私の職場のADHDのAさん（私の後輩）が辞めてから職場が明るくなった。 スムーズに仕事が回るようになって、みんなイライラしなくなった。 なぜ私がAさんがADHDかということを知ってるのかというと、Aさんが飲み会で突然カミングアウトしたからだ。 Aさん「実は自分、ADHDで…」 静まる周り。 Aさん「あ〜、一般人の方は知らないですよね。ADHDというのは…」 その後AさんはADHDについてとても詳細に説明してくれた。 しかしその場の人の反応がイマイチだったのADHDについて知らなかったからではなく、他の人が話している最中に話し始めたからという理由が大きいことに気づいていないだろう。 みんな先ほどの話が気になっていたはず。少なくとも私はそうだった。 Aさんのカミングアウトを受けて私は正直そうだろうなと思った。思い当たるフシしかなかった。 Aさんはとんでもなく視野が狭く、ありえないほどミスが多く

「世の中はやっぱり厳しいと思いました」 精神障害がある女性は、アルバイトの面接を受けましたが、障害を理由に採用されなかったといいます。 働く障害者が増え続けていますが、障害の区分によって雇用の格差が生まれているという現実も。 精神障害のある人の就労の課題と、それを乗り越えるための取り組みを取材しました。 “働きたいのに働けない” 前編の記事では、重度知的障害の女性が、障害がない人と遜色のない作業時間で仕事をすることを実現したシステムなどを取り上げました。 障害の区分によって雇用の格差が生まれているという現実もあります。 企業に対して行った調査では、障害者を雇用するにあたってノウハウがあるかどうか、障害別に聞いたところ「十分ある」「困らない程度にある」と答えた割合は、身体障害ではおよそ45％なのに対し、精神障害はおよそ23％にとどまっています。 都内に暮らす中村結菜さん（仮名）は、パニック発

岸田奈美｜Nami Kishida @namikishida 西宮と東京と神戸｜NHKドラマ『家族だから愛したんじゃなくて、愛したのが家族だった』原作｜書いてるエッセイはだいたいnoteか本で全部読める｜ABCテレビ「newsおかえり」木曜レギュラー｜関西大学客員教授 note.kishidanami.com 岸田奈美｜Nami Kishida @namikishida 【障害者が作るクッキーが最高にやばい】 ちょっと信じられないクッキーの話をします。 食材の値上げが、エグすぎる。 節約につぐ節約で、図太い心も痩せ細り、家にいると暖房代も高いので、わたしより良い毛並みのダルメシアンの散歩を横目に見ながら、商店街をさまよっておりましたところ。 『手作りバタークッキー 10枚入り 190円』 いったん通り過ぎ、 しばし考え、 後ずさりして戻った。 やっす！！！！！！！！！！ でっかい立派なクッ

関連記事 “とりあえず出社”求める愚　「テレワーク環境」を整えない会社に未来はないと思うワケ コロナ禍で高まったテレワーク推進機運は、経団連の見直し提言もあり、実施率が下がっている。テレワーク環境が整っていなければ、ワークライフバランス環境で見劣りし、他社の後塵を拝することにもつながる。 「出社回帰」鮮明に　企業の6割「テレワークの頻度減らした」　理由は？ コロナ禍の行動制限の緩和を受けて、企業の6割が「テレワークの頻度を減らした」――。そんな結果が、就職情報企業の学情（東京都千代田区）の「勤務形態」に関する調査で明らかになった。 サントリー・日本生命に続く企業は……？　賃上げムードが高まらない根本的な理由 サントリーが6％の賃上げを目指しているとのニュースに続き、日本生命も営業職員について7%の賃上げ方針を発表した。両社に追随する会社が現れて、賃上げ機運が高まっていくことになるのか――。

近年、政府や地方自治体は障がい者雇用の拡大を推進している。くら寿司も積極的に応じてきた。2017年には〈障がい者が働きやすい環境づくり〉などが高く評価され、本社がある大阪府の松井一郎知事（当時）から表彰を受けている。 担当者が松井一郎府知事（当時）から表彰されたことも しかし、保護者の叔母と共に取材に応じた吉田さんは「店長にいじめられて退職に追い込まれました」と明かす。 「今年4月13日、シャリにクリップが混入した寿司がお客さんに提供されるトラブルが発生しました。すると翌日に突然、『しばらく出社しないで』と出勤停止を言い渡されたのです」 吉田さんは、5月2日に店長のX氏に呼び出された。この時に交わした会話の内容を吉田さんはiPhoneのメモに記録している。 X店長「何で休んでたかわかる？」 吉田さん「しゃりにクリップが入っててお客さんが食べたから」 X店長「正直、クリップいれたやろ？」 吉

「移行支援事業所」はすぐに就職するのは難しいが、将来は企業就職が可能と見込んで、原則2年訓練をし、企業への就職を目指す福祉サービスだ。北海道で今、広也さんが入所して訓練しているのもこの施設になる。 移行支援事業所は収入は得られないことが多いが、ここは企業で施設外訓練を行い、そこでの賃金が多少は得られる。 一方、就労継続支援のA型、B型事業所は、「企業での就労を目指す」とは明確にうたわれていない。いわば、企業の就職が難しい人に提供される福祉サービスだ。 A型は、労働契約に基づき、労働者として訓練を受け、福祉サービスでありながら賃金が支払われる。労働関係法が適用され、最低賃金も保証される。 B型は生産活動をして工賃が発生するが、全国での工賃の平均月額は1万5000円程度だ。かなり稼いでいる事業所もあるが、A型より収入は低い。 B型は現実的には、体力的に企業での就職が難しい人、年齢が高い人が入り

