式市場の暴落が避けられないとなったので、日本の株式市場への余波を減らすために円を市場に流し続けるほかはなくなったからである。

しかし、米国の市場が、ハードランディングするしかなくなり、1929年のニューヨーク市場大暴落の時と同じように、一方的に下がり続けるとなると、ドルー円は逆流して資金は日本に向かう。

これが、私が「ロシアのルーブルは中国・人民元に歩み寄って強化され、米ドルは世界の孤児になり、円は輝く」と述べた意味だ。

日本の国会では、あれほど騒いでいたワクチン問題はどこへやら、「ロシアを非難しない国は、ロシアと同じ悪魔の国だ」と中国を標的にしている。

岸田文雄は、Covidの恐怖を煽ってワクチンを接種させるよりも、ロシアを非難し、制裁を強化した方が支持率が上がることが分かったので、ゼレンスキー閣下と持ち上げながらプーチンを攻撃しているのである。

たとえば、林芳正外相が7日、ベルギーのブリュッセルで北大西洋条約機構（NATO）外相会合に出席したとき、このように言ったとか。

「(ウクライナ戦争で)中国はロシアを批判していない。侵略を直接・間接的に支持している国がいることは憂慮されるべき事態だ。」・・・

こういう馬鹿学者が、テレビに起用されてデタラメをばら撒き、政権与党は、それに意を強くするというわけだ。

大方の人は、「ロシアだけでは飽き足らず、中国も刺激して何になる」と思うだろう。
「まー、大人げないといったら、ありゃしない」と。

だが、彼が何を訴えているのか考えようとしない。これが庶民の頭の限界なのだ。

林芳正は、セキュリティ―・ダイヤモンド構想のことを言っているのだ。
もちろん、バイデン政権が間もなく倒れ、戦争嫌いの米・共和党の勢力が強くなることを見越してのことである。

つまり、今年中に中国人民解放軍の南下覇権作戦が再び大きく動き出そうとしているので、「東南アジアのリーダーは一致団結すべきだ」と訴えているのである。

実際に、ロシアに対する制裁に、中国はもとより、南シナ海、東シナ海の国々は加わっていない。

また、肝心なことに、セキュリティ―・ダイヤモンドの重要な一角を占めているインドもまた、ロシアへの制裁に加わる気配がないのだ。

ところで、なぜ岸田が、インドのナレンドラ・モディに会いに行ったのか答えられる人がいるだろうか。

表向きは経済協力だが、セキュリティ―・ダイヤモンドの要所であるインドに、日本と共に中国の脅威を共有してほしいのだ。

そもそも、「セキュリティ―・ダイヤモンド構想」とは、安倍晋三が2012年12月の総選挙で民主党から政権を奪った直後、世界各国の政界、財界の大物と称されるキーマンがこぞって論文を投稿しているプロジェクト・シンジケートに「Asia’s Democratic Security Diamond」という小論文(もちろん、官僚か新聞記者が代筆したものだろうが)を投稿したことから、一般の日の目を見ることとなった。

これが、実質的に「日本版アジアNATO」になる予定だった。

しかし、安倍が国会で無意識なのか、ついうっかり「日本版NATOの構築」を口に出してしまったことから、長い間、棚上げになっているのだ。

日本のTTP参加も、憲法改正も、自衛隊の国軍化も、すべては「日本版NATO」に収斂していくのである。
だから、林芳正は、北大西洋条約機構（NATO）外相会合で、わざわざ中国を槍玉に挙げようとしたのである。

日米同盟が、すで有名無実化していることは国会議員も承知している。

2022年の中間選挙、2024年の大統領選挙で米・共和党が政権を取れば、トランプがそうしようとしていたように、米軍を日本から撤退させようとするだろう。

嘘つきバイデン、耄碌バイデンが政権の座にあるうちに、安倍の言う「核シェアリング」を日米の俎上に上げておきたい。

それが中国への核抑止力になる、というシナリオは「台湾有事」が迫っている今、オプションの一つとして検討せざるを得ないところまで来ているということだ。

あくまでもワシントンは、日本の憲法を改正させて自衛隊を国防軍と憲法で規定させ、自衛隊中心の日本版NATOを極東に置かせて東シナ海の防衛に当たらせることを主眼としている。

