普段、我々が何気なく使っている「ビジカジ」という言葉。ご存じのように“ビジネスカジュアル”の略称であり、ビジネスシーンにも対応するカジュアルなスタイルを意味するのだが、「では、その正解とは？」と問われた際に、明確な答えを持ち合わせていない人は多い。スタイリストの井上裕介さんに訊くと、次のような答えが返ってきた。 ▲写真左：&GP編集ワカザワ、写真右：スタイリスト 井上裕介さん／文化服装学院卒業後、3年間のアシスタント業務を経て2006年に独立。カジュアル〜ドレスまで、幅広いスタイリングでメンズファッション誌、ライフスタイル誌、ブランドカタログ、通販カタログなどの紙媒体を中心に活動中 「最初に結論を述べてしまいますが、万人に共通する正解はありません！　職種や役職、仕事の内容、さらには年齢によっても変わってきますので、そこを見極める必要があります」（井上さん） となれば、これを念頭に置いた上で

京都府出身。京都芸術短期大学（現・京都造形芸術大学）美学美術史学科卒業後、一般企業を経て、広告制作会社ライトパブリシティに入社、コピーライターとなる。大塚製薬「ポカリスエットステビア」「カロリーメイト」などを担当し、「ジャワティ」の雑誌シリーズ広告で、コピーライターの登竜門「東京コピーライターズクラブ新人賞」受賞。その後フリーランスとなり、女性向けの商品広告を中心に活動。ライオン、花王、P＆Gなどのトイレタリー商品、資生堂、カネボウ、ポーラ、ランコム、フローフシ、ロート、ファンケルなどの化粧品のコピーを多数手がけ、現在も第一線で活躍中。コピーライター歴は30年以上。著書に『短いは正義』『伝わるのは1行。』（かんき出版）がある。東京コピーライターズクラブ会員。 最強の文章術 「文章を書く」ことは、全てのビジネスパーソンが仕事と切り離せないといっても過言ではない。コロナ禍で対面のコミュニケーシ

関連キーワード ERP | 人事 テレワークやハイブリッドワーク（テレワークとオフィスワークの組み合わせ）の普及は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）を機に起きた全体的な変化の一つだと言える。ただし在宅勤務の実施頻度といったテレワークの実施状況を見ると状況は一様ではない。調査では、テレワークを多く実施している人ほど“ある特徴”が強い傾向があることが分かった。何が働き方の選択に影響を与えているのか。 在宅勤務が多い人に共通する“あれ” 併せて読みたいお薦め記事 せっかくテレワークするなら“稼げる”都市へ 「第二のシリコンバレー」はどこだ　イケてる高額年収エンジニアが働く都市5選 ITエンジニアのキャリアと年収が伸びそうな「急成長の都市」はここだ 全米経済研究所（National Bureau of Economic Research）が2024年4月に

キャリアin the background a man in a shirt at his laptop, in the foreground stacked cubes with the inscription Trust / Truth 黒坂岳央です。 アメリカのアマゾン社は来年1月から従業員に原則週5日、職場に出勤の要請を明らかにした。同社はパンデミック収束後、週3日出社を義務付けていたがこれでリモートワークは事実上廃止になる。同様にフリーアドレスもやめる。現時点でマイクロソフトを除き、米国GAFAMはフルリモート勤務は廃止している。 また、日本企業でも同様の流れが起きている。公益財団法人日本生産性本部の調査によると、2020年5月に31.5%だったリモートワーク率は、2023年7月に15.5%まで低下。ホンダは原則週5日出社でリモートワークは廃止、楽天は原則週4日勤務ととリモートワ

関連キーワード ERP |人事 「静かな休暇」（クワイエットバケーショニング）――。これは休暇を取得することではない。テレワークやハイブリッドワーク（テレワークとオフィスワークの組み合わせ）が定着する中で広がりつつある、“テレワークの亜流”とも言える概念だ。後述する調査では、8人に1人が静かな休暇を計画している。静かな休暇とはどのようなものなのか。 もうやめられない？　テレワークの真実「静かな休暇」とは 併せて読みたいお薦め記事 労働に関する「静かな」アクション 辞めない、でも頑張らない――「静かな退職」がじわり広がる理由 忍び寄る「静かな解雇」　退職せざるを得なくなる“無言の圧力”とは 静かな休暇とは、従業員が直属の上司を含む誰にも知らせずに休暇を過ごすことだ。どこからでも仕事ができる時代では、休暇を取りながら必要な仕事を全てこなすことは難しいことではない。 休暇を過ごしながら仕事をこな

いぐぞー ✈️ 旅するプログラマー @igz0 フルリモートから原則出社にした競合他社のニュースを見て「おっしゃ！！ あそこのITエンジニア引き抜くぞぉお！！」ってなって 実際にエース級のエンジニアを引っこ抜いたフルリモートの会社を観測したことがあるので 経営陣が出社へ方針転換する判断をするってのはそれ相応の覚悟が必要だと思う。

