『機動戦士ガンダム-閃光のハサウェイ-』は1989年から1990年にかけて発表された小説作品で『逆襲のシャア-ベルトーチカチルドレン-』から続く物語として執筆されました。 また、小説発売から30年もの時を経てアニメ化が決定しら2021年6月に劇場版アニメの第1部が公開されています。 さらにテレビシリーズ『水星の魔女』第1クール最終話の後、2023年1月には第1部をテレビサイズ化する形で『サンダーボルト』や『ガンダムNT』と共に放送されました。 本記事では、ギギの年齢や声優、最後に迎える結末について解説。 さらにクェスとの違いも含めながらの能力や、本編の結末後の人生についても考察してみます。 本作品の人物相関図は「ガンダム閃光のハサウェイの人物相関図！登場人物・キャラクターの一覧を解説」の記事をご覧ください。

山梨大学水素･燃料電池ナノ材料研究センター（甲府市、飯山明裕センター長）は「水素ポータブルスピーカー」をＪＲ甲府駅などで披露した。同センターが運営する、県内の社会人技術者を対象とする「水素･燃料電池産業人材養成講座」の２０２２年度卒業で、講座に参加したメンバーなどが製作。水素燃料電池（ＦＣ）で駆動する。 スピーカーの出力は５０ワットで体育館などでも使用できる。ＦＣスタックは１００ワットで水素は吸蔵合金（容量２００リットル）から供給する。 ＦＣスタックを装着したスピーカーの大きさは高さ６５センチ×幅５４センチ×奥行き３６センチメートルで、重量は４７キログラム。８時間駆動する。水素の量が不足してきた時は、発光ダイオード（ＬＥＤ）搭載アラートで知らせる。 山梨県と山梨大は水素の利活用を推進する「やまなし水素・燃料電池バレー」構想の実現を目指している。人材養成講座は山梨大が県の委託を受けて１６年か

福島大学は23日、水素エネルギーの研究機関設置を検討していると明らかにした。水素の製造、貯蔵、運搬など幅広いテーマでの研究を想定している。2023年度に詳細を詰め、早ければ24年度に始動する。水素の活用や関連産業の振興に力を入れる福島県に拠点を置く大学として、研究開発や人材育成の機能を強化する。福島県は50年までに温暖化ガス排出を実質ゼロにするカーボンニュートラル

トヨタ自動車や愛知県などは水素の利用量の引き上げに乗り出す。水素やアンモニアの活用を検討する組織で策定する計画に、中部圏での水素利用量を2050年までに30年想定の9倍に引き上げる方針を盛り込む。サプライチェーン（供給網）を構築し、水素を使う設備の導入も促す。幅広い産業が集まる中部の特色を生かし、水素利用の先進地域を目指す。「中部圏水素・アンモニア社会実装推進会議」が策定する長期計画の中で明記

国内のアスファルトプラントは年間約130万t*2のCO2を排出しており、その約80％は材料の乾燥・加熱工程による燃料燃焼によるものです。このため、燃焼時にCO2が発生しない水素はアスファルトプラントの低炭素化実現に向けた、有望な選択肢の一つです。一方、水素の実用化に向けた主な課題は、気体としての特性が天然ガス（メタン）と異なり、燃焼性や火炎の温度の高さのため燃焼時にNOxが大量に生成されることです。 このたび、東京ガスの天然ガス消費機器で培った燃焼技術と日工のアスファルトプラントおよびバーナ開発の知見により、低NOxと安定燃焼を両立させる水素バーナの開発に取り組み、バーナ内部のノズルを最適化することで、低NOx化を実現しました。東京ガスの実験場で、天然ガスバーナより低いNOx値10ppm以下（酸素=16％換算値、水素専焼）を計測しています。 両社は、2024年3月に500kWクラスの小型バ

東京ガス株式会社（社長：内田 高史、以下「東京ガス」）と株式会社ヒートエナジーテック（社長：村田 陽一、以下「ヒートエナジーテック」）は、このたび、塗装乾燥用水素燃焼式熱風発生バーナ（以下「本製品」）を共同開発しました。これにより、自動車や建材等幅広い分野の塗装乾燥工程のカーボンニュートラル化に貢献します。なお、ヒートエナジーテックが、2023年3月24日より販売を開始します。 水素は燃焼時にCO2が発生しないため、脱炭素社会実現に向けた有望な選択肢の一つです。一方、天然ガスと比べて燃焼速度が速く、火炎温度も高い等の特徴があり、本製品開発には、バーナの部品の焼損が激しくなる等の課題がありました。このたび、東京ガスの天然ガス消費機器で培った燃焼技術とヒートエナジーテックの乾燥炉分野の知見を掛け合わせ、バーナ形状の最適化に取り組み、燃料と空気の混合方法を改善することで課題を解決し、商品化しまし

