Photo by Polat Solar via Wikimedia Commons 1980年代～90年代サイバーパンクで描かれていた未来像が次から次へおおよそ実現する様を見ては愉快に思ってる．「さて，次に実現する未来像はなにかな」って思案を巡らすのも楽しい．ひとつの候補は，「ソーラーパンク」だ．ただ，いまのところ，その大半は美術的な趣向にすぎなくて，完全に肉付けされた未来像にはなっていない．シンガポールはビルに植物を生やしていてかっこいいけど，それ以外はごく標準的なサイバーパンク都市でしかない． ところが，スカンダ・ガラムがこんな説得力ある主張をしている――「ソーラーパンクこそアフリカの未来だ．」 ちょうど，かつてサイバーパンクがアジアやアメリカ各地の未来だったのと同じように，ソーラーパンクがアフリカで実現すると彼は議論を展開している． 基本的に，アフリカ諸国家は弱くって，インフラ提供

２０２０年３月、新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）が「パンデミック」（世界的な大流行）であると宣言された際、国際社会はアフリカに関して悲観的な予測を立てていたが――。写真は２０２０年４月、南アフリカのダーバン近郊で感染抑制のため、戸別訪問での検査中に子どもらに手洗いの方法を教える医療従事者（２０２５年　ロイター/Rogan Ward） ［ラゴス／ナイロビ／ヨハネスブルク　１１日　トムソン・ロイター財団］ - ２０２０年３月、新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）が「パンデミック」（世界的な大流行）であると宣言された際、国際社会はアフリカに関して悲観的な予測を立てていた。財源不足で設備の整わない医療体制が崩壊し、数百万人が死亡するだろうと。

生産激減でバレンタイン直撃？日本の輸入の７割、西アフリカ・ガーナで起きている異変　破壊されたカカオ農地・・・生活の糧を手放す農家の事情と、変わるチョコレートの世界地図

シリア・フメイミム空軍基地に着陸するロシア軍のスホイ35戦闘機（2019年9月26日撮影、資料写真）。（c）Maxime POPOV/AFP 【12月20日 AFP】リビアのアブドルハミド・ドベイバ暫定首相は19日、シリアのバッシャール・アサド政権崩壊を受け、同国からリビアにロシアの武器が移送されたとの報道を受け、自国が「戦場」になる恐れがあると懸念を表明した。 ドベイバ氏は記者会見で、「リビアに国際紛争が飛び火し、国家間の戦場になるのではないかと懸念している」と述べた。 石油資源が豊富なリビアは、2011年に北大西洋条約機構（NATO）が支援した蜂起によって、40年以上続いたムアマル・カダフィ大佐による独裁政権が崩壊して以降、混迷が続いている。 今も、西部にある首都トリポリを拠点とし、国連（UN）の承認を受けた制憲議会と、東部を拠点とする代表議会がそれぞれ政権を選出し、二つの政府が併存す

３月２８日、彼女のカカオ農園は有毒物質で汚染され、赤茶色に染まった水たまりが点在していた。写真はカカオの実。ガーナ・オシノの農場で２月撮影（２０２４年　ロイター/Francis Kokoroko） [サムレボイ（ガーナ） ２８日 ロイター] - 彼女のカカオ農園は有毒物質で汚染され、赤茶色に染まった水たまりが点在していた。違法な金採掘業者が残したものだ。農園の所有者ジャネット・ジャムフィさん（５２）は、この荒れ果てた風景に心が折れかけている。

ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがるキブ湖。そのユニークな地質的特徴により、湖深くに膨大な量の二酸化炭素とメタンガスが蓄積しており、湖岸に住む数百万人の命を危険にさらしている。（PHOTOGRAPH BY ROBIN HAMMOND, NAT GEO IMAGE COLLECTION） ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがる緑豊かな渓谷にあるキブ湖は、見事な崖に囲まれている。湖上では漁師たちが小舟を浮かべ、歌に合わせて櫂（かい）を揃えて漕ぎながら、その日の食料を捕っている。だが、湖の深部は、そんなのどかさとは無縁の世界だ。 キブ湖は地質学的に特異な多層湖で、深い層は蓄積した二酸化炭素とメタンで飽和状態にある。このような湖は世界に3つしかない。残りの2つはカメルーンのニオス湖とマヌン湖で、どちらも過去50年の間に湖水爆発を起こして致死的なガスの雲を噴き上げ、人間や動物を窒息死させた。 1986

