テレワーク信者なら納得？　在宅勤務が多い人ほど“あれ”：働き方に影響する要因とは

　全米経済研究所（National Bureau of Economic Research）が2024年4月に発表したワーキングペーパー（暫定的な論文）「Why Does Working From Home Vary Across Countries and People?」は、在宅勤務率に影響する要因を探った。34カ国の中等教育〜高等教育を修了した20〜64歳の労働者が調査対象になった。同ワーキングペーパーは、国や性別、大卒か否かといった観点で在宅勤務の実施頻度を比較した。

　在宅勤務の実施頻度が最も高かったのは、米国の大卒男性で週当たり1.95日だった。カナダの大卒男性（1.90日）と、英国の大卒男性（1.88日）がそれに続いた。米国の大卒女性は1.60日だった。日本の大卒男性は0.755日、大卒女性は0.625日だった。

　この研究は、オランダの社会心理学者ヘールト・ホフステード氏の個人主義指標と在宅勤務実施頻度との関係を調べた。個人主義指標は「ある社会における個人が、集団の目標や団結より、自分の野心や独立を優先する度合いを測定するための指標」だ。調査対象となった国の中で個人主義指標が最も高いのは米国で0.91。カナダは0.8、日本は0.46となっている。この個人主義指標が高い国ほど、在宅勤務の実施頻度が高くなる傾向が見られた。