東京ガス株式会社（社長：内田 高史、以下「東京ガス」）は、このたび、株式会社SCREENホールディングス（社長：廣江 敏朗、以下「SCREEN」）と、PEM*1水電解用セルスタックの性能、コスト、耐久性能を左右する重要構成部品の水電解用触媒層付き電解質膜（以下「水電解用CCM*2」）について、電極面積800cm2超サイズ*3の高速量産化技術を確立しました。 両社は、2021年5月より、SCREENの「ロールtoロール方式」*4を活用したグリーン水素製造用水電解装置の中核部品である低コストセルスタックの高速生産技術開発*5（以下「本開発」）に取り組んできました。 本開発における最大の課題は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の支援により開発された燃料電池用CCM製造向けの触媒塗工技術を水電解用CCMへ転用するにあたり、電極にクラックや触媒の凝集等が生じてしまうこと

岩谷産業とサミーリミテッドはFC EXPO 2023にて分割モジュール式水素圧縮パッケージを展示していた。 このシステムは水電解装置、圧縮機、蓄圧器、ディスペンサーをモジュール化し組み合わせることで水素ステーションの基本部分を構成することができる。他に必要なのはAC200Vの電源と水素の原料となる水と冷却水、エアコンプレッサー、必要に応じて貯蔵タンクなどだ。現状では、充填圧力が35MPa、水素供給能力が100Nm3／日未満と比較的小規模なため『MIRAI』などのFCEVではなくフォークリフトなどが対象となる。 第2種製造設備として設置が可能で、移動式への対応も検討しているという。モジュール一式のサイズは横8m、奥行き2m、高さ2.7mとなっている。倉庫や事業者などで水素フォークリフトを運用しているところ、もしくはこれから運用を検討しているところで、水素供給をどうするか考えているならソリュー

三井住友 DS アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長 兼 CEO︓猿田 隆、以下「当社」）は、一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会（以下「JH2A」）において設立検討が開始された水素分野に特化した投資ファンド（以下「本ファンド」）について、JH2Aと共に検討を開始することとしました。本ファンドは、脱炭素に向けた水素普及を金融面から推進することを主な目的としています。 欧州では、2021年に水素分野に特化した投資ファンドが設立され、既に水素プロジェクトへの投資が活発化しつつあります。今後、日本においても、政策支援やカーボンニュートラルに向けた意識の高まりから、水素分野での投資資金の需要が想定されます。 今後、JH2Aが主体となり、当社や他のアドバイザーと協働して、ファンド規模、投資家招聘、投資対象など詳細検討を進め、2023年度のファンド設立を目指します。 世界的な課題である気

西松建設は、ディーゼルエンジン向け水素アシスト技術の導入に向けて実証試験を開始する。有効性が確認できれば、土木・建築現場で使われる発電機や、ディーゼルエンジンを動力とする建設機械への適用も進める。事業活動で排出される二酸化炭素排出量の削減を目指す。 ニュースリリース 米Hydrogen on Demand Technologies（HOD Tec）が開発した水素アシスト装置「D-HAT（Diesel Hydrogen Assist Technology）」について、建機レンタルのアクティオ（東京・中央）や同装置の輸入販売元であるエントランスフォーメーション（同）と共同で実証に当たる。建設現場で使われる汎用のディーゼル発電機に装置を接続し、燃焼向上効果を検証する。現場での利用を想定したランニング試験を通して、経時での燃費の推移や、発電機のメンテナンス性の向上についても評価する。 D-HATは

愛媛県と四国電力、三浦工業は24日、水素サプライチェーン（供給網）モデル構築へ向けて連携協定を結んだ。2023年度からの3カ年計画で、再生可能エネルギーでつくる「グリーン水素」の製造と利用についての実証試験に取り組む。県内での水素エネルギーの利用拡大をはかり、関連産業の育成をめざす。四国電力は松山市内にある太陽光発電所で発電した電力を使い、実証プラントで1時間あたり4立方メートルの水素を製造。

三菱重工業はこのほど、インドネシア国営電力会社PT. PLN（Persero）（PLN社）のグループ会社であるヌサンタラ・パワー（PT. PLN Nusantara Power）との間で、同社が所有・運営する発電所における低炭素燃料の混焼に関して3件の技術検討を開始するMOU（覚書：Memorandum of Understanding）に調印しました。これらはヌサンタラ・パワーと三菱重工が共同で実施するもので、昨年11月に同じPLNグループのインドネシアパワー（PT. PLN Indonesia Power）とMOU調印したことに続き、さらにインドネシアにおけるエネルギーの脱炭素化を支援します。 ジャワ島の首都ジャカルタから約10kmにあるムアラカラン（Muara Karang）発電所では、稼働中のM701F形ガスタービンでの水素混焼、およびガス焚きボイラーでのアンモニア混焼について、そ