新・必須ガジェット。テレワークのストレスを全部解決してくれました2024.03.28 17:00Sponsored by HiDock 三浦一紀 もう手放せない。 最近毎日のように行なっているオンライン会議。自宅にいながら、いろいろな人と打ち合わせができるのはたいへんありがたいもの。しかし、オンラインならではのストレスもあります。 たとえば音声の問題。お互いの使っているデバイスや周囲の環境などにより、声が聞こえづらくなると、何度も聞き返したりすることがストレスになります。また、オンライン会議が増えてきたことで、議事録作成の時間が膨大になってきているのも辛い。 さらに、自宅で仕事をする時間が増えると、机の上もごちゃごちゃになりがち。Webカメラにマイク、外付けディスプレイに外付けHDD、その他スマートフォン類の充電などなど、机の上はありとあらゆるケーブル類が這い回っています。作業スペースが狭

任天堂の人材に対する考え方 任天堂の経営方針 私たちは「娯楽を通じて人々を笑顔にする会社」として、どなたにでも直感的に楽しんでいただける「任天堂独自の遊び」を提供することを目指しています。この独自の娯楽体験を実現するために、ハード・ソフト一体型のゲーム専用機ビジネスを経営の中核に置き、どのような娯楽でも「いつかは必ず飽きられてしまう」という考えのもと、人々を笑顔にするために独創的な商品やサービスを世界中の人々にお届けし続けていきます。 人々を笑顔にする娯楽を 世界中の人々にお届けするために 独創的な商品やサービスをつくってお届けするうえで必要な能力は、数字では計れません。そのため、当社では独創性・柔軟性・誠実さからなる「任天堂DNA」を重要視しています。この任天堂DNAを基盤とし、仕事を通じて社員一人ひとりの成長を最大限に促せるよう、 さまざまな人事施策を取り入れています。また、ゲームやエ

コロナ禍以前、ほとんどの経営者は在宅勤務が生産性を低下させると考えていた。オフィスに出社させてきちっと管理しなければ、従業員は自宅でパジャマ姿のままくつろぎ、ネットフリックス（Netflix）に夢中になって何もしないだろうと思っていたのだ。 だが、リモートワークと出社を混合させたハイブリッドワークが3年半にわたって実施されたことで、今ではこの考えが間違っていたことが分かっている。実際、ある研究によると、ホワイトカラーの専門職は、在宅勤務をすることで、仕事量を減らすどころかより多くの仕事をこなせることが確認されている。 しかし、生産性は労働の尺度の1つに過ぎない。しかも、それは限定的な評価だ。日常的に労働者がこなす仕事の｢量｣は、その仕事の｢質｣とは大きく異なる。 例えば、1時間あたりのアウトプットからは、イノベーションがあったかどうかは分からない。ここでいうイノベーションとはつまり、将来を

諸君、私はTeamsが嫌いだ。 会社で私は、Teamsの利用促進役を買って出た。 皆は私を社内SNS好きの陽キャのように見ていた。 ある人は私を「Teamsのエバンジェリスト」と形容した。 ひどい侮辱だ。 なぜなら、私はTeamsが嫌いで、なのにTeams促進役という矛盾をはらんでいたから。 それを詰られた気がしたから。 私はTeamsが嫌いだ。 だが私は、所属するプロジェクト、課、部のチームを立ち上げ、機能の詳細を調べ、皆が使いやすくなるようなチームやチャネルを用意し、皆が興味を持ってくれるようなコンテンツの枠組みを考え、時に自分自身がコンテンツとなって振興役を買って出た。 何故か。 皆とコミュニケーションを取りたかったからである。 対面は気恥ずかしい。メールは公式度が強くてもっと気恥ずかしい。 ならチャットなら極端に恥ずかしがる自分でも使いやすいかもしれない、と活路を見出したのだ。 ち

対面での仕事に戻ることに価値があるかどうかを検証するさまざまな研究が行われる中、Microsoftのデータは対面での仕事がメリットになる場合を示した。 本ブックレットは、Microsoftが明らかにした出社すべき社員や対面でやるべき仕事の他、テレワーク派も出社すべきと考える場面、出社嫌いの若手が抱えるリスクを紹介する。

新型コロナウイルス感染症が流行し、日常生活は大きく変わりました。企業によっては通勤での感染対策のためにテレワークを導入したところも多いです。 しかし、2023年には5類感染症に変更されたことで、テレワークを廃止し、出社を義務付けたい企業も多いようです。それでは、企業からテレワークを一方的に廃止された場合には、出社しなければいけないのでしょうか？ 本記事では、テレワークを一方的に廃止された場合に拒否することができるのかについて解説していきます。 FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。 編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わるこ

