患者のために用意された抗生物質。中国・北京の病院で（2003年4月17日撮影）。(c)AFP/FREDERIC BROWN 【4月5日 AFP】抗生物質の長期にわたる摂取は、後年、しばしば大腸がんにつながる直腸ポリープの発生リスクを高める恐れがあるとした研究論文が5日、発表された。 英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（BMJ）の消化器病学専門誌「ガット（Gut）」によると、この研究により、 腸内細菌叢（そう）ががんの発症に重要な役割を果たしているとの考えを補強するものだという。 これまでの研究でも、抗生物質の使用と大腸がん発症との関連は指摘されていたが、ポリープとの関係は究明されていなかった。 米ボストン（Boston）のマサチューセッツ総合病院（Massachusetts General Hospital）のアンドリュー・チャン（Andrew Chan）氏は、2004年の時点

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ハーバー・ボッシュ法というのをご存知だろうか？水素と窒素を反応させ、アンモニアを作る化学的技法である。アンモニアを何にするかというと、主には肥料を作る。「空気からパンを作る技術」とも呼ばれ、これが登場したことにより人類の歴史が新たなステージに到達したとさえ言われる、史上に最も重要な発明の一つだ。1906年の登場から長く現役だったのだが、効率的にこれを超えるかもしれない新たなアンモニア合成技法が、東京大学と九州大学によって開発されたという。 ハーバー・ボッシュ法では、鉄などを主体とした合成触媒を用いる。新たな技法では、モリブデン窒素錯体を用いる。このモリブデン窒素錯体というのは自然に存在するようなものではなく、今回の研究のために新たに分子構造から設計したものであるという。窒素をアンモニアに変換する反応を引き起こすのに適したPCPピンサー配位子を持つ。常温・常圧下で驚異的な効率のアンモニア合成

２機は５日午前１０時から順番に飛び立ち、５分から１０分程度、撮影を行いました。 ５日の調査ではヒグマの姿を捉えることはできませんでしたが、撮影された動画には、ヒグマのものと見られる足跡が雪の上に点々と残っているのが映っていました。調査を行った団体によりますと、ドローンを使ったヒグマの生息数の調査は今回が初めてだということで、次回の調査は来月下旬にも行われる予定です。 北海道によりますと、ヒグマは日本に生息する陸上動物で最も大きく、国内では北海道にだけ生息しています。しかし、このところ、ヒグマが人間を襲ったり、畑を荒らしたりする被害が問題になっています。 標津町のＮＰＯ法人「南知床・ヒグマ情報センター」の藤本靖理事長は、「ドローンを使うことで、危険を避けながらヒグマの生息数を正確に把握することができる。被害の防止に役立つよう、調査の精度を高めたい」と話しています。

日本人の２人に１人ががんになり、６人に１人（２０１２年の推計では約２０５０万人）が糖尿病とその予備群と推計されています。がんと糖尿病はそれぞれ「国民病」と呼ばれる身近な病気です。一見、まったく関係がなさそうなこの二つの病気には、意外にも密接な関係があることが分かってきました。 日本糖尿病学会と日本癌学会の合同委員会の報告では、糖尿病の人はそうでない人に比べて１．２2倍がんになりやすく、特に、大腸がんになるリスクは１．４倍、肝臓がんは１．９７倍、すい臓がんは１．８５倍も高いことがわかりました。合同委員会の報告は、男性約１５万人、女性約１８万人を１０年間追跡調査した結果です。調査開始から３年以内に発症したがんは除いています。 がんと関連があるのは主に２型糖尿病の場合です。加齢、男性、肥満、運動不足、不適切な食事（赤肉、加工肉の摂取過剰、野菜・果物・食物繊維の摂取不足）、過剰飲酒、喫煙は、２型糖

