カレイドスコープ

プーチンの核使用への言及、中国の戦争準備。これらをどう見る？

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私がこの数年考え続けてきたことは、西側メディアによって封印されている情報を届けることではなく、よほど深い洗脳にかけられていることを自覚できない人々に、どういったアプローチ法を取れば、日本が第三次世界大戦の最前線に立たされようとしているのかを理解してもらうことができるのか、ということである。

ウクライナ問題は「第三次世界大戦」の問題である。

しかし、危機感を持って準備してもらおうと、ていねいに説明すればするほど、逆に読み手の混乱を誘ってしまうようなのだ。
かように、この数年は、情報の発掘の困難さではなく、「伝え方」の手法の問題で悩まされ続けてきた。

ていねいに解説すればするほど、無意識のうちに読者を流暢性の錯覚に陥らせてしまう危険が生じてきたからだ。

事態は、因と果を綴りながら、今まで以上に流動性を増しているので、常に思考を外界に向けてオープンにしておかなければならなくなっている。

この情報戦は、ロシアのGRU(グルー:ロシア連邦軍参謀本部情報総局)による情報操作と、ウクライナ側(背後にNATO、米軍)のハイテクによるフェイクニュースとのせめぎあいから「実戦」へと舞台を移しつつある。

ロシア側のフェイクニュースは巧妙で、発信者は決して姿を現さない。

いっぽうのウクライナ側のディスインフォメーション作戦は、最初から「偽情報である」と誰もが分かるような方法で、あけっぴろげで展開されている。

西側は、あえて、あからさまな偽情報を流すことによって、西側各国の人々の反応を見てデータ化しているので、先行き恐ろしいことになるのは目に見えているのだ。

「実戦」とは、クレムリンに我慢の限界が来ており、核の使用に進むかもしれないという可能性が出てきたことである。

したがって、私の見立ては極力控えるものの、以下の箇条書きをヒントにして、自分なりに考えてほしい。

これからの世界では、メディアや専門家、学者、ジャーナリストの情報はもちろん、「有識者」「センセ」と呼ばれている人々の“ご高説”さえ、いっさい役に立たなくなる。

ごく近い将来、みなさんは突然、情報の大海に放り出され、右も左も、東も西も、上も下も分からなくなるだろう。
そのときに頼りになるのは、方向感を取り戻すセンサーだけになる。

太古の人々は、そのセンサーを持っていた。
それを取り戻してほしい。

さて、入口をどこにしようか。

どこから入っても、結論は同じになるはずだから気にしないことだ。
融通無碍に、そして臨機応変に世の中を見ていくことが大事だ。

自分が興味を持った分野、イベントからアプローチして差し支えない。
私の場合だが、最近、情報収集を怠けていた中国の事情から入っていきたいと思っている。

・中国商務部が、2021年11月1日付けで国民に「野菜の備蓄を奨励する」通達を出した意味は何だろう。
蘇州市でも、2021年11月1日に、これから26日間（11月1日から11月26日まで）防空訓練を実施すると発表。
自治体によっては、無償でバックパックを配ったりしている。
そう、災害避難用のナップザックだ。

・ロシア軍のキエフ侵攻(西側メディアがそう報道しているだけであって、事実は少し違うのだが、話を先へ進めるために、そうしておこう)が伝えられると、習近平が軍幹部に戦争の準備を整えるよう指示したとか。
(誰に対してのメッセージなのだろうか)

・バイデンは、北京がウクライナでの戦争を支援するためにロシアに物的援助を与えることを決定した場合、深刻な「影響と結果」が続くと述べて中国を脅迫した。
メンツを重んじる中国人からすれば、バイデンの行き過ぎた恫喝は中国による倍返し(報復)の口実となった。

・習近平は、蠅のように頭の周りをぶんぶん飛び回るワシントンに対して、ウクライナに9000万円、続いて12000万円を支援を決定することでその要望に応えた。

世界第二位の経済大国が、日本円で計21000万円しか金を出さないというのだ。
習近平は、ワシントンをコケにしたつもりだ。

・中国の本音は、ロシアがウクライナを手に入れてほしいと思っている。

中国は一次エネルギーの純輸入国では世界第1位。

米の輸入量第二位、大麦の輸入量第一位、大豆の輸入量、糖類の輸入量3位、牛肉豚肉羊肉輸入量すべて1位の国だから、食料の安定供給を国民に約束しないと暴動によって革命が起こってしまう。

