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小田急の中核駅のひとつ「本厚木」のお隣「厚木」駅。後者に関しては長年にわたり、駅名の改称が要望されています。 「厚木」に存在しない「厚木駅」 人口22万人の神奈川県厚木市。その代表駅といえば、小田急線の「本厚木」駅です。乗降客数は1日約12.7万人（2024年度）で、この数は小田急の東京都内の代表駅である下北沢駅を上回ります。 拡大画像 相模川を渡る小田急ロマンスカーGSE。厚木駅で（画像：PIXTA） その隣が、なにもつかない「厚木」駅。JR相模線との乗換駅ですが、小田急の駅の乗降人員は2万人を下回るなど、本厚木とは大きな差があります。 しかもこの「厚木」駅、神奈川県が長年にわたり小田急やJRへ「駅名を改称してほしい」と要望しています。なぜならば、この駅は本厚木から相模川をはさんだ対岸、神奈川県海老名市に位置しているからです。 「厚木駅は、海老名市に位置しているにもかかわらず、厚木駅とい

クルマのスイッチ類がタッチパネル化するなか、フォルクスワーゲンやフェラーリが物理ボタンへ回帰する方針を示しています。先進的に見えたタッチパネルですが、操作性や安全性の観点から見直しの動きが広がっているようです。 ダッシュボードが「全面タッチパネル」のモデルも 現代のクルマは高性能化や多機能化が進み、それらを扱う操作スイッチも増える一方となっています。これら全てを従来通りの物理スイッチでまかなおうとすれば、乱雑に並んだ無数の操作スイッチで、運転席周りは埋め尽くされてしまうでしょう。 拡大画像 タッチパネルの操作イメージ（テスラ公式サイトより） そうしたなか、操作スイッチを美しく整理整頓する画期的なアイデアとして生まれたのが、操作系統をディスプレイ内のタッチスイッチにまとめてしまう手法です。見た目がスッキリするだけでなく、階層を重ねた設計にすれば、いくらでもスイッチを増やせるという利点がありま

日本とポーランドが防衛装備品の輸出に向けた枠組みを構築します。ただ、ポーランドが欲しい装備品は何でしょうか。それは必ずしも完成品とは限りません。 関係格上げで高まる防衛協力への期待 ただ「欲しいもの」って…？ 2026年4月15日、来日したポーランドのドナルド・トゥスク首相は高市早苗首相と首脳会談を行い、日本からポーランドへ防衛装備品を輸出するにあたって不可欠な、情報保護を徹底するための枠組み構築を目指すことなどで一致しました。 韓国で製造されたポーランド空軍向けのFA-50軽戦闘機。ポーランドは日本とも防衛協力関係を強化（画像：ポーランド国防省） 冷戦が終結してポーランドが自由主義陣営諸国の一員となって以降、日本とポーランドは友好的な関係を構築してきましたが、防衛分野の協力はイギリスやフランスなど、既に「同志国」と位置づけられているヨーロッパ諸国に比べて、それほど進んではいませんでした。

三菱電機が、アメリカ製の高性能な空対空ミサイル「アムラーム」の共同生産に向け、具体的な協議を開始しました。これが実現すると、日本の防衛にどのような影響があるのでしょうか。 日米戦闘機が搭載する高性能ミサイルを日本で製造へ 三菱電機株式会社は2026年4月28日、アメリカの大手防衛関連企業であるRTX Corporationの事業部であるレイセオンと、空対空ミサイルAIM-120「AMRAAM」の共同生産体制の構築に向けた具体的な協議を進めることを発表しました。 拡大画像 アメリカ海兵隊のAIM-120（画像：アメリカ海兵隊）。 この動きは、2025年4月14日に開催された第4回日米防衛産業協力・取得・維持整備定期協議（DICAS 2.0）において、日米両政府がAIM-120の共同生産における日本の参画範囲を協議した結果を受けたものです。 AIM-120は米国製の視程外射程空対空ミサイルであ