ギャンブル依存症の患者は、リスクを避けるべき状況でも不要なリスクを取ってしまう傾向が強いことを、京都大の高橋英彦准教授（精神医学）らのグループが英専門誌に発表した。新たな治療法の開発につながると期待される。 高橋さんらは、ギャンブル依存症と診断された男性患者２１人と健康な男性２９人に、ポイント獲得ゲームをしてもらった。患者は依存症の経験を互いに話して自らの行動を見直すなどの心理療法を受けている人と、未治療を含む。 高得点だが当たる確率が低い「ハイリスク・ハイリターン」と、逆の「ローリスク・ローリターン」のどちらかを画面上で選ぶ実験を繰り返し、目標得点達成の難しさに応じてリスクの取り方に違いが出るか調べた。その結果、心理療法が６カ月未満と短い患者１１人（未治療を含む）は、比較的易しく堅実にポイントを取れる局面でもハイリスク・ハイリターンを選ぶ率が４２・５％だったのに対し、健康な人は３２・５％

英ストラトフォード・アポン・エイボンの老人ホームで行われた慈善イベントで、ボランティアによる詩の朗読を聞く認知症の入居者ら（2013年10月29日撮影、資料写真）。(c)AFP/WILL OLIVER 【4月6日 AFP】人間の脳は加齢に伴い萎縮していくが、中には他の高齢者よりも脳の量が減らず、おそらくそれが理由で頭の切れが衰えない「スーパーエイジャー」と呼ばれる人々が存在するとの研究論文が4日、発表された。 米国医師会雑誌（JAMA）に掲載された論文によれば、80歳以上の高齢者の中でもスーパーエイジャーは一般的な高齢者と比べ、大脳皮質が厚かった。 脳の最も大きな部分を占める大脳皮質は、しわが刻まれた表層部で、前頭葉、頭頂葉、側頭葉、後頭葉の4つの部分に分かれ、思考から発話、音声処理、視覚や味覚などの知覚情報までのすべてをつかさどっている。 論文の主著者で米ノースウエスタン大学（North

御蔵 @okura_mikura やめるのだフェネック！ エアブローの代わりにと酸素で衣服をブローするのはやめるのだ！ ちょっとした火花から火災になってしまうのだっ…フェネックー！ #やめるのだフェネックで学ぶ労働災害シリーズ 2017-04-06 21:33:51 パンターF @PanthertypeF クレーンにブレーキかけちゃダメなのだ！風が強い日にクレーンさんがくるくる回れるようにしないと危険な…わぁぁ倒れてくるのだぁぁフェネック逃げるのだぁぁぁぁぁ！ #やめるのだフェネックで学ぶ労働災害シリーズ 2017-04-06 21:34:47

NTTテクノクロス、ザファーム、エス・アイテックスの3社が、野菜のネット販売のプロジェクトを共同で展開。この中でNTTテクノクロスが、野菜の産地を「科学的」に証明する新技術を使っている。高速通信を実現するための技術をどう転用したのだろうか。 2000年台初頭に発生したBSE問題以降、「食の安全」に対するニーズを背景に、食材の産地証明を行うケースが増えている。スーパーマーケットで、青果商品の生産者をPOPなどで紹介しているのを見たことがある人も多いだろう。これまで食材の産地を証明する手段は、農協などが発行する「産地証明書」という書類くらいしかなかったが、データ分析で“科学的”に産地を証明しようという動きもある。 4月4日、NTTテクノクロス、農園リゾートを運営するザファーム、献立アプリ「ソラレピ」を運営するエス・アイテックスの3社が、「生野菜超え！おいしい冷凍野菜とおやつやさいキャンペーン」

猫目 @nekome006 常に猫さんが好きです。今のアイコンは猫様の肉球を触らせて頂いた時の画像です。拡大して見ていいですよ。 最近、NNNに負けて元野良の猫兄弟と暮らしています。