これらはウクライナの肥沃な大地が提供してくれる。

さらに中国にとってウクライナは、兵器の重要な調達先でもある。

ロシアの中古空母をリニューアルして中国に売ったのはウクライナである。
空母の名前は遼寧（りょうねい)。

しかし、ロシアにはウクライナを運営する莫大なコストに耐えられるだけの財政的ゆとりはない。

かといって、中国がしゃしゃり出てきて経済援助を行えば、それこそ西側の新世界秩序の逆鱗に触れて習近平の政権は打倒されてしまうかもしれない。

ロシアはウクライナからネオナチを排除して、非武装中立の緩衝地帯に戻したいだけだ。

・北朝鮮と安倍晋三の動きが気になる。

・北朝鮮が再び日本近海にミサイルを打ちは始めた理由は何だろう。

軍事アナリストによると「中国に対する北朝鮮の示威行為」だそうだ。

ロシアは北朝鮮の後ろ盾であり、ロシアが倒れれば韓国の新政権は米国寄りに舵を切るだろうから、北朝鮮は孤立することになる。

今回の北朝鮮のミサイル発射は、岸防衛相が言うように「今までと次元を異にしている」ことは間違いない。
命中精度は別にしても、米国本土まで届く核搭載可能な大陸間弾道ミサイル(ICBM)と言われている。

この辺りは多少複雑なので、少し行数を割いて解説したい。

北朝鮮のICBMは太平洋を越えて北米大陸にまで到達することはできないにしても、在日米軍基地やグアムの米軍基地を攻撃できる能力は持っているだろう。

「すわっ！追い込まれた北朝鮮が、とうとうカリフォルニアを攻撃するか？」・・・
短絡的な評論家ならそう考えるだろう。

西側の過酷な経済制裁に喘ぐ北朝鮮をロシアが経済的に支えてきた理由は、ウラジオストクにあるロシア海軍の軍港のガードマン役を引き受けさせるためである。

ウラジオストクは、ロシア国防の生命線である数少ない不凍港である。
ロシアが黒海のクリミア半島にこだわるのも同じ理由だ。ここにはいくつかの不凍港がある。

ロシアが米国本土を攻撃する場合に使用されるのは、当てにならない大陸間弾道ミサイルではない。

米国本土、それもカリフォルニア沖や東部海岸にステルス原潜を潜航させて、海中からピンポイントでターゲットに命中させることができる潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）「ブラバ」が本命だ。

すでにロシア海軍は、2020年12月にオホーツク海からの発射実験を成功させている。

「実験」とはいうものの、実際は8000kmも離れた日本のオホーツク海からでもワシントンD.C.を狙えるぞ、という米国に対する恫喝が目的だった。

しかし、ロシアのステルス原潜は、もっと高い精度を求めている。

そのため、冬でも凍らないウラジオストクの軍港から出航したロシア原潜は、千島列島をつたって物資を補給しながらベーリング海峡に入り、アラスカ沖を回って米国の東海岸に到達しなければらない。

今年2月、米原潜が千島列島の得撫島（うるっぷとう）海域を領海侵犯したとロシアが猛抗議したが、これなどもオホーツク海をめぐって、米露ステルス原潜同士の衝突が起こることを暗示している。