米国人の「出社嫌い」突出　在宅勤務が定着、経済を圧迫 2023年08月10日07時19分配信 市内地下鉄駅で降りる乗客ら＝５月、ニューヨーク（ＡＦＰ時事） コロナ禍発生から３年以上がたち、米国社会はほぼ正常化した。しかし、その間に在宅勤務がすっかり定着し、多くの会社員が職場に戻らない状態が続いている。米国人の「出社嫌い」は商業用不動産市場の悪化を招き、不動産融資を主要業務とする地方銀行の経営を圧迫。米景気の足を引っ張る一因になっている。 テレワークかオフィス回帰か　企業、割れる働き方―コロナ「５類」移行 ◇「通勤は無駄」 「効率的に仕事ができる。通勤時間は無駄だ」。ニューヨーク市の金融機関で株式トレーダーをしている米国人男性（５０）は、在宅勤務の利点をこう強調した。ぜんそくの持病もあり、コロナ禍以降は週５日家で働く。「ストレスが減り、『燃え尽き』状態にもならなくなった」といい、今後も在宅を

若干タイトルに釣られた感があるが「週2日の出社」を求めたとのこと。半分以上はテレワークでOK。週5フル出社の身としては十分うらやましい。

米ビデオ会議サービスのズーム・ビデオ・コミュニケーションズは従業員に対し、オフィスに復帰するよう呼び掛けている。同社は新型コロナウイルス禍の在宅勤務時代にもてはやされた。 ズームのオフィス近くに住む従業員は週２日出社しなければならないと、同社の広報担当者は発言。「ハイブリッドのアプローチ」がズームにとって最も効果的だとし、それにより「当社は自らのテクノロジーを活用し、技術革新を続け、世界の顧客をサポートするより良い位置」にいられると説明した。 同社のビデオ会議ソフトウエアはコロナ禍で大ヒットとなった。あらゆる業界がバーチャル形式でのやり取りを強いられたことが背景にある。それ以降、アマゾン・ドット・コムやチポトレ・メキシカン・グリル、ブラックロックなどさまざまな企業が従業員に義務付けるオフィス勤務の日数を増やしている。 ズームはコロナ禍後の世界で成長を持続するのに苦労している。同社の株価は2

関連キーワード 在宅勤務 | 業務改善 | コミュニケーション テレワークが一般化するにつれて「テレワークの光熱費や通信費を負担するのは従業員か、企業か」という議論が活発化している。Amazon.comは、この経費精算問題をめぐり、米国カリフォルニア州の連邦裁判所で訴訟の当事者になった。Amazon.comのソフトウェアエンジニアが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）時にテレワークで発生した、インターネット通信費と電気料金の払い戻しを求めたのだ。 Amazonが直面した「テレワークの通信費を払って」訴訟の行く末 併せて読みたいお薦め記事 連載：「テレワークの経費」をどう考える？ 第1回：「テレワークの通信費」を経費で落とせる人、落とせない人を分ける条件 テレワークに関する注目記事 「脱テレワーク」「出社義務化」を強行した企業が払う“最悪の代償” アパ

しかし多様性の時代に、働き方を画一化する会社に、どんな未来が待っているのだろうか？ コロナの「5類移行」に伴う影響は、多くの企業で強い副作用が出ているようだ。 想像以上に疲労がたまる日本の電車通勤 「あの日々が懐かしい」 広告代理店に勤めるKさん（40代後半）は、2年以上ものあいだ、在宅でテレワークをしていた。朝、スーツに着替えることなく、部屋着のままパソコンを開く日々。会議はZoom、ランチは家族と一緒。仕事が終わればそのままリビングでリラックス。そんな日々を送っていた。 出社していたときよりも、仕事の生産性は落ちていない。にもかかわらず、QOLは格段に向上した。 2倍、いや3倍ではないか……。 そうKさんは感じていた。何より、小学生と中学生の子どもたちの弁当作り、塾の送り迎え、学校の先生とのコミュニケーションを、フルタイムで働く妻と分担できるようになったことが大きい。 以前は週末、地域

関連キーワード 人事 | 在宅勤務 服飾デザイン製造企業FAM（FAM Brandsの名称で事業展開）は従業員の生産性を計測する「生産性モニタリングツール」を導入し、テレワークの状況を分析している。同社の人事人材責任者ケイシー・コンクライト氏は、生産性モニタリングツールのデータから、テレワークをする方が従業員の生産性が高まることを理解した。同社はこのデータを見てテレワーク施策を拡大させた。 FAM Brandsは同社の歴史において初めて「米国内のさまざまな地域の人材を積極的に採用し、テレワークで雇用している」とコンクライトは説明する。「もしテレワーカーの生産性に関するデータがなかったら、従業員に出社を再開するよう促していた」と同氏は語る。 「サボり社員」どころではない　“従業員監視”で分かった深刻な事実 併せて読みたいお薦め記事 連載：「信頼せよ、されど確かめよ」の理念に基づく生産性モニタ