楽天とテレファームは4月5日、消費者と無農薬や減農薬などの農作物を育てる生産者をつなぐ、インターネットを介した地域支援型農業(CSA:Community Supported Agriculture)サービス「Ragri(ラグリ)」を開始した。 CSAは、生産者が消費者から特定の生産物の発注を前払いの形で受けてから作付をすることで、計画的な生産と収入の安定化を図る新たな農業の仕組みだという。一般的に、農業は、収穫の時期や量、価格動向、また天候などの外的要因によって影響を受けるが、CSAではリスクについても、消費者から同意を得た上で売買契約を結ぶことになる。 Ragriは、2016年6月に楽天が出資を発表したテレファームが運営していたサービス「遠隔農場テレファーム」をベースに、両社共同でウェブサイトおよびサービス内容をリニューアルした。 ユーザーは、オーガニックや特別栽培農作物など、無農薬、無

アライグマによる農業被害が香川県内で深刻化している。２０１５年度の被害額は約２５００万円で、初めて被害が確認された０４年度は獣害の被害額全体の０．２％だったのが、１割以上を占める。住宅に住み着いて家屋に被害を及ぼすこともあって県は駆除に力を入れるが、被害は高止まりしている。【岩崎邦宏】 「収穫の前にやられて困っている。とにかく駆除してほしい」。綾川町のブドウ農家、長尾弘さん（８４）は頭を抱える。初めて被害を受けたのは７、８年前だ。ブドウが熟れる７月ごろ、ネットをすり抜けてビニールハウスに入られ、実を食べられた。深夜に見回りをしても、毎年１５０房ほどが駄目になる。綾川町でのブドウを含めた被害額は１５年度、県内最多の約１６００万円だった。 アライグマは北米原産のアライグマ科の動物。全長６０～１００センチで可愛らしい顔が特徴だ。しかし狂犬病などの媒介動物とされ、「特定外来生物」にも指定されている

■知事に受賞、活動報告　女性農業者グループ「カチカチ農楽が～る」（黒木貴子会長）のメンバー１８人が３月３１日、佐賀県庁に山口祥義知事を訪問し、これまでの活動成果や全国表彰の受賞を報告した。メンバーは、佐賀農業の盛り上げ役として今後のさらなる活躍を誓った。　「農楽が～る」は昨年の結成。

「農業だからこそ女性が輝ける」。2015年に東京から水戸市郊外に家族で移住し、フルーツトマトのハウス栽培を始めたドロップ（水戸市）社長の三浦綾佳氏。2歳の娘を抱え、子育て世代の女性でも働きやすい農場経営を掲げる。「ママ目線で生産管理しブランド化した」製品は今や都内百貨店の人気商品だ。ドロップはもともと広告代理店。13年にクリエーターの夫と立ち上げ東京で営業していた。妊娠、出産を契機に「家族との

食品スーパーのフレスタホールディングス（HD、広島市）は5日、農業事業に参入すると発表した。広島県三原市で5月からトマト栽培用のハウスの建設を始め、9月に竣工する。IT（情報技術）を活用し、糖度が高い高付加価値商品を栽培する。12月にもグループ店舗で販売する予定。年50トン以上の生産量を目指す。昨年8月に設立したグループの農業法人、広島アグリネットファーム（広島市）を通じ、三原市の離島・佐木島

長野県はトヨタ自動車と連携し、5月から県内農業の効率化を支援する。トヨタで農業を担当する社員が講師となり、県内の農業法人や県の農業指導員を年5回をめどに指導。トヨタが自動車製造で培った「カイゼン」のノウハウを農業に生かして作業を効率化する。県が主導する「農業カイゼン実践普及事業」で講習会を開く。参加する農業法人は、あづみのうか浅川（安曇野市）と塩原農場（松本市）。県の委託を受けたトヨタが農業法

埼玉県農業協同組合中央会（JA埼玉県中央会）などJAグループさいたまは2017年度、県内のJA直売所にクレジット決済機能の導入を促す。各JAが決済端末を導入する際に1台最大10万円を補助する。クレジット決済は一般の小売店では広く普及している一方、県内の直売所では1割強にとどまる。買い物の利便性を高め、農産物の拡販に努める。費用は合計で2000万円で、最大200台の設置を見込む。県内にJA直売所

