へぼ飯+ @TKM_BNBN イルカ肉、あれだけ海外からバッシングされながらも意地になって獲り続けてるからよっぽど美味しいんだろうな、と思ってはるばる和歌山まで行って食べてみたら全然美味しくなくて驚いた リンク Wikipedia 鯨肉 鯨肉（げいにく/くじらにく） とは、食品として扱われる鯨類や、その小型種の一部の総称であるイルカ類の可食部全般を指す。狭義にはイルカ類は除く。筋肉、内臓、鯨類特有の脂皮（脂肪層）などを含む。 鯨類は世界各地で鯨油など多様な利用がされてきた歴史があり、鯨肉の食用もその中の重要な用途の一つである。多様な鯨種や部位に合わせて様々な嗜好や調理法も生まれ、国や地域によって様々な食文化を形成してきた。現在では商業捕鯨が大きく制限されているため、生産量が減少している。価格も商業捕鯨全盛期と比べると大きく値上がりしている 7 users 95

鯨（くじら）肉のさまざまな食べ方を紹介するイベント「バレニンミートダイニング東京’22」が6月19日、新大久保のフードホール「Kimchi,Durian,Cardamon,,,（キムチ、ドリアン、カルダモン）」（新宿区百人町1）で初開催される。主催は鯨食向上委員会。 「くじらの3種にぎり」（北葛くじら食房） 新大久保駅の直上にあり、「新しい食文化の実験場」としてJR東日本が展開する山手線ブランド「東京感動線」が2021年3月に開業した同ホール。シェアダイニング、コワーキングスペース、ファクトリーキッチンを備える。 同会スタッフは「日本は約3年前に国際捕鯨委員会を脱退し、調査捕鯨から商業捕鯨へ方向転換したが、鯨肉はまだ一般食材として広まっていない。積極的に鯨食を広める一環として当イベントを行い、鯨食未経験の人に魅力を知ってもらえたら」と話す。 同スタッフによると、イベント名の「バレニン」は、

（ＣＮＮ） アイスランドのスバーバルスドッティル漁業・農業相は６日までに、同国が商業捕鯨を２０２４年に中止する方針を発表した。鯨肉（げいにく）需要の減退とクジラの保護論争が続いていることに配慮したことも明らかにした。 地元紙モルゲンブラディットへの寄稿で表明した。「割り当てられている捕獲許可の期限切れとなる２４年以降にも捕鯨を認める正当な理由がほとんどない」と指摘。 捕鯨はここ数年、同国に大きな経済的利益はもたらさなかったのは明白とし、過去３年の間、捕獲した大きなクジラは２１年のミンククジラ１頭にとどまったと述べた。 さらに、同国産の鯨肉の最大の買い手だった日本で需要が年々先細っているとも説明。「経済的な恩恵が生じない捕鯨を続行するリスクを背負うべきではない」と語った。 捕鯨が国際的に物議を醸してきた事実にも言及。米スーパーチェーンの「ホールフーズ」がアイルランド産品をしばらくの間、販売中

【読売新聞】　２０１９年に商業捕鯨が再開され、今年で３年目を迎えた。山口県下関市は全国で唯一、沖合操業の基地となり、消費者には安価な鯨肉を味わえる期待感があった。しかし、操業を担う共同船舶（東京）の２０年度の生産量は調査捕鯨時代から

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捕鯨新母船建造へ　６０億円、２４年操業―共同船舶 2021年05月10日18時06分 南極海での調査捕鯨を終えて帰還した調査母船「日新丸」＝２０１９年３月３１日、山口県下関市 国内で唯一、母船式捕鯨を行う共同船舶（東京）は１０日、現在の母船「日新丸」の老朽化に伴い、６０億円を投じて新たな母船を建造すると発表した。食用目的の商業捕鯨に適した仕様にする。２０２４年の完成、操業開始を目指す。 調査捕鯨が目的の日新丸は、海域をくまなく航行するのに適していた。一方、新母船は漁場にとどまり、捕獲したクジラを船上で加工しやすくするなど、商業捕鯨に向いた設計にする。将来捕獲が認められる可能性のある大型のナガスクジラを水揚げできるほか、南極海まで航行する能力がある。 国の補助金には頼らず、全額自己資金で賄う。収益改善を目指し６月から鯨肉の卸値を２割引き上げるとともに、クラウドファンディングで一般からも資金を