佐々木 裕馬さん、という起業家がいる。 めっぽう変わった方で、少し前まで「失業率60%の国」ジブチにいたが、とつぜん最近、エチオピアで電動バイク販売のスタートアップを立ち上げた。（写真中央） エチオピアという国は総人口が約1.1億人でアフリカで2位。 しかし、そのほとんどが若者で、中位数年齢が19歳（日本は48歳）と、日本よりかなり若い。 GDPはアフリカ大陸の中で7位（2022年）と上位に位置し、急成長している国だ。 こういう国であるから、佐々木さんの電動バイクの事業は、立ち上げ好調だったようで、8月1日の発売開始から3週間で50台の初期ロットを売り切ってしまったと聞いた。 余談になるが、きわめて市場の可能性が大きいことから、関係者がかなり興奮しており、追加投資がかなり集まっている。 アフリカでの事業展開に興味のある方は問い合わせてみてほしい。 エチオピア人の気質は日本人そっくり さて、

【読売新聞】　【ヨハネスブルク＝笹子美奈子】ロシアのサンクトペテルブルクで開かれていた露・アフリカ首脳会議は２８日、２日間の日程を終えて閉幕した。黒海経由のウクライナ産の穀物輸出合意から離脱したロシアにアフリカ側は不満を示し、ウクラ

【ウィーン=田中孝幸、カイロ=久門武史】ロシアの民間軍事会社（PMC）であるワグネルが一時反乱を起こした問題が、同国のアフリカや中東向けの外交に影を落としている。ロシア政府は各国への内政干渉をワグネルに担わせて影響力を拡大する手法を続けるのが難しくなったためだ。治安維持をワグネルに頼ってきたアフリカ諸国の政情の流動化につながる可能性もある。ワグネルは新興国に影響力を広げるロシア外交の一翼を担い

南アフリカの情報ＢＯＸ：深刻な電力危機の南アフリカ、その原因と現状 リーマンショック前は南アフリカランド投資が大流行りだったんだけどねえ・・・ おそらくは現在の個人投資家の中で南アフリカ関連資産に投資している人はさほどいないと思うので、今回はやや閑話休題的な話である。 ここもと南アフリカの経済ニュースは、あいつら何やってんだという感想しか出てこない話ばかりである。 その中でもひどいのは、やはり上記ニュース記事でもある通り、深刻な電力危機である。 新興国というのはまだ電力供給を民間に任せるほどは民間の基礎体力が十分ではないため、基本的には大抵の新興国電力会社は政府が株式の100%を保有する国営電力会社を中心に構成されている。 南アフリカも同様で、エスコムという国営電力会社を中心に電力供給がなされている。 しかし、このエスコムの発電所がこれまでの過少投資によって、発電機が老朽化してきたために全

この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【3月27日 AFP】中央アフリカの首都バンギで今月初め、フランスの飲料大手カステル（Castel）が所有するビール醸造所で放火事件があった。防犯カメラは、ロシアの民間軍事会社ワグネル（Wagner）を想起させる戦闘服を着用した4人による犯行を捉えていた。 一行は3月5日の夜、カステルの子会社MOCAFの醸造所の倉庫に積まれたビールケースに火を付けた。だがこれは、放火魔が偶然この場所を選んだのではなかったとみられている。 消息筋によると、今回の事件には、豊かな森林や金、鉱物資源に恵まれた中央アフリカで、ロシアの影響力強化を手段を選ばず試みる特徴が顕著に表れているという。 フランスとロシアは長く、中央アフリカでの影響力をめぐって角逐してきた。しかし両

『いまを映す、いまを読み解く』 激動する日本、そして不確実性を増す世界の「いま」。 背景に何があるのか。あすにつながる展望は。 東京や全国各地、海外で、その日のニュースの現場を徹底取材。 多角的な視点から問題を読み解き、深く、わかりやすくお伝えします。