農林水産省は農業分野で建設機械の利用を促すため、コマツ、石川県、福井県、京都大学の共同研究事業を助成する。補助額は約1億8000万円。コマツ製のブルドーザーが水田を高精度で測量し、地ならしから代かきまで1台でこなす。コメの生産費の4割削減をめざす。日本の農業機械はクボタとヤンマーホールディングスの2強が出荷額の8割を占める。大手による寡占が一因となり、1台あたりの価格

日本政府は農協トップである「全国農業協同組合中央会」（JA全中）を2019年3月までに一般社団法人へと転換する方針を決定しました。これを皮切りに、農業改革が本格化しています。この歴史的な変化は今後どこに向かうのでしょうか？ 私は著書「未来予測」において、農業はこれから「食料バイオサービス産業」へ生まれ変わると予測しています。農業は「超成長産業」であり、ビジネスとしても魅力あるものになっていくでしょう。 「食料バイオサービス産業」には、農業だけではなく、漁業や畜産、さらには微生物を扱う「バイオ分野」なども含まれています。これらの業界は「生命の力を利用し、有用な有機物を工業的に生産する」という点で共通しています。今後、これらは業界の垣根を超え、「複合ビジネス化」が進んでいくと私は考えています。 今や農作物は食料だけではなく、再生可能なエネルギーや工業原料としても注目されています。つまり、これか

日本の医師たちによると、夜中にトイレに行きたくて目が覚めてしまう人は、食事の塩分摂取量を減らす必要があるかもしれない。

グラフェンと呼ばれる新素材の膜を量産化し、「こし器」として海水の淡水化装置で使えるようにする技術を、英大学を中心とする研究チームがこのほど開発した。 研究チームが今回量産に成功した酸化グラフェンの膜は、海水から非常に効率良く塩分を取り除くことが可能。今後は、従来の淡水化装置に使われている素材との比較検証が行われる。 英科学誌「ネイチャー・ナノテクノロジー」に掲載された研究論文で、英マンチェスター大学のラフール・ナイール博士率いる研究チームは、化学的誘導体の酸化グラフェンを使い、量産化に伴う課題の一部をどのように解決したか説明した。

世界で存在が確認されている樹木は、6万65種類に上ることが分かった。ロンドンに拠点を置く植物園自然保護国際機構（BGCI）が加盟500団体が持つデータを集計した。

＜最新の研究でマラソンに参加したランナーの82％に急性腎障害の症状が出ていることがわかった。マラソンは心臓への負担だけでなく、腎臓障害を通じて他の臓器にも悪影響を及ぼす可能性がある＞ マラソンを走ることは昔から危険な行為だった。 歴史書によれば、最初のマラソンランナーと言われるギリシャの兵士ピリッピデスは、マラトンからアテネまで約40キロの道のりを走ってギリシャ軍の勝利を伝令した後、倒れ込んで亡くなった。 それならば、42.195キロを走る現代のマラソンが、ランナーの体に悪影響を及ぼすことは当然のことだろう。今週、腎臓病専門の医学誌に掲載されたイエール大学の研究で、マラソンランナーの腎臓が一時的に損傷を受ける可能性があることがわかった。 今回の研究では、2015年にコネチカット州ハートフォードで開催されたマラソン大会の参加者から、血液と尿を採取して分析した。するとランナーの82％が、軽度の

＜奨学金制度問題が報じられると「返さない奴が悪い」という意見が必ず出るが、現在の奨学金状況を誤解している人は多い。新書『「奨学金」地獄』が明かすその実態とは＞ 『「奨学金」地獄』（岩重佳治著、小学館新書）は、奨学金制度の実態、そしてその返済のために苦しむ人たちの現実を明らかにした新書である。著者は、多重債務や子どもの貧困に取り組む過程で奨学金問題の深刻さを知ったという弁護士。2013年に「奨学金問題対策全国会議」を設立し、返済困難な人の支援などを続けているそうだ。 閉塞した社会状況下、現在では大学生の5割以上が利用者だといわれている。そんななか、奨学金を返せない人が増えたという話題を耳にする機会も増えた。そして奨学金問題が取りざたされると、雑談の場でも、あるいはネットの掲示板上でも、同じような意見が展開されることになる。「借りたものは返すのが当たり前だろ」「返さない奴が悪い」などだ。 たし