問題は、日本が国連の敵国条項から外れない限り、日本版NATOが米軍の下請けとして利用されるであろうということなのである。
日本版NATO独自の自律性は保証されないだろう、ということ。

円はドルに対してだけでなく、ユーロに対しても安くなっている。
つまり、輸入品が高くなるということだ。

食料自給率が37％まで下がってしまった日本の場合は、完全に米国の奴隷になることを意味する。

しかし、その世界の食糧庫・米国だが、バイデンのばら撒きとウクライナ戦争によって10倍に上がってしまった肥料代のために、今年の春の作付けを止めてしまった農家が多く出ている。

去年、米国の穀倉地帯を襲った(天候兵器による)熱波と干ばつの影響が出てくるのは今年からだ。
痩せた土壌を改良するために必要な肥料とディーゼルが手に入らなくなるからだ。

WTI原油先物が一服しているが、これは、11月の中間選挙対策のために、バイデンが備蓄分の放出を決めたから市場が反応しただけで、焼け石に水であるることを農家は知っている。

第一、バイデンは、ロシアの天然ガスパイプライン「ノルドストリーム2」を止めているので、その備蓄分の何割かは、ヨーロッパを窮状から救うために輸出しなければならない。

ミシシッピ河口にある液化天然ガス(LNG)基地からヨーロッパへ向けてタンカーが出港している。

また、農業機械の燃料であるディーゼルの価格が一時的に下がったとしても、ディーゼル・エンジンを黒煙を出さずに動かすためには「尿素水」が欠かせない。

この尿素剤を一手に生産しているのがロシアである。

中国でも尿素水をつくっているが、いち早くロシアがウクライナに侵攻することを掴んだ中国は、国内需要を優先して、去年の暮れに尿素水の輸出制限に踏み切った。

これが原因で、中国からの輸入尿素水に頼りきりだった韓国の物流は大混乱。
転売屋が横行し、価格は10倍にも吊り上がってしまった。

特に、スウェーデンのボルボを除くヨーロッパ車は、日本のようにハイブリットや中国のようにEV車ではなく、ディーゼル車の道を選んだ。
ウクライナ戦争が長引けば、何が起こるのか説明の必要がない。

Covid第7波がやってくると、ますますAmazonや楽天などの通販、人力配達のウーバーイーツが盛況になると考えている人がいるとすれば、それは自殺志願者である。

直線指向しか持つことができない岸田内閣のポンコツ二世、三世たちは、「資源を持たない日本にとって、資源で脅すロシアは最大の脅威だ」といいながら、ロシアさえ倒せば、すべてが解決するかのように国民を扇動している。

岸田文雄は、「日本国民の痛みを伴うが、我慢してくれ」と言っている。
「欲しがりません、勝つまでは」が復活したのだ。

これは、あまりにも国際情勢の闇を知らない無責任な人間の発言だ。

前述したように、米国では作付けを止めてしまった農家が増えており、今年の夏の水害と干ばつによって、米国の農産物の収穫量が激減することは目に見えている。

彼らが、いくらふっかけて日本に農産物を売りに来るか見ものだ。

では、お隣りの中国はどうだろう。
問題の中国の三峡ダムが、いつまでもつのかということだ。

中国の土木・建築学者がこぞって、三峡ダムの建設に反対したのに、あえて中国経済を崩壊させる危険なダムを造ったのか、その理由を知っている人はほとんどいない。

このダムは李鵬の鳴り物入りで建設が強行されたのだが、実は李鵬は、このダムがいつか崩壊することを知っていたのだ。

彼は30年前に、オーストラリアで開かれた国際会議で、「日本は30年後には存在しない」と言った。
その30年後に当たるのが2023年である。

李鵬は、同時に「中国分割案」を密かに温めていた。
つまり、李鵬は、日本の占領だけでなく、中国をいくつかに分割して解体し、世界の新しいブロック経済圏に組み込もうとしていたのである。

