日本の食は世界一だと言われる。ミシュランの星の数がどうとか和食がユネスコに登録されたとか、そういう話ではなく、もっと漠然とした雰囲気、なんとなくみんなそうかもしれないと思っている。コンビニのおにぎり一個でも、町の定食屋の日替わりでも、水準が高いのは事実だ。 だが、それがいつまでも続くのかはかなり疑わしい。 独身者が増えた。昔なら女性が担っていた家庭料理の技術が家庭の中で継承されなくなり、男女ともに自炊スキルを持たないまま大人になる人間がどんどん増えている。知人の独身男性はアラサーなのに自炊スキルゼロで、冷凍食品とコンビニのヘビーユーザーだ。俺は独身中年男性だが自炊してる！とか反発する奴もいるかもしれないが、自分たちが少数派なのは分かっているだろうに。外食といえばチェーン店一択でサイゼリアを「コスパ最高」「別に美味いだろ」と絶賛する。それはまあわかる、サイゼリアはたしかにそこまで劣悪な品質で

香港メディア・香港01は日本特有の「おもてなし」が中国人客に誤解される要因がサービスや誠意に対する日中の定義の差にあると報じた。写真は渋谷。 香港メディア・香港01はこのほど、日本特有の「おもてなし」が中国人客に誤解される要因が、サービスや誠意に対する日中の定義の差にあると報じた。 記事は、日本のサービス業が自負する「おもてなし」は細部まで徹底されたマニュアル通りの対応が特徴で、それが日本人にとってのプロフェッショナリズムや安心感の象徴だと紹介。一方で、中国人客にとっては一糸乱れぬお辞儀や手順通りの接客が必ずしも心地よさには直結せず、むしろ「融通が利かない」とさえ感じられると指摘した。 また、日本社会が標準作業手順書（SOP）に基づく「秩序」を重視するのに対し、中国社会は人情味あふれる「臨機応変な対応」を重んじていると分析。規則を守ることが最善と考える日本側と、相手の要望に合わせて柔軟にル

中国のSNS・小紅書（RED）に5日、「日本旅行では毎日なんとなく『人生つらい』という感覚がある」との投稿があり、反響が寄せられている。写真は銀座（AIにて作成）。 中国のSNS・小紅書（RED）に5日、「日本旅行では毎日なんとなく『人生つらい』という感覚があった」との投稿があり、反響が寄せられている。 投稿者の女性は、「この感覚はホテルの予約や貸し切り車を探す時点から始まり、食事が口に合わなかったことで一気に極限まで増幅された」とし、5つの具体例を挙げた。 1つ目はホテルについてで、「（宿泊料金が）高い上に狭い。立地が少し便利なだけで1泊1000～2000元（約2万3000～4万6000円）はするのに、20平米ちょっとしかなくて窓も開けられない。しかも朝食は別料金。後で貸し切り車の運転手に聞いたら、ホテル料金はコロナ後に急騰してそのまま下がっていないらしい」とつづった。 2つ目はタクシー

「ポイント経済圏」定点観測： キャッシュレス化が進む中、ポイントは単なる「お得」から「経済活動の一部」へと変貌を遂げている。本連載では、クレジットカード、QR決済、電子マネーを中心としたポイントプログラムの最新動向を追い、企業の戦略やユーザーへの影響などを分析する。 ポイントを貯めて使う「ポイ活」は、もう趣味ではない。物価高が続く中、買い物や外食でポイント還元を意識するのは、節約というより人々の日課になりつつある。 一方で、その日課を続けきれず、途中でやめる人もいる。野村総合研究所（NRI）は2026年4月、こうしたポイ活をしていればもらえたはずのポイントを「取りこぼしポイント」と名付け、年間で8859億円と試算した。 「ポイ活をしないと逃す額」と聞けば、気になる数字だ。ただし、これは失効でも未使用残高でもなく、行動していれば獲得できたかもしれない、という試算である。鍵は、その「行動」の中

フランス発のSNS「BeReal」（ビーリアル）を通じた情報漏えいが相次いでいる。 この春には、西日本シティ銀行の行員がBeRealに投稿した支店内の映像から顧客情報が流出した他、仙台市立小学校の20代女性教員が業務システムの画面を投稿して問題になった。それぞれの投稿は、閲覧した人などを経由してXに転載され、非公開情報が数百万人規模で閲覧されてしまった。 BeRealがなぜ漏えいにつながるのか。 アプリそのものは楽しいコミュニケーションツールでしかない。だが、「投稿を焦らせるUI」と「友人しか見ていない」という油断が、不適切な使い方につながっていそうだ。 友人限定の写真SNS、「2分以内に今を投稿！」通知が焦り生む BeRealは2020年にフランスで公開され、24年6月にゲーム企業Voodooが5億ユーロ（約840億円）で買収した。全世界のアクティブユーザーは2025年時点で4000万人