＜ネットを賑わせた「自撮りザル」を覚えているだろうか。満面の笑みを浮かべるこのサルたちが今、食べ尽くされようとしている＞ 「自撮りザル」は、インドネシア中部のスラウェシ島北部に生息するクロザル。2011年にスラウェシ島を訪れた写真家のカメラを使い、ナルトと呼ばれるクロザルがシャッターを切った自撮り写真は世界中に配信された。 その後、この写真の著作権を巡って裁判沙汰になるなど、輪をかけて知名度を上げたクロザルが、食材にされ絶滅の危機に瀕している。複数メディアが報じた。 スラウェシ島にはサルを積極的に食べる習慣があるという。霊長類の保護団体「セラマタカン・ヤキ」のメンバー、ユニタ・シウィは、そもそもクロザルの生息地が縮小していることを指摘したうえで、「さらにここの人たちはサルを食べている」と、AFP通信に語った。 当局や動物保護の活動家は、スラウェシ島の住民に対し、絶滅危惧種のサルの捕食を止め

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子どもを中心に激しいせきが続く百日せきは、戦後まもなくワクチンの定期接種が始まり、国内では十分な対策が行われたと考えられてきましたが、去年１年間だけで推計５００人以上の乳幼児が自力での呼吸が難しくなるなどして入院し命の危険にさらされていたことが、専門家による調査で初めてわかりました。専門家は、百日せきの定期接種の在り方を見直す必要があると指摘しています。 ところが、日本医療研究開発機構の研究班が１０の県の病院を対象に、実態調査したところ、去年１年間だけで、全国で推計５００人以上の乳幼児が百日せきが重症化して入院が必要となり、このうち８０人ほどが、人工呼吸器による治療を受けるなど命の危険にさらされていたことが初めてわかりました。 百日せきのワクチンは、生後３か月から１歳までに３回、次に６か月以上の期間をあけて１回の合わせて４回定期接種が行われていますが、その効果は、最短４年ほどで低下します。

豊洲市場の問題で、専門家会議が施設は科学的に安全だとする見解を示したことについて、５日、築地市場の業者で作るグループが記者会見し、見解は納得できないとして再び会議を開いて詳しく説明するよう求めました。 これについて築地市場の業者で作るグループは５日、都庁で記者会見し「地下水を飲まないからと言われてもわれわれは安心できない。気持ちの問題で納得できない」と述べ、専門家会議の議論は乱暴で納得できないと批判しました。 そのうえで土壌汚染の影響が完全に取り除かれるまで安心できないとして、専門家会議に対し、再び会議を開いて詳しく説明するよう求めています。 豊洲市場は安全だとする専門家会議の見解をめぐっては市場業者の間で支持する意見や納得できないとする意見を表明する動きが広がっていて、専門家会議が示す地上と地下を分ける考え方は都民の理解を得られないと主張する小池知事が移転の可否をどのように判断するのか焦

HOME / 特集 / 【BRAND NOTE】前編：オリーブオイルにも「旬」がある？小豆島で親子三代続く、オリーブ農家をたずねて 私たちが口にするものは、どんな想いで作られているのだろう？ 子供のころ食べ物を残すと「農家の方が一生懸命作っているんだから、ちゃんと食べなさい」と母に叱られたことがありました。 大人になった今でも、口にする食材の一つひとつを、誰がどんな想いで作っているのか。知る機会はそうありません。 コンビニやスーパーに行けば、国内外問わずあらゆる食べものが簡単に手に入り、どんな食べ物にも作り手がいることを、つい忘れてしまうこともしばしばです。 今回、BRAND NOTEのお取り組みを通じて出会ったのは、香川県・小豆島のオリーブ農家「井上誠耕園（いのうえせいこうえん）」さん。 我が家ではどんな料理でもオリーブオイルを使っているのですが、なかでも旬にこだわった特別なオリーブオイ