そのとおり！
彼は、グローバリストであり、国際金融資本の走狗だったのである。

これは、言われているような李鵬ファミリーの汚職問題ではなく、李鵬が中国を国際金融資本に分割統治させるために仕掛けた時限爆弾なのである。

彼は3年前にこの世を去ったが、三峡ダムは堰堤を湾曲させながら、なんとか持ちこたえている。

今年、崩壊すれば、中国の農産物は国内向けに回され、日本には入ってこなくなる。

日本は、高いインフレ率と食料不足によって、アジアで縮こまることになるだろう。

これこそが、米国のディープステートの監督による、プーチンのクレムリン、習近平の北京との合作である「ルーブル／人民元物語」なのである。

夏目漱石と三島由紀夫が見通していた「脳みそが空っぽの無機質でアミーバのような生き物」が生息する日本

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現代人は、すで野獣化して「ヒト(魂止)」ではなくっている。
知性が完全に抜け落ちてしまっているのだ。

夏目漱石は、未来の日本人がどうなるのか100年以上前に明確に予言していた。

夏目漱石が、東京美術学校文学会の開会式で講演を依頼されたとき、彼はこのように言っている。


どうだろう？
SNSで毎日、繰り広げられているシーンそのものだ。

客観的で圧倒的な事実であると確信した人は、「こりゃ、てーへんだ、みんなに報せなきゃ」と善意から書き込んだ140文字に対して、まさにアミーバのような生活を送っている「生物」から、「デマを流すな！といっせい攻撃が入る。

個人対個人であれば、好きにやっておれ！だが、これが政治家、政党、国際社会で行われているのが昨今の恐ろしい状況で、なんと、サル化社会の日本が、その先頭を走っているのだ。


三島由紀夫は、52年前に日本の「保守」の欺瞞を見抜いていた。

日本は、保守といいながら、売国に加担して金儲けをしようというクズばかりになっていたのだ。

三島由紀夫は、敗戦25年目に当たる心境を、昭和45年7月7日の産経新聞「私の中の25年」という随想の中で語った。


この国では、暴政によって日本が第三次世界大戦の最前線に押しやられていることに国民がまったく気が付いておらず、今までのように居心地の良い深い洗脳状態に泥酔しながら、今日もまた西側のディープステートから与えられたフェイクニュースを拡散して無垢な大衆を暗愚の深淵に引きずり込んでいるのである。

盲目同然の政治家、学者、ジャーナリスト、専門家たちは、連日メディアに登場して大衆にデマを拡散するよう鼓舞しており、大衆は大衆で、そうした闇の勢力のメッセンジャーたちを「センセ」と祭り上げて、破滅のときまで「ハレの狂乱」を楽しむだろう。

日本人にとって命に関わる事実や真実は三文の値打ちもなく、メディアがばら撒いた「デマ」「ガセ」に群がって怪気炎を上げるばかり。

しかし、完全に無邪気かというと、そうでももなく、自分の心の内にある破壊的な悪想念に任せて、どこの誰かも判らない人間のガセネタを広めて承認欲求を満たした後で、「ひょっとしたら、間違えちゃったのかも」と薄々気づきながらも、これを訂正することなく、人々が忘却の彼方へと忘れ去ってくれるのを姑息にも待っているのだ。

間違いに気が付いたら即刻訂正することによって被害の蔓延を防ぐことができると知りながら・・・

大きな組織になると、本当に働いている社員は全体の2割で、残りの8割の社員は有能な2割の社員の働きによって「食べさせてもらっている」と言われている。

今、日本人の100人のうち目覚めた1人が、日本が一気にファシズムに進むことを抑え込んでいる。

彼らが、あまりにも穢れて堕落してしまった日本人を諦めて、それまでの苦しい努力を止めてしまったとき、日本は一気に戦時中のような暗黒社会に変わってしまうだろう。

要するに、何も考えていない人々、何も考えられない人々の天下がやってくるということだ。

しかし、それは一代限りで終わり、次の世代は存在しないのだ。

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