プーチンが北方領土を経済特区にすると発表したのは、米原潜がちょっかいを出した翌月のことだった。

3.11の東日本大震災のとき、プーチンがメドベージェフを北方四島につかわせて被害の状況を報告させたことを覚えているだろうか。

このときは四島返還の機運が高まっていた時だったから、日本のお馬鹿新聞は「ロシアは対応が早い」と絶賛した。

真実は、ウラジオストク港を出港したロシア原潜の寄港地である北方四島の港湾が、どれほどダメージを受けたのか調査するためにやってきたのである。

そもそも千島列島は日本の領土だった。

終戦後、数日してからソ連軍が樺太(サハリン)と北方四島に攻め込んできたのは明らかに国際法違反であるが、米国はこれを看過したのだ。

この背景には米露の密約があった。

日本の敗戦色が濃くなると、米露の間で結ばれた「千島列島はソ連にくれてやる」との密約に沿ってロシアが占領したのである。

千島列島をロシア側に渡してしまえば、米国本土の脅威が高まるのに、なぜ、そんな愚かなことをやったのだろう。

米国のディープステートは、米ソ連冷戦時代においても軍産複合体が儲けることができるように、千島列島の火種を用意しておいたのである。

この手口は、尖閣や竹島でも使われた。

尖閣は米軍の軍事演習地として使われていたので、中国に対して日本の領有権を主張することが責務であるはずが、米国はこれをすっぽかしたのである。

竹島も同様に、領有権を巡って、反日、反韓意識を両国の間で煽って、日本と朝鮮半島がいがみあうように仕組んだのである。

この両方ともが、二世、三世のポンコツ・ガラクタばかり集めた自民党の失態で、米国からすれば、日本の国会議員など、おだてて木に登られされた豚同然なのである。

つまり、米国を運営しているのは米国政府ではなく、米国政府内に寄生して完全に乗っ取ってしまったディープステート(ナチスのネオコン)なのである。

「ウラジミール」「シンゾー」と呼び合う仲まで交友関係を進展させた安倍晋三は2島返還までこぎつけたが、愛国主義を装う国内のジャーナリズムから4島全面返還にこだわるべきとする反対意見に押されて交渉は宙に浮くことになった。

ウクライナ戦争が始まった今、これは結果としてどうだったのだろう。

4島返還を悲願として戦後70年以上闘ってきた根室市民には申し訳ないが、日本全体としては結果オーライだったと納得するしかない。

プーチンが2島返還に応じようとしたのは、日露共同の経済開発が目的だった。

インフラ整備のために北朝鮮から労働者を迎え入れたが、彼らがつくった道路やエネルギーインフラは、粗悪過ぎてすぐに使えなくなった。

その反省から、日本の優れたインフラ開発技術と技術者を北方2島に迎え入れて経済開発を進めようとしたのがプーチンだった。

ウラジオストク港を出た原潜の補給基地として千島列島はとても重要だからだ。

プーチンが、2島返還交渉をあっさり反故にしてしまったのは、米国のネオナチがウクライナ戦争を仕掛けようとしていることを察知したからで、その際、日本政府も米国のディープステート側に就くことが予想できたので、ロシアも建前にこだわってオチオチしていられなくなったからである。

もし日本が2島返還を実現して北方2島の経済開発に協力していたら、米軍はここも標的にしただろう。

プーチンがウクライナ全体を占領したとしても、米国は戦略的に何一つ脅かされることはない。

米国人は国民も軍人も、どこか抜けていて、ウクライナ戦争がビデオゲームかなにかだと思い込んで楽しもうとさえしている。

彼らは、「なーに、いざとなればロシア軍など一瞬で蹴散らせるさ」と悠長に構えているが、今回はプーチンが核の使用に言及したから心穏やかでなくなった。

ロシアのステルス潜水艦は、米国本土の海岸から数マイルの海上で浮上し、ほんの数分で米国の重要拠点である160ヵ所のターゲットに対して核ミサイルを発射することができるのだ。

追い詰められた米軍と愚かな米国市民の世論は、どうなる？
ロシア原潜の寄港地である北方領土に先制攻撃を加えろ！だ。

日本は「負けて勝つ」不思議な国だ。

・なぜ習近平は人民解放軍幹部に「戦争の準備にとりかかれ」と命令したのか・・・

ウクライナは、新世界秩序の2番目の標的であるプーチンを倒すための「呼び水」として、米国とNATOが今まで温存してきた「犠牲の子羊」だ。

ウクライナには、米国内部のネオコン(ネオナチ)が今まで密かに軍事・経済の両面で支援を続けてきた。
ウクライナを乗っ取ってしまったネオナチと同じ仲間である。

これは、ロシアのレジームチェンジを引き起こすための主要な取り組みである。
経済制裁を始め、ロシアに加えられたあらゆる制裁は、ロシアに対する完全な戦争行為である。

ウクライナ戦争は、数年前から米国によって仕掛けられていたのである。

最初はトランプの除去であり、これが成功した今、二番目がプーチンだ。
そして、「最後は自分の消去である」と悟った習近平は、いよいよ開戦の準備を余儀なくされたのである。