日本が国際捕鯨委員会（IWC）脱退を受け、商業捕鯨を再開したのは2019年7月1日のことだった。 日本が商業捕鯨を再開するのは1988年以来、31年ぶり。歴史的な転換点とあって、前後には商業捕鯨再開を伝えるニュースが多数報じられるなどしたが、あれから約半年――あなたはこの間、鯨肉を何度食べる機会があっただろうか？　正直なところ、報道ほどのインパクトは感じられないというのが実情ではないか。 近所のスーパー6店を回った結果は... 12月のある日、J-CASTニュ－ス編集部記者は自宅周辺のスーパー6店を回り、鯨肉の取り扱いがあるか否かを調査。その結果、鯨肉の扱いがあったのは2店。さらに、その扱いも「クジラベーコン」があったというだけであり、生鮮食品としての鯨肉を扱っている店は皆無という状況だった。 もちろん、取り扱う店がないわけではない。別の都内在住の記者に聞いてみると、最寄りのスーパーでは比

商業捕鯨の再開を受けて、超党派の国会議員は、学校給食でクジラの利用を促進することなどを盛り込んだ法律の改正案をまとめ、今の国会で成立を目指すことになりました。 改正案では、法律の目的を、クジラの「科学調査」から、「持続的な利用」に改めるとしています。 そして、捕鯨業の円滑な実施のため、政府が、船舶や乗組員の確保を支援することや、食文化の継承のため、学校給食でクジラの利用を促進することなどが盛り込まれています。 また、捕鯨業は国際法に基づき、科学的根拠をもとに算出される捕獲可能量の範囲内で実施するなどとしていて、国際社会の理解を得るねらいもあるとみられます。 超党派の国会議員は、こうした改正案を今月中にも参議院に提出し、今の国会で成立を目指すことにしています。

３１年ぶりに再開された商業捕鯨で、捕獲数が最も多かったニタリクジラ（１８７頭）。ただクセが強く、「おいしくない」という評判も聞く。沖合操業の母船式船団が帰港した山口県下関市で２４～２５日、一般市民向…

■取材考記　東京経済部・大日向寛文　９日夕、自民党本部。３１年ぶりに再開した商業捕鯨を盛り上げようと、鯨肉の試食会が開かれた。国会議員ら約２３０人を前に、「クジラのことなら最優先の街」とアピールする前…

「みなさんが沖にいる間に大きな動きがありました。調査捕鯨は中止ということで、商業捕鯨を実施するということになります」。 今年３月31日、山口県下関市の港に、南極から捕鯨船・日新丸が帰ってきた。家族と久しぶりの対面を果たした乗組員の相坂亨さん（41）たちを待っていたのは、森英司・共同船舶社長による、国の方針の説明だった。昭和の終わりと共に中断された「商業捕鯨」が、令和の始まりと共に再開されることになったのだ。「商業捕鯨にむけて調査捕鯨をしてきた訳で、ただあまりにも急、急だった」と相坂さん。

３１年ぶりに再開した商業捕鯨でとれたミンククジラの鯨肉が４日、北海道釧路市で初めて店頭に並んだ。「釧路の台所」と呼ばれる釧路和商市場では、観光客らが鯨肉をのせたどんぶりを味わった。 この日は、１日に釧路港に水揚げされたミンククジラ２頭の肉計５６０キロが、釧路市内の２卸売市場で取引された。調査捕鯨とは異なり、船上で血抜きなどの作業ができるため、鮮度が上がっているという。 東京から来た観光客の男性（３４）は、客が店頭で具材を決められる市場の名物「勝手丼」で鯨肉を選んだ。「おいしい！　馬肉に似て、あっさりしている」と声を上げた。 鮮魚店主の売り場責任者は「事前の注文もあり、赤肉をメインに１３キロ仕入れた。価格は（調査捕鯨の鯨肉と同じ）昨年並みだが、これより上がると客が離れてしまうかな」と話した。 釧路沖での捕鯨は７日まででいったん終了する。再開は９月になる。（宮永敏明） ","naka5":"<