沖縄都市モノレール「ゆいレール」で、乗客が多すぎて重量制限を超え、発車できなくなるトラブルがありました。普通の鉄道ではあまり聞かない重量オーバー、なぜモノレールや新交通システムでは起こるのでしょうか。 乗客が多すぎて発車不可に 2026年4月17日、沖縄都市モノレール（ゆいレール）の美栄橋駅で、7時51分発の列車の乗客が多すぎて重量制限を超えたため、発車できなくなるトラブルがありました。8時頃に発車した後続列車も、安里駅・牧志駅で重量超過となり、運行に遅れが出ました。 沖縄都市モノレール「ゆいレール」（画像：写真AC） モノレールで重量超過という珍事はSNSで話題になりましたが、このようなトラブルは「ゆりかもめ」などの新交通システムでも稀に起きています。今回の一件はむしろ、2023年に3両編成化したばかりのゆいレールが、早くも限界を迎えるほど混雑していることに驚きです。 普通鉄道は乗車率が

航空自衛隊のF-2戦闘機は2035年からの退役が予定されていますが、アメリカの防衛企業から驚きの能力向上案が提示されました。F-35に匹敵する「世界最強」レベルへのアップグレードが検討されているようです。 日米技術協力の結晶であるF-2 日英伊の3国共同による次世代戦闘機の開発プロジェクト「グローバル戦闘航空プログラムGCAP」で生まれる新戦闘機の配備に伴い、航空自衛隊のＦ-2戦闘機は2035年からの退役が予定されています。しかし、ここへきてアメリカ側がＦ-2のさらなる能力向上案を提示していることがわかりました。 航空自衛隊が運用するF-2戦闘機。2035年からの退役が計画されている（画像：航空自衛隊）。 現在、航空自衛隊ではF-15、F-2、そしてF-35という3種類の戦闘機を運用しています。このうち、日米共同開発の結晶として誕生したF-2戦闘機は、1977（昭和52）年から運用されてい

アメリカの航空宇宙企業であるノースロップ・グラマンは2026年4月20日、公式Xに次世代戦闘機のイメージ動画を投稿しました。 YF-23が復活？ アメリカの航空宇宙企業であるノースロップ・グラマンは2026年4月20日、公式Xに次世代戦闘機のイメージ動画を投稿しました。 拡大画像 ノースロップ（現：ノースロップ・グラマン）が開発したYF-23「ブラック・ウィドウII」（画像：アメリカ空軍） 動画では、空母の飛行甲板上であることが確認できるため、明らかに、アメリカ海軍の次世代艦上戦闘機計画である「F/A-XX」をイメージしたものとみられます。現在ボーイングが開発を進めているF-47と同様に、いわゆる「第6世代戦闘機」に分類されることが想定されている機体です。 F/A-XXは、2030年代に耐用年数を迎えるF/A-18E/F「スーパーホーネット」やE/A-18「グラウラー」の後継機としてアメリ

2026年度から「自転車は原則車道」が徹底され、反則金制度も始まりました。しかし、道路工事では自転車の走行空間が考慮されておらず、危険な状況が運転者任せにされています。 自転車の交通安全は「自己判断」 2026年度から道路交通法に自転車にも反則金制度が導入され、「自転車は原則車道」の交通ルールが厳格化されました。片側3車線～4車線ある国道15号も例外ではなく、歩道を避けて、自転車を走る姿が目立つようになりました。 拡大画像 国道15号（第一京浜）の道路工事現場。自転車歩道走行可の標識はないまま何年も工事が続いている。国交省の言い分は「自転車利用者が判断できる」（中島みなみ撮影） 特に自転車の利用者にとってやっかいなのが、道路と鉄道を含めて大規模な再開発事業が進行中の東京都港区、国道15号（第一京浜）界隈。平行して走るJR高輪ゲートウェイ駅から品川駅にかけて広範囲に工事が継続中で、これによる

JR北海道の維持困難線区について「誰が負担するか」が議論されています。しかしその前に、国家にとって北海道や鉄道が「なぜ必要なのか」という根本的な議論が不可欠ではないでしょうか。 「なぜ」なき議論 「北海道はなぜ必要か？」 JR北海道が単独では維持困難とする「黄8線区」について、線路施設などを自治体が保有する上下分離方式の導入に向けて協議を進める方針を示しています。2026年3月末の留萌本線をもって、より経営の厳しい「赤色」「茶色」5線区が全て廃止となり、次のステップへ議論を進める構えです。 拡大画像 石北本線を走る貨物列車。同線は全区間が「黄色線区」として議論の対象（画像：PIXTA） 沿線自治体からはさっそく困惑の声が上がり、北海道の鈴木直道知事は「上下分離方式ありきではなく」「JRグループ全体での収入」を含めた経営全体の中で幅広く考えなくてはいけないなどと発言しています。 もし資本関係