では「いったい誰に対しての開戦」なのだろう。

ボリス・ジョンソンは、「ウクライナを支援しなければ、(日本も)台湾も脅威にさらされる」と、ついうっかり口を滑らせてしまった。

これは日本に向けて脅したものだが、ロイターの見出しには「日本」の二文字が伏せられている。

ボリス・ジョンソンの言っていることは単純だ。
「ロシアのウクライナ侵攻を対岸の火事のように眺めていれば、それに味を占めた中国も、台湾や尖閣に攻め入ってロシアと同じことをするだろう」という意味である。

岸田文雄は、各方面から、相当脅されていると見え、仕組まれたゼレンスキーの国会演説を受入れざるを得なくなった。

お馬鹿な自民党の議員、白痴評論家たちは、ゼレンスキーの物乞い演説を「日本人の心をふるわせた感動の名演説だ」と絶賛している。

「ゼレンスキー閣下！」と呼ぶこの精神に異常が見られる老婆が日本を第三次世界大戦に引きずり込んでいく。

この妖婆には、大衆を騙しまくってきた卑しいユダヤ人の顔がウクライナを救う英雄に見えるらしい。

安倍政権の時、安倍が「我が国とロシアは赤い糸で結ばれている」と言ったとき、山東昭子は賛同していたのではなかったのか。

それが、今度は「日本はウクライナと心をひとつにして戦う」と言いだした。
完全に頭が壊れている。

お笑いで俳優出身のゼレンスキーと山東の共通点は、自分に陶酔できる過剰な自己愛だ。

犯罪者の夫を持つ今井絵理子を発掘して、無理やり国会議員に押し上げたまでは見逃そう。

しかし、犯罪歴がなくても、犯罪予備軍と国が認定した国民には、あらかじめ足首にGPSの装着を義務付けるべきだと力説していたわけだから、山東昭子の首には米国のNSAの首輪をつけるべきだろう。

国会議員としての山東昭子がやってきたことは「犯罪行為」に等しい。
山東昭子の迷演説に拍手喝采している会場の愚か者たちが、日本を本当に第三次世界大戦に引きずり込んでいくのである。

なぜ8000kmも離れた日本の東京と渋谷、そして広島でウクライナ人の抗議デモが展開されたのか不思議に思わないらしい。

もっとも、「ウラジミールとの相思相愛」をアピールしていた安倍晋三からして、手のひらを返したように「日本はウクライナ国民と共にある」と言い出したのだから、自民党の議員すべてが統合失調であることは間違いない。

これでは、プーチンに「日本は非友好国」と名指しされるのも当然だろう。

こうしたチンピラ、ゴロツキ政治家たちによって、国家は自ら崩壊していくのである。
もはや国際社会で、日本は誰にも相手にされなくなった・・・

そもそも、これはウクライナ大使館と米国、そして日本のメディアが結託して実現した日本を破壊するためのイベントだとなぜ気が付かないのだろう。

ウクライナ人の悲劇には同情はするが、もとはといえば彼らの怠惰と腐敗が招いた結果なのだ。
その尻ぬぐいを日本に求めるのは、お門違いじゃあありませんかね、ということだ。

岸田文雄は、後先考えずに「全部ロシアが悪い」と言い切ってしまった。
この瞬間に、日本が第三次世界大戦に巻き込まれることが決定したと言ってもいい。

もちろん、岸田がいくら無能だからと言って、ロシアに全面的な非があるなどと思っていない。
彼は、言わされているのだ。
新世界秩序への忠誠心を示すために・・・

西側世界は、ロシアをSWIFTから占めだした。

さらには、三菱UFJ、三井住友、みずほの3メガバンクがロシア最大手銀とのドル取引の全面停止を発表した。

どう考えても、日本を含め、西側はロシアに核のボタンを押させたいのだ。

菅義偉の政権の時、バイデンは習近平に「尖閣はアンタにくれてやる。米軍は尖閣に兵隊を出さないから、心置きなく尖閣を奪っていい」と密約を交わしたと報じられている。

ワシントンは、プーチンにも同じことを言った。
「ロシアがウクライナに侵攻したとしても、わが米軍は軍隊を派兵しない」と・・・

この意味をよく考えれば、バイデンは極東と黒海で長引く戦争を引き起こしたいのである。

なぜ？

市場誘導によってニューヨークの銀行家たちを大儲けさせるという目的もあるだろうが、経済的混乱を引き起こし、インフレと食料危機を引き起こして人々をとことん疲弊させた後、その解決策としてベーシック・インカムを導入させようとしているのだ。