障害者雇用の仕組みを作るために旧労働省に入ったら、自分の長男も障害を持って生まれてきた——。 そんな経験から、より良い雇用環境を作るために奔走している公務員がいる。 厚生労働省の障害者雇用対策課長、小野寺徳子さんだ。 「障害があってもなくても、働くことに限らず誰もが世の中の支え手となる喜びを感じられる社会になってほしい。そのための仕組み作りをしたいのです」 BuzzFeed Japan Medicalは小野寺さんのこれまでの歩みを聞いた。 幼い頃から障害がある人は身近な存在呉服屋の長女として育った幼い頃から、障害のある人は自然に暮らしの中にいた。 仕立て屋さんの重度の障害がある息子さんも、母が仲良くしていた女性のダウン症がある娘さんもよく店に遊びにきていて、母はとても可愛がっていた。 「子供心に何か違うな、とはわかるのですが、母が自然に接する姿を見ていたので、変だなという気持ちはありません

黒板に名指しで「死ね」 賃金差に割り切れない思い 本人の意思決定 障害のある人の就労をめぐっては、職場に事情を告げた上で働く「オープン就労」と、明らかにはしない「クローズ就労」があります。働く環境の整えやすさでは「オープン」が望ましいとされますが、当事者には割り切れない思いもあります。関東に住む女性（28）は、「オープン」で働いていますが、収入の低さから「『クローズ』で働きたい方の気持ちはよく分かる」と話します。 双方にメリットとデメリット 「オープン就労」は働く環境を整えやすい一方で、選べる職種が限られたり、収入が低かったりすることがあります。 「クローズ就労」の場合、働く環境を整えにくいデメリットがあり、結果的に早期の退職を余儀なくされることがあるとされています。 黒板に名指しで「死ね」 関東に住む女性は、17歳の時に転換性障害と診断されました。ストレスや葛藤が体に影響を及ぼす精神疾患

愛知県名古屋市に本社を置く人材会社の傘下にあるMan to Man Animo株式会社の岐阜県内にある営業所で、高次脳機能障害を抱えた40代の女性が、上司からパワーハラスメントを受け、合理的配慮を得られず、心身を痛め、退職を余儀なくされたとして、岐阜地裁に起こした裁判が、5月19日に結審となった。8月30日に判決。中日新聞が報じた。パワハラの事実認定に加えて、会社側の対応が障害者雇用促進法に基づく雇用主側の「合理的配慮」を欠いていたのかどうか、裁判所の判断が注目される。 特例子会社なのに障害者への理解がない？報道などによると、原告は2008年に入社し、当初は配慮を受けながら働けていた。しかし2013年、管理職らが交代したことで、それまで受けられていた、障害特性に合った服装や靴の着用を認めるなどの配慮を受けることができなくなった。2016年に強迫性障害が悪化し退職した。女性は2019年9月に

答えは3人以上。 電動車椅子の重量が80kgで、駅員の全員が満18歳以上であるならば。 ただし重量制限以内だからといって、安全配慮義務違反にならないとは限らない。 例の件は労働基準法に違反するのか もちろんこの件である。 これについての記事やまとめを読んでいると、気になるコメントを見た。曰く、「電動車椅子を人力で運べというのは、労働基準法違反である」と。似たようなコメントは複数回見た。しかし、労働基準法にどう違反しているのか言及しているコメントは見ていない*1。弁護士ドットコムを含め、大半の人が言及している法律は「バリアフリー法」と「障害者差別解消法」である*2。 仕方がないので自分で調べてみることにした。 前提条件の確認 伊是名夏子のブログ・発言を元に、前提条件を確認する。 電動車椅子の重量は約80kg 駅員が運んだのは電動車椅子単体で、彼女自身はヘルパーにおぶってもらっている 彼女は電

発達障害と診断を受けても、一般企業で社員として働くのをあきらめる必要はありません。 よく、診断を受けたことで「役立たず」と烙印を押された、と勘違いしている人がいます。発達障害者＝役立たずとは限りません。 その証拠に、診断を受けた後も、一般企業で働いている人はごまんといます。 私にも、その経験があります。診断を受けた2か月後、心療内科への通院とストラテラ40ｍｇの服用を続けながら、某金融機関の子会社で1年間働いていました。 自分の障害と折り合いがついておらず、正直働ける状態ではありませんでした。しかし、通院とヨーロッパひとり旅を続けるには致し方ありませんでした。 通院や薬餌療法、実家と距離を置くことを両親は認めていませんでしたが、両親が信頼を寄せる団体への就職をすることで文句を言わせませんでした。私の地元には、大人の発達障害者の居場所がありません。 診断を受けても、一般企業で働くためには 診

2016年12月、厚生労働省が障害者雇用状況を発表した。民間企業で働く障害者（身体障害者、知的障害者、精神障害者）は前年比4.7％増の47万4374人、全従業員に占める障害者の割合を示す雇用率も0.04ポイント上昇の1.92％と、いずれも過去最高を記録した。障害者雇用促進法で義務づけられている民間企業の法定雇用率（2.0％）を達成した企業も4万3569社。達成率は48.8％と半数以下ながら、前年から1.6ポイント上昇している。 なかでも精神障害者の雇用者数の伸びが目立ち、4万2028人で前年比21.3％増となった。2018年には精神障害者の雇用が義務化されるなかで、こうした傾向はますます強まるとみられている。そこで、精神障害者の就労支援を行う「アビリティスタッフィング」事業責任者の染野弓美子氏、精神保健福祉士として精神障害者のサポートを担当する野口真理子氏に、精神障害者雇用の現状と課題につ