日本は30日午前0時、クジラの資源管理を話し合う国際捕鯨委員会（IWC）を脱退した。7月1日に商業捕鯨を再開する。

日本政府が昨年末、国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）からの脱退を通告した。７月から約３０年ぶりに商業捕鯨を再開する。「ＩＷＣが当初の設立目的と異なり、保護一辺倒の組織になった」などというのが脱退の理由だ。だが、商業捕鯨の将来は不透明な上、国際機関からの脱退という行動は異例で、国際社会から、協調軽視だとの批判を浴びることは確実。得るものは少なく、失うものが多い拙速な決定だ。（共同通信編集委員・井田徹治） ＩＷＣは１９８２年に商業捕鯨の一時停止を決定。日本はこの決定への異議申し立てを撤回して８８年に商業捕鯨をやめ、再開に向けて科学的データを収集するため南極海や北西太平洋で調査捕鯨を続けてきた。日本にとっての最大の目標は「商業捕鯨の全面再開」で、これまでさまざまな形で商業捕鯨の再開を提案したが認められずにきた。ＩＷＣに残ったままでは再開は絶望的だというのが政府の主張だ。

日本政府はクジラ資源の管理を担う国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）からの脱退を表明した。商業捕鯨の再開を目指すためとしているが、その見通しは不透明だ。その上、異例の国際機関からの脱退は国際社会から、協調軽視だとの批判を浴びる危険性が高く、得られるものは少ない。

やれやれ。私は日本人だがクジラなんて食べないよ。食べずともまったく不自由しないし。それより、「日本はクジラを食う野蛮な国だ」という評判を立てられるほうがよほど迷惑だ。

日本が目指す商業捕鯨の再開などをめぐって国際的な対立が続く中、菅官房長官は記者会見で、ＩＷＣ＝国際捕鯨委員会から脱退し、来年７月から商業捕鯨を再開することを表明しました。

2018/12/20 09:43 (JST)12/20 11:09 (JST)updated ©一般社団法人共同通信社

政府は２０日、国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）から脱退する方針を固めた。複数の政府高官が明かした。９月にブラジルで開かれたＩＷＣ総会で日本が提案した商業捕鯨の一部再開と決定手続きの要件緩和が否決され、今後も受け入れられる見通しが立たないため、これ以上、ＩＷＣにとどまる意義は薄いと判断した。来週中にも最終決定する。 これにより、ＩＷＣ加盟で可能となっている南極海での調査捕鯨はできなくなる一方、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内での商業捕鯨再開への道が開けることになり、鯨食という日本の食文化の断絶を防ぐ効果も期待される。 ＩＷＣ設立条約の規定では、来年６月３０日に脱退するためには１月１日以前に通知しなければならない。また、反捕鯨国が多い欧州連合（ＥＵ）との経済連携協定（ＥＰＡ）が今月１２日に欧州議会で承認されたこともあり、このタイミングでの決着となった。 ＩＷＣは１９４８年、「鯨類の保護」とともに「持続

商業捕鯨再開案を否決＝日本、ＩＷＣ脱退示唆－欧米など反発強く 2018年09月15日00時03分 スクリーン中央に映し出された、ＩＷＣ総会で演説する日本政府の代表代理＝１４日、ブラジル・フロリアノポリス 【フロリアノポリス＝ブラジル南部＝時事】国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）は１４日の総会最終日、商業捕鯨再開を目指した日本の提案を反対多数で否決した。日本はクジラの生息数など科学的データを基に再開の正当性を主張したが、欧米など反捕鯨国の反発は収まらなかった。採決後、日本政府は「あらゆる選択肢を精査する」と表明、ＩＷＣ脱退を示唆した。 日本の提案は棄権などを除き、反対４１、賛成２７で否決された。ＩＷＣ加盟全８９カ国のうち、日本の主張に近いはずの捕鯨支持国（４１カ国）の６割強からしか賛同を得ることができなかった。商業捕鯨の再開は将来的にも難しい状況だ。 日本は捕鯨再開に加え、反捕鯨国が求める禁漁区の設定