日本の愚かな連中は、ベーシック・インカムこそがネオ共産主義への手引きであることを知らない。

こうなると馬鹿に付ける薬はない。

ベーシック・インカムをいったん導入したら、受給者はこの麻薬から逃れられなくなる。
世界支配層は、一気に人口削減に進むだろう。
危険なGMOと無用な毒入りワクチンを使ってね。

こんな単純なことが、なぜ分からないのだろう。
私には、どうにも理解ができない。

いやいや、皮肉を言っているゆとりなど私にはない。
私の脳裏には、日本人の悲惨な姿が浮かんでは消え、消えては浮かぶ・・・これを繰り返している。

テレビの華やかな人々(テレビは地震速報以外、7年間も観ていないのでネットのニュース)、街行く人々、みんなの顔が、くすんで見えるようになった。
精彩を欠いて死んだように見える。

すでにバイデン(というか、彼の人形使いであるロスチャイルドらの国際銀行家)は、台湾も見捨てそうだから、なぜ習近平は国民に野菜の備蓄を呼びかけ、無償で災害用のバックパックを配る必要があるというのか。

これには、いくつかの意味がある。

ひとつは、秋の共産党の党大会まで習近平の政権がもつかどうか危うくなってきたことが挙げられる。

国内では、5日前に恒大集団株の香港市場での売買停止が発表されたことによって、いよいよ中国バブル崩壊が確定的になったと見る向きが大勢を占めるようになった。

ただし、欧米は、すでに織り込み済みだから海外においては大きな混乱は起きない。

しかし、恒大集団が現実に破綻してバブルがはじければ、ロシアの不動産バブルにも影響を及ぼすだろう。

ウクライナ戦争でルーブルの購買力がガタ落ちで、これ以上安くなる前に土地や金(ゴールド)などの現物資産への資金移動が起こっているからだ。

となると、ロシアのルーブルと人民元とは一部でリンクしているから、人民元にも悪影響が出る。
日本の円も、そのとばっちりを受けるというわけだ。

これが、グレートリセットの始まりだ。

それより国内の中国人投資家の習近平離れが加速しそうだ。
どうも、この背後には江沢民派と胡錦涛派の習近平外しの動きが見える。

習近平は、極東での第三次世界大戦の脅威を演出して、国民の批判をかわそうとしている。

実際に、ロシアのプーチンが倒されれば、NATOは東進を開始して中国に侵入するそぶりを見せるだろう。

バイデンから「尖閣はくれてやる」とのお墨付きをもらったからと言って何の役にも立たない。
バイデンは、今年中に、スタジオセットのホワイトハウスの大統領執務室から退場するはずだからだ。

なになに、「バイデン氏も米国第一？　ウクライナで試される台湾有事への覚悟」だって。
思わず、ため息が出てしまう。

バイデンが、米国の国益を代表しているとでも思っているのだろうか。

彼には国境という概念すらない。
だから、米国を生贄にして、ロシアのステルス原潜からワシントンに向けて核弾頭ミサイルを発射させるつもりだろう。

幸運なことは、ハイデン政権の時に実現できないということだ。

マイケル・ムーアは、ゼレンスキーが、同胞のユダヤ人を虐殺しまくってきたウクライナのネオナチに与して金儲けをしようとしているチンピラ、ゴロツキであることを最初から見抜いていたようだ。

また、なんとしてでも第三次世界大戦を引き起こして、世界を乗っ取ってしまおうという米国社会の中枢に寄生している闇の人々の正体も知っている。

米国には、こうした慧眼の持ち主が大勢いる。

さて、日本人の中にいるのだろうか。
ジャーナリスト、学者、シンクタンクのエリート研究者、その他の文化人…ただの一人もいない。

あー、いたいた。ひとりだけ。
元総理大臣、鳩山友紀夫（由紀夫）だ。
彼はすべてを知っているのだろう。

もうひとり、国会議員の中にいるが、彼に対する妨害工作が仕掛けられそうなので名前は言わない。

こうして、我が国の極東が、ますますキナ臭くなっていく。

ウクライナのネオナチの真相については、26日に配信したメルマガに詳述したので割愛する。


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●この記事はウェブマガジンの2022年3月26日配信の最新記事「数年後の第三次世界大戦は不可避になったーそのとき日本も巻き込まれる！？」のプロローグです。
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