アトランタ（ＣＮＮ） 地上に縛りつけられた生活から抜け出し、空中に浮かぶビルで自由に暮らせたら――。そんな願いをかなえる未来型の建物の構想が発表され注目を集めている。 米ニューヨークの建築事務所「クラウズ・アーキテクチャー・オフィス（ＣＡＯ）」が発表した「アナレンマ・タワー」はなんと、地球周回軌道に乗せた小惑星からケーブルでビルをつり下げるという構想だ。 ビルは「ホーム」と呼ばれる都市の上空を拠点に、北半球と南半球の間を毎日行き来する。拠点都市としては、米国よりはるかに建設費の安いドバイが提案されている。 欧州宇宙機関（ＥＳＡ）の探査機「ロゼッタ」が彗星（すいせい）に着陸し、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が小惑星のかけらを月の周回軌道に乗せる計画を進めるなど、宇宙開発技術の急速な発展とともに、構想が実現する可能性は高まっている。 設計担当者がＣＮＮに語ったところによると、ビルの建材には軽量で耐久

エスノ・メディカル・ハーバリスト（民族薬用植物研究家） さぎもり・ゆうこ　神奈川県生まれ。動物専門学校看護科卒。日本大学英文学科卒。1994年より動物病院で獣医助手として勤務する。同時に海や川の環境保全を行う環境NGOに携わり、海洋環境保全に関するイベントの運営などを行う。また中米のベリーズを訪れ、古代マヤ人の知恵を生かしたナチュラルメディスンに触れ、自然の薬に、より関心を持つようになる。このような体験を会報誌へ執筆する。95年から1年間、東アフリカのケニアにて動物孤児院や、マサイ族の村でツェツェフライコントロールプロジェクトのボランティアに参加する。このときサバンナでは、マサイ族直伝のハーブティーなどを体験する。帰国後は再び環境NGOなどに関わりながら、国内での環境教育レクチャーや、中米グァテマラの動物孤児院にてボランティア活動を行うなど、野生生物と人との共生について探求する。2006年

文部科学省のセンター・オブ・イノベーション（COI）プログラムに採択された北海道大学の「食と健康の達人」拠点では、北海道の豊かな自然から生み出された農産物や海産物などの「食の恵み」を核に、最新の医学的知見やIT技術を用いて、さまざまな食や健康に関する製品やサービスを生み出している。その一つが、北海道など日本近海で採れる海藻を生かした製品作りだ。特にワカメやコンブと同じ褐藻のアカモクに着目し、水産学部を中心に研究プロジェクトを進めている。新連載「北海道大学COI　食と健康最新レポート」では、このアカモクのプロジェクトを皮切りに、北海道大学COIの食に関する取り組みとさまざまな食品が持つ豊かな可能性を紹介する。【編集部・吉永磨美】

コレステロールと糖質制限食【2】 2012年改訂の日本動脈硬化学会の「動脈硬化性疾患予防ガイドライン」では、「LDLコレステロール140mg/dL未満」が目標数値です。その後も17年現在まで、大抵の病院ではLDLコレステロールが140mg/dL以上になると、高LDLコレステロール血症と診断されます。日本動脈硬化学会は、基本的には、総コレステロールやLDLコレステロールは、低ければ低いほどいいという見解です。 総コレステロールやLDLコレステロールについては、これまでの数々の試験によって「血清コレステロール値が高いと心血管疾患が増える」「コレステロール値を下げると動脈硬化性疾患（心筋梗塞＜こうそく＞、脳梗塞など）が予防できる」などの結果が示され、それらは医学界の常識として定着していました。

鬼の岸田政権「メガトン増税」がついに始まる！「森林環境税」「年金支払い5年延長」のやりたい放題で国民負担率は50％をゆうに超える