南アフリカの首都プレトリアで、コートジボワールのアラサン・ワタラ大統領（写真外）との共同記者会見に臨むシリル・ラマポーザ大統領（2022年7月22日撮影）。(c)Phill Magakoe / AFP 【7月23日 AFP】南アフリカのシリル・ラマポーザ（Cyril Ramaphosa）大統領は22日、アフリカ諸国はロシアのウクライナ侵攻で生じた世界的な食料危機を「警鐘」と受け止め、穀物と肥料の自給自足を目指すべきだと訴えた。 ロシアとウクライナは同日、黒海（Black Sea）の封鎖により滞っている穀物輸出を再開し、世界的な食料危機の緩和を目指す合意文書に署名した。 ラマポーザ氏は首都プレトリアで、同国を訪問したコートジボワールのアラサン・ワタラ（Alassane Ouattara）大統領と会見。アフリカ諸国はウクライナ侵攻による穀物の供給不足をきっかけに、食料を増産して輸入を減らすべき

【イスタンブール=木寺もも子】南アフリカで2日、新たに約1万1500人の新型コロナウイルスへの感染が確認された。同国が新たな変異型「オミクロン型」の発見を公表した1週間前から5倍近く増えた。重症者の割合はこれまでの流行時よりも低く、ワクチンなどでできた免疫が一定の効果を発揮している可能性がある。南アは6～8月ごろ、デルタ型が主流となり、1日あたりの新規感染者が1万人を超える感染拡大の「第3波」

南アフリカ共和国から新たな変異株が見つかり、11月26日にWHOはこれをオミクロン株として「懸念される変異株（Variant of Concern）」に位置づけました。 現時点でオミクロン株について分かっていることをまとめました。 オミクロン株が見つかった経緯は？南アフリカ共和国における変異株の検出される割合の推移（Department Health Republic of South Africa. SARS-CoV-2 Sequencing & New Variant Update 25 November2021.） 新型コロナウイルスの新しい変異株である「オミクロン株」は2021年11月11日にボツワナで採取された検体から初めて検出されました。 その後、南アフリカで11月14日以降に採取されたサンプルからも検出されています。 南アフリカの中でも特にハウテン州という地域で多くの症例が見

WHO＝世界保健機関は26日、専門家などによる緊急の会合を開き、南アフリカで確認された新たな変異ウイルスについて「懸念される変異株」に指定したと発表しました。 指定の理由について、WHOは、現時点で得られている科学的な根拠からほかの「懸念される変異株」に比べ、再感染のリスクが高まることが示されているなどとしています。 呼称は「オミクロン株」としました。 この変異ウイルスについて南アフリカの保健当局は、25日、最大都市ヨハネスブルクのあるハウテン州で、77例の感染例が確認されたと発表していてこれまでに南アフリカに隣接するボツワナのほか、香港やイスラエル、ベルギーでも見つかっています。 今回、WHOが南アフリカで確認された新たな変異ウイルスを現在、広まっているデルタ株などと同じ「懸念される変異株」に指定したことで世界的な監視態勢が強化されることになります。 WHOで新型コロナウイルス対策の技術

１１月２６日、英政府は、南アフリカで新たに確認された新型コロナウイルスの変異株について、これまでに発見された中で最も重大な変異ウイルスだと科学者は考えており、ワクチンの有効性を確認する必要があるという考えを示した。写真はシャップス運輸相。マンチェスターで１０月４日撮影（２０２１年　ロイター/Toby Melville） ［ロンドン　２６日　ロイター］ - 英政府は２６日、南アフリカで新たに確認された新型コロナウイルスの変異株について、これまでに発見された中で最も重大な変異ウイルスだと科学者は考えており、ワクチンの有効性を確認する必要があるという考えを示した。

南アフリカの保健当局は25日、新型コロナウイルスのワクチンの効果を低下させる可能性がある新たな変異ウイルスが見つかったと発表しました。WHO＝世界保健機関はこのウイルスを「懸念される変異株」などに指定するかどうか、検討することにしています。 南アフリカの保健当局は25日、首都プレトリアや、最大都市ヨハネスブルクのあるハウテン州で、新型コロナウイルスの新たな変異ウイルスが検出されたと発表しました。 保健当局によりますと、これまでに国内で確認されたこの変異ウイルスの感染例は77例ですが、検出される割合は急速に増えていて、ハウテン州以外にも広がっている可能性があるということです。 またこの変異ウイルスには、ワクチンの効果を低下させる可能性のある変異があるということで、南アフリカ以外にも隣接するボツワナで検出されているほか、香港でも、南アフリカからの旅行者から検出されたということです。 これについ