DIYし放題、原状回復不要。美大生を中心に、社会人も含めた多様な“表現者”が集まる賃貸アパート「アップル＆サムシングエルス」は、“伝説”として語り継がれている存在だ。2021年の取材で「美大生が住み継ぐ賃貸」として紹介してから5年、どんな変化があったのか、また変わらないものはなにか、再取材を試みた。新旧の住人たちが繰り返し語るのは、創作を後押しし、人と人をつなぐオーナー・青木幸雄（あおき・ゆきお）さんの存在だった。 自由な空間と人に惹かれて住み続ける「クリエイティブの受け皿」 東京・相原（町田市）にあるアパート「アップル＆サムシングエルス」。DIYし放題、原状回復不要という一風変わったルールのもと、美大生やクリエイターたちが住み継いできたこの場所には、ある共通点がある。それは、入居者たちが口をそろえて、オーナー・青木幸雄さんの存在を語ることだ。 「駅から近いとか、部屋が広いのに家賃が抑えめ

おがりや@右下(ムゥ) @ogariya 正常性バイアスって怖いわ… 今日、会社の入ってる建物が火事だったんだけど 出社する 警報が鳴る どうせ誤報やろ→20分以上そのまま仕事する 近所の人が通報したらしく 消防車来る 上の階から来た人は煙もないし警報の誤作動ですよみたいな説明しす 念の為消防士が確認 本当に火事でした 2026-04-21 18:09:26

この独特な国についてつらつら考えてみるとひょっとしてこの何年かで初めてかもしれない．先日，X で間違いなく興味深いことが起きた．X で日本語ツイートが英語に自動翻訳されて，英語圏ユーザーのおすすめに表示されはじめたんだ．他国に比べて，日本の人たちの X 利用率はずっと高い．その理由の大半は，X では本名を明かさずに投稿できるおかげで素性を知られないまま私的な生活について公開で発言できることにある．たいていの人は私生活でこのプラットフォームを利用しているので，もっぱら政治論議に利用されている英語圏の X に比べて，日本語の X はずっと毒性が低い． だから，〔日本語ツイートの〕正気と健全性が流れ込んできて英語圏の X ユーザーが歓喜したのも，ムリはなかった．風変わりな日本のネット文化のいろんな楽しみに喜んだのは，言うまでもない．ぼくの予想では，このハネムーン期は短期しか続かず，やがて英語圏の

和三盆ねこぞう Nekozou Wasanbon @tanuzou1027 前にロシア人が「日本のアニメはどれだけの人を救っているのか、日本人は知らない」ってポストをしていて、その中でロシア人やアメリカ人、他の国々の人もその意見を「その通りだ」って肯定していたんだけど… そんなに救いになるものなの？確かに日本のアニメは面白いものが多いけど、そんなにたくさんの人の心を救うものだったとは考えたことも無かった。 2026-04-15 16:38:11

こんにちは！株式会社narrativeです！ 株式会社narrativeは、奈良県を中心に古民家や歴史的建造物といった、いわゆる「古い建物」を利活用したまちづくり事業を展開している会社です。 先日、「マネー現代」で公開されたこの記事が話題になっていました。 この記事は「再開発によって渋谷がつまらなくなった」というのが主題ですが、Xでは「渋谷だけじゃなく六本木もそうだ」「むしろ東京全体がそうだ」「今おもしろいのは池袋や上野」などなど、東京全体の話として盛り上がっていました。 本日はこの、「東京はつまらなくなったのか？」を主題として書かせて頂きます。 Xを眺めていて「つまらなくなった」と言われている街は渋谷や六本木など再開発が進む場所が多く、「再開発が悪い」といった論調を一定数見かけます。 かと言って大井町トラックスや高輪ゲートウェイシティ、大阪梅田のグラングリーンなど、ポジティブな意味で話題

ここ数日、SNSが最悪だ。 連日あらゆる作家さんたちが「売れない創作物は……カスです！」という話をしている。 そのとおりだ。そのとおりすぎてうんざりする。 ＊＊＊ 「売れるものを作りましょう」 「売れるものとおもしろいものは両立できます」 「売れておもしろいものを作るためにいっぱい勉強しましょう」 「作品をたくさん作って経験を詰みましょう」 ぜんぶ正しい。 だがこうした正しい意見の厄介なところはまさにその正しいところにある。「お金を稼ぎましょう」 「野菜をたくさん食べましょう」 「運動をたくさんしましょう」 「友達をたくさん作りましょう」 「結婚して子どもを生みましょう」 「街のゴミを拾いましょう」 「部屋を片付けましょう」 などなど…… そして正しい意見というのは反論を封じる。正しいからだ。 口が裂けても「マンガは売れなくたっていい！」と言うことはできない。 だが現実問題として「できない