トヨタ自動車と豊田合成は、展示会「第19回 FC EXPO【春】」（東京ビッグサイト、2023年3月15～17日）に燃料電池（FC）トラック向けの水素タンクを出展した（図1）。豊田合成が同月3日に市場投入を発表した製品で、トヨタが主導する商用車の技術連合Commercial Japan Partnership Technologies（CJPT）の小型FCトラックに採用された。 バルブを含まない水素タンクの寸法は、直径486×長さ2060mmで、容積は230Lである。タンクの質量は136kgで、使用圧力の公称値は70MPa。水素の搭載量は9.4kgである。水素タンクの仕様は搭載車両などの用途に合わせて7種類以上ある。展示品とCJPTの採用品は長さが近いが、異なる仕様である。（写真：日経Automotive） 特徴は、乗用車の燃料電池車（FCV）向けに豊田合成が生産する従来品に比べ、より多く

ENEOS（エネオス）は13日、神奈川県綾瀬市の綾瀬スマートインターチェンジ（IC）近くにあるサービスステーション（SS）「綾瀬スマートIC SS」にユーザー自身が水素を充填できる水素ステーションを開所した。 今回開所した水素ステーションは、次世代自動車振興センター「燃料電池自動車用水素供給設 備設置補助事業」の採択を受けている。同社としては49カ所目の商用水素ステーションとなる。 水素ステーションは利用者によるセルフ充填式を採用したSS併設形式。高圧ガス保安規制によって、製造事業者が受けている許可に基づく保安体制のもと、製造事業者と燃料電池車（FCV）ユーザーの間で、ユーザーが水素充填準備作業を行う契約を結び、必要な保安教育を実施するなどの条件を満たした場合、FCVユーザーがセルフ充填できる。 また、ダウンサイジング・省スペース・ローコスト化を目指して開発したパッケージ設備を設置すること

日揮ホールディングス株式会社（代表取締役会長CEO：佐藤 雅之、以下：日揮HD）は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）グリーンイノベーション基金事業※1の一環で2021年8月に旭化成株式会社と共同採択された「大規模アルカリ水電解水素製造システムの開発およびグリーンケミカルプラントの実証」プロジェクト（以下：本プロジェクト）※2において、福島県浪江町（以下：浪江町）で再生可能エネルギー由来のグリーンアンモニア製造技術の実証プラントを建設することとなり、本日付で浪江町と実証プラントの立地に関する基本協定を締結しましたので、お知らせします。 日揮HDは、NEDOグリーンイノベーション基金事業である本プロジェクトにおいて、旭化成と共同で再生可能エネルギー由来の水素を原料とするグリーンアンモニアなどのグリーンケミカル製造プラントの運転最適化を実現する「統合制御システム」の

日本水素ステーションネットワーク（ＪＨｙＭ、東京都千代田区）は２４日、４月１日付でトヨタ自動車の吉田耕平氏（４７）が社長に就任すると発表した。菅原英喜社長（６１）は退任する。２０２３年度から事業計画の第２期に移行することに合わせ、体制を一新する。 吉田氏は２０００年にトヨタ自動車に入社。エンジンやパワートレインの開発に携わった後、２２年９月から東富士研究所で水素基盤開発部部長を務めている。社長就任にあたり「燃料電池車の普及に向けた水素ステーション（ＳＴ）の整備促進、利便性向上、水素需要の拡大に向け実践的な役割を果たしていく」とのコメントを発表した。 〈インタビュー〉日本水素ステーションネットワーク（JHyM）　菅原英喜社長 ＪＨｙＭは、自動車メーカーやエネルギー会社など１１社（現在は３３社）が参画し、２０１８年２月に発足した。事業期間は１０年間で、前半に当たる第１期が２２年度末に終了する。

欧州委員会は3月16日、EUが戦略的に重視するグリーン水素を中心とした水素生産の拡大に向け、EU域内外の水素バリューチェーンへの民間投資を呼び込むことを目的とした「欧州水素銀行」構想に関する政策文書を発表した。同政策文書は、欧州委が同日発表した、ネットゼロ産業規則案と合わせて公表された（2023年3月20日記事参照）。欧州水素銀行は、初期段階にあるグリーン水素市場の本格的な形成に向けて、現状では割高なグリーン水素と既存の天然ガスなどの化石燃料由来の水素との生産コストの差額を補填（ほてん）することで、大部分が計画段階にとどまっているグリーン水素生産への投資を後押し、グリーン水素の普及を目指す。 EUは、ロシアによるウクライナ侵攻を受けて、天然ガスなどのロシア産化石燃料依存からの脱却計画「リパワーEU」（2022年9月1日付地域・分析レポート参照）を決定。その一環として、電化が難しい産業におけ