ロッキード・マーチンの先進開発部門であるスカンクワークスは2026年4月7日、U-2「ドラゴンレディ」のパイロットを募集すると発表しました。 求める人材のレべルが高すぎる？ ロッキード・マーチンの先進開発部門であるスカンクワークスは2026年4月7日、U-2「ドラゴンレディ」のパイロットを募集すると発表しました。 拡大画像 U-2「ドラゴンレディ」（画像：ロッキード・マーチン） 応募資格について同社は、「U-2Sの資格取得後、2年以上業務から離れていないこと」のほか、「有効なFAAクラスIまたはIIの航空身体検査証明書を保持していること」、「商用操縦士資格および計器飛行資格、またはATP（定期運送用操縦士）免許を保持していること」を条件としています。 望ましい資格としては、総飛行時間1,000時間以上、正式なテストパイロットスクール卒業、兵器・アビオニクス・飛行科学などの飛行試験分野の経験

中国・福建省の最前線基地で撮影された1枚の衛星画像が波紋を呼んでいます。そこに写っていたのは、現代戦では到底通用しないはずの旧式戦闘機「J-6」でした。なぜ今さら半世紀前の骨董品が引っ張り出されたのでしょうか。 戦闘機としては通用しない老朽機の新たな使い方 中国の成長とともに東アジアの戦略環境が悪化しつつある現在、「台湾有事」はもはや抽象的なシナリオではなく、具体的な軍事計画として各国の防衛当局に共有される段階に至っています。 拡大画像 瀋陽飛機 J-6超音速ジェット戦闘機は中国空軍にかつて配備されていた機体であり、既に戦闘機としての役割からは退いている（関賢太郎撮影）。 そうした緊張の只中において、人工衛星から撮影した1枚の画像がいま話題となっています。台湾海峡沿岸に位置する福建省の龍田空軍基地において、旧式戦闘機J-6の存在が確認されたというのです。 J-6は、ソ連が開発した戦闘機Mi

三井不動産が、国内初となる民間企業によるフル電動旅客船「Nihonbashi e-LINER」の定期運航を、2026年4月26日にスタートします。 民間企業によるフル電動旅客船としては国内初 三井不動産は2026（令和8）年4月15日、国内初となる民間企業によるフル電動旅客船「Nihonbashi e-LINER」の定期運航を、4月26日（日）にスタートすると発表しました。 豊洲－日本橋間で運航を開始するフル電動旅客船「Nihonbashi e-LINER」（乗りものニュース編集部撮影） この事業は、三井不動産が展開する舟運プロジェクト「＆CRUISE」の一環として、豊洲船着場（アーバンドックららぽーと豊洲）と日本橋船着場（中央区防災船着場）を行き来する便として就航します。運航は観光汽船興業が担当します。 航路は豊洲～日本橋間で、片道の所要時間は約25分。将来的には、三井不動産が再開発を推

アメリカ海兵隊は2026年4月14日、TRV-150C戦術補給無人航空機システムの艦上試験を実施したと発表しました。 面倒なヘリ輸送が大幅に減る？ アメリカ海兵隊は2026年4月14日、TRV-150C戦術補給無人航空機システムの艦上試験を実施したと発表しました。 拡大画像 実験が行われたサン・アントニオ級ドック型輸送揚陸艦（画像：アメリカ海軍） この取り組みは、艦隊行動を取っている艦上での物資輸送や補給を円滑にするために、輸送用のドローンを活用しようというものです。 具体的には、これまで、航行中艦艇同士の物資輸送はヘリコプターで行っていましたが、その一部を輸送用のドローンに代替したり、小型艇などで行っていた岸などへのピストン輸送をドローンにも任せることが考えられています。 これらの補給や輸送にドローンを活かすことができれば、有人航空機や従来の上陸用舟艇に依存せず、艦船間や陸上との間で部品