「契約している全ての“サブスク”一覧が見られたらいいのに……」と、多様化するサブスクリプション（サブスク）管理の難しさを嘆く声は後を絶たない。うっかり不要な契約を解約し損ねただけで数千円を失い、人知れず悔しい思いをしたことがある方は、筆者の他にも大勢いるはずだ。 解約忘れの防止や支出の見直しを図るためにも、契約状況は一目で把握できるようにしておきたい。効率的に管理する術はないものか。現実的な解決策を考えてみた。 なぜサブスク管理はこれほど難しいのか そもそも、スマートフォンやPCを日常的に活用する世代にとって、動画／音楽配信／クラウドストレージ／オフィスツールといったサブスクリプションのサービスは、生活に深く浸透した存在といえる。 人によってはさらに、ゲームや雑誌、フィットネス、生成AI、Webサービス、ドメイン管理などが加わることもあるだろう。現代社会は、あらゆるサービスがサブスク化して

トランプ米大統領とその政策に反対する大規模な抗議デモ「ノー・キングス（王はいらない）」が28日、全米各地であった。複数の市民団体やNGOが連携して企画したもので、昨年6月と10月に続き3回目。参加者…

※公共物にシールを貼りつける行為は犯罪行為に当たります。また、本記事はそのような行為を推奨するものではありません。 東京都 築地駅のホームの自動販売機に「ありがとうございます」と書かれたシールが貼られているのを見つけた。 築地という地名は有名だが、築地駅は東京メトロ日比谷線が通るだけの小さな駅だ。シールを見かけたとき、思わずどういたしましてと思ってしまった。特に買ってはいないのだが。 数日後、渋谷駅でもまったく同じシールを見つけた。京王井の頭線の近くだった。 もし、渋谷駅のシールが東京メトロ銀座線の近くにあれば、東京メトロが独自に貼っているシールなのか、と思っていただろう。しかし、京王線の近くにあるためそうとは考えづらい。 それに自販機の会社も異なっている。となると、自販機の会社がシールを貼っているとも考えにくい。じゃあ誰が貼ってるんだ。 念のため自販機の会社に電話し、駅員さんにも訊いてみ

日本の政治の話を見ていると、いつも少しずつずれているなと思う。 「経済成長が必要だ」という話はわかる。 「困っている人を支えよう」という話ももちろんわかる。 でも、自分の実感にいちばん近いのは、そのどちらでもない。 必要なのはたぶん、 普通に働いている人が、人生で一度つまずいたくらいでは転落しきらない制度 なんじゃないかと思う。 なぜそう思うかというと、私は「そういうことは一部の弱い人にだけ起きる」とは全然思えないからだ。 若いころ、メンタルを崩して長く休職したことがある。 今は普通に働いているし、外から見ればそこまで大きな傷には見えないと思う。 でも、あの時にもし勤め先がもっと手薄い会社だったら、たぶんそのまま職歴もお金も自信も崩れていた。 復帰できたのは、自分が特別強かったからというより、たまたま制度と会社に助けられた面が大きい。 最近も、自分の子どもの不登校のことで、現実に「このまま

WBC（ワールド・ベースボール・クラシック）が今日3月5日に開幕する。初戦は正午から東京ドームで行われるオーストラリアVSチャイニーズ・タイペイ（台湾）の試合だ。 大谷翔平も出場するこの国際大会は、日本では地上波テレビで一切放送されず、Netflixが独占配信する。配信権料は一説に150億円とも言われ、NHKと民放各局が束になっても払いきれない金額だ。 しかし、これは単に「テレビ局が予算を出せなかった」という話ではない。日本のテレビ局とプロ野球界が抱える〝構造的な弱さ〟の反映にほかならない──。 Netflixにとっての「最善手」　Netflixの強みが、日本では機能しない──そうした特殊な市場が日本だ。それはNetflix最大の強みであるオリジナルコンテンツ（独占配信作品）のシェアを見れば明らかだ。 筆者作成。 2025年のNetflixにおけるTV番組・ドラマ部門のオリジナルコンテンツ

【重要なお知らせ】 平素より、『恋と深空』をご愛願賜りまして厚く御礼申し上げます。 この度、レイ役として出演していただいております佐藤拓也さんにつきまして、契約期間満了に伴いまして双方合意のもと、2026年6月7日をもちまして「レイ」役を降板させていただく運びとなりました。… — 【公式】恋と深空-Love and Deepspace- (@LoveDeepspaceJP) March 2, 2026 表向きは契約期間満了となっていますが、個人的な見解としては、その引き金を引いたのは中国発のスマホゲーム『スノウブレイク』を巡る大炎上だったと考えています。 『スノウブレイク』が３つのレッドラインを超えた結果、男性向け／女性向けゲームのファン陣営が互いのコンテンツを通報しあい大炎上、最終的には共倒れするという事態となりました。 なぜ中国のユーザーは、自分の愛するコンテンツを破壊しかねない手段を

[ワシントン １日 ロイター] - １日公表のロイター／イプソス調査によると、２月２８日に米国とイスラエルが開始したイランへの大規模攻撃について「支持しない」と回答した米国民は調査対象全体の４３％に達し、「支持する」の約２７％を上回った。２９％は「分からない」と答えた。 また５６％は、トランプ大統領による米国の利益追求のための軍事力行使が「行き過ぎ」との見方を示した。この比率を党派別に分けると、民主党員は８７％、共和党でも２３％となった。無党派層は６０％だった。