ホルムズ海峡の事実上の封鎖により、石油製品の調達難が深刻化しています。とりわけ顕在化している問題の一つが「塗料」の供給不足や価格高騰です。橋の維持管理などにも不可欠な塗料ですが、首都高では意外にも、影響が軽微だといいます。 塗料不足の影響が軽微な首都高、そのワケは 中東ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態となっている影響が、じわじわ深刻化しています。石油製品の調達、とりわけナフサを原料とする塗料やシンナーの供給不足が顕在化しており、塗装の業界団体である日本塗料工業会は2026年4月14日、「トルエン等を原料とするシンナーを含む溶剤等の安定供給確保に向けた御協力について」国へ要請を行うなどしています。 大規模更新が始まっている首都高湾岸線の荒川湾岸橋。見るからに多くの塗料を必要とするが（乗りものニュース編集部撮影） 塗料は橋の維持管理など、インフラ整備にも不可欠です。道路建設や維持管理への影響につ

А-10はここ数年で、確実に退役するといわれています。それはなぜなのでしょうか。 イラン攻撃で再び脚光もさすがにもう限界？ アメリカ空軍が運用しているA-10C「サンダーボルト II」攻撃機は、その特徴的な外見から軍用機として高い知名度と人気を博しており、現場では「ウォートホッグ（イボイノシシ）」の愛称でも知られます。 拡大画像 エアショーでCAS任務のデモンストレーションを行うA-10（画像：アメリカ空軍） 実戦においても今年の2月末から始まったイラン攻撃作戦「エピック・フューリー」では、ホルムズ海峡周辺でイラン海軍や革命防衛隊の高速艇に対する攻撃任務に投入されました。さらにイラン領内で脱出した戦闘機乗員の救出作戦では、救難ヘリを護衛する支援機としても活動しています。 しかし、世間の注目度の高さと活躍とは裏腹に、この攻撃機はアメリカ空軍からの完全退役が迫っているのです。 A-10の退役に

JR九州が、公衆回線を利用した新しい無線式列車制御システム「RKシステム」を導入すると発表しました。地上設備を大幅にスリム化し、コスト削減と持続可能な交通ネットワークの維持を目指します。 “線路わきの設備”が激減!? JR九州は2026年4月15日、公衆回線を利用した新しい無線式列車制御システム「RKシステム」を導入すると発表しました。2028年度から長崎地区の一部区間で導入を開始し、順次、対象区間を拡大していく計画です。 拡大画像 JRの長崎地区を走るYC01系（画像：JR九州） このシステムの最大の特徴は、列車の制御に携帯電話などで使われる「公衆回線」の無線ネットワークを活用することです。 従来の列車制御システムは、指令所から駅、踏切に至るまで、鉄道会社が自前で敷設した有線の通信ケーブルで結ばれ、線路沿いには多くの地上設備が必要でした。これに対しRKシステムは、制御の主体を地上から列車

日本からタイに渡った元JR北海道のDD51形ディーゼル機関車が、ネズミ被害などで満身創痍の状態です。日本人有志によるボランティア整備が続いていますが、整備環境や文化の違いなど、多くの課題に直面しています。 タイに渡った2両のDD51形 タイ中部、巨大な仏塔「プラ・パトム・チェディ」がそびえる都市ナコンパトムから西へしばらく移動すると、タイ国鉄のノンプラドック駅があります。 拡大画像 手前は再塗装されて美しくなった1142号機、奥がこれから再塗装される1137号機。見た目は調子良さそうに見えるのだが……（2026年2月、吉永陽一撮影） 首都バンコクから普通列車だと約2時間で着くこの駅は、南本線から支線のスパンブリー線とナムトック線が分岐します。この駅はかつて日本軍が敷設した旧泰緬鉄道（現ナムトック線）が起点としていたため、駅には日本語の碑が建立されています。 駅構内の外れには、凸型車体が特徴

西武鉄道が進めている西部新宿線の地下化工事で、トンネルを掘り進める「シールドマシン」の発進式が行われました。 シールドマシンがいよいよ発進へ！ 西武鉄道は2026（令和8）年4月15日、西武新宿線の中井～野方の間の連続立体交差事業について、シールドマシンの発進式を行いました。地下トンネルの掘削工事がいよいよ本格化します。 拡大画像 工事が進む沼袋駅（2023年、乗りものニュース編集部撮影） この事業は西武新宿線の連続立体交差事業の第1弾で、東京都と中野区、西武鉄道の3者が連携しながら進めています。住宅街を縫うように走る西武新宿線ですが、このうち本事業では新井薬師前・沼袋の2駅と、その前後を地下化。あわせて7か所の踏切を除却することで、渋滞の解消や、鉄道によって分断されている街の一体化を推進します。 新井薬師前駅周辺は丘陵上にあり、東側の中井駅から妙正寺川を越え、当駅まで長い上り坂になってい

つくばエクスプレス（TX）を運営する首都圏新都市鉄道は今年度、8両編成化に向けたホーム延伸工事の加速化や車両基地の拡張工事を推進します。 実現は2030年代初頭 つくばエクスプレス（TX）を運営する首都圏新都市鉄道は今年度、8両編成化に向けたホーム延伸工事の加速化や車両基地の拡張工事を推進します。 拡大画像 つくばエクスプレスのTX-2000系電車（画像：写真AC） TXの2025年度上期の1日平均乗車人員は42万3千人となり、開業以来最高を更新し、慢性的な混雑が課題となっています。現在は全列車が6両編成です。 沿線自治体（つくば市、つくばみらい市、守谷市、柏市、流山市、三郷市、八潮市、足立区、荒川区、台東区、千代田区）は今年1月、TXの混雑緩和を首都圏新都市鉄道に要望。8両化の早期実現を求めています。 首都圏新都市鉄道は2019年、抜本的な混雑緩和対策として、8両化の実施を決定しています

ルフトハンザ テクニックなどが、同国で行われている航空機内装展示会において、ナローボディ（単通路）機向けVIPキャビンコンセプト「The BOW」を発表しました。公開された内装のイメージは、一般的な旅客機とは異なる”豪華絢爛”なものとなっています。 最大28名 ドイツの航空機整備企業、ルフトハンザ テクニックなどが、同国で行われている航空機内装展示会において、ナローボディ（単通路）機向けVIPキャビンコンセプト「The BOW」を発表しました。公開された内装のイメージは、一般的な旅客機とは異なる”豪華絢爛”なものとなっています。 ルフトハンザ・テクニックの訓練機（同社公式SNSアカウントより）。 「The BOW」はMWグループ傘下のデザインワークスと独占的に共同開発された、モジュール式の客室仕様です。ターゲット層は、VIPの乗客一人ではなく、企業の取締役会、プロスポーツチーム、ツアーを行

西武鉄道は2026年6月27日から、 ワンマン運転開始に合わせて7000系3編成を導入 西武鉄道は2026年4月16日、「サステナ車両」として東急電鉄から譲受した7000系について、2026年6月27日（土）から狭山線で運行を開始すると発表しました。 拡大画像 西武狭山線（画像：PIXTA） 西武鉄道は、他社から譲受した環境負荷の少ないVVVFインバータ制御車両を「サステナ車両」と称して走らせる計画を推進しています。その第一弾として、元・小田急8000形電車を改造した8000系を2025年5月から運行しています。 これに続き、東急の9000系電車を譲受し、7000系として再デビューさせます。7000系のデザインは市松模様をベースとしており、8000系とデザインをそろえています。東急線で活躍していた頃は5両編成でしたが、4両編成に短縮されました。 7000系は西武の武蔵丘車両検修場（埼玉県日

ホンダが新型の小型EV「スーパーワン」の先行予約受付を開始します。スーパーワンは軽自動車がベースでありながら、なぜ軽の枠組みを超えたモデルとなったのでしょうか。 軽ベースなのになぜ「小型車」なの？ ホンダが2026年4月16日（木）、新型の小型EV「Super-ONE（スーパーワン）」の先行予約受付を開始します。これに先立ち、4月10日から12日にかけて千葉県の幕張メッセで開催された「オートモビルカウンシル2026」には、2台のスーパーワンが展示されました。 拡大画像 ホンダの新型スポーツEV「スーパーワン」（乗りものニュース編集部撮影） スーパーワンは、軽規格のBEV（バッテリー式電気自動車）である「N-ONE e：」をベースとするクルマです。しかし、車体寸法は軽自動車の規格を超えたサイズとなっているほか、パワートレインの最大出力も、軽自動車の自主規制上限を超えています。 なぜスーパーワ