『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

マーケティング業務において重要かつ必要とされるスキルと、最高マーケティング責任者 (CMO) にふさわしいキャリア 調査会社のガートナー ジャパンは2017年1月17日、「マーケティング業務の変化に関する調査結果」を発表しました。 デジタル・テクノロジを活用したデジタル・マーケティングの重要性が増してきている中、マーケティングの新たな取り組みが企業にどのような影響を及ぼし、どのようなスキルが必要とされているのか、また、デジタル・ビジネスへの影響はどのようなものかについて調査を実施しています。 マーケティング業務において重要かつ必要とされるスキルについての問いに対しては、「企画・立案能力 (72.1%)」が最も多く、「データ分析能力 (62.4%)」、「マーケティング全般の経験／知識 (54.7%)」が続いています。 出所：ガートナー ジャパン 2017.1 最高マーケティング責任者 (CM

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同様の議論は、デジタルリーダーが集まったそのイベントにおいて、繰り返し話題となった。ポイントは次のようなものだ。 デジタル変革について、「何を変革すべきか（What）」と「なぜ変革が必要なのか（Why）」がこれまで盛んに語られてきた。そのため、組織のなかでそのことを疑うものはどんどんいなくなっている。 これからは、「デジタル変革は、どのように進めるべきか（How）」を語っていく必要がある。 繰り返されるテーマこの「どのように変革を進めるべきか」という問いは、これまで何度も繰り返し話題にされてきた次のようなテーマを、改めて議論の場に持ち出すことになる。 顧客中心主義新しいタイプの競争相手の台頭構造的なビジネス変革リスクと失敗に対する考え方新しい指標の必要性顧客を企業の中心に据えるという取り組みとその意味を語る人は多い。ロイズ・バンキング・グループでイノベーションとデジタル開発の責任者を務める

この記事では、マーケターの改革に関する話題の一環として、設立70年の会社をデジタルマーケティングの先駆者に変えることに成功した戦略的なアプローチをご紹介する。 歴史がある伝統的な企業であるにもかかわらず、デジタルマーケティングに関して先進的な取り組みを進めたその会社とは、Recreational Equipment, Inc.（略称REI）だ。 REIは、アウトドア用品やアウトドア衣料の小売業者として世界をリードする企業の1つだ。1930年代末に協同組合として設立され、2013年の純売上高は20億ドル以上に達する。 同社は独自のマーケティング改革によって、オフラインとオンラインのタッチポイントを一貫したカスタマージャーニーに集約した。 REIでデジタル小売および顧客サポート担当のシニアバイスプレジデントを務めるブラッド・ブラウン氏は、2014年3月のイベントで同社の総合的なマーケティングビ

【前回のコラム】「マーケターが「感情の奴隷」になれば、ブランドは成長できる？」はこちら 赤か黒、あなたはどちらのコードを切りますか。 マーケターの皆さんは、日々の選択に悩んでいませんか。 仮にいま起きていることは小さな変化であったとしても、それが今後どのような影響を及ぼすかが分からない場合、現時点で何を選択すべきか、これは非常に悩ましい問題です。 例えるなら、赤か黒かの極限の選択です。 映画「太陽を盗んだ男」のなかで、爆発のせまった原子爆弾の時限装置を警察が解除するというシーンがあります。赤か黒か、どちらかのコードを切れば爆発は解除されるのですが、間違った方を切れば即座に爆発してしまう、という状況です。爆発まで、あと1分しかない。あなたなら赤か黒、どちらに賭けますか？ 選択というのは、そういう意味で時間との競争です。 弊社でも、スマートフォンの対応について、その爆発的な成長のスピードを甘く

これらはネスレのグローバルの成長戦略として掲げられており、各国のネスレ法人が、それぞれの国の状況に応じて市場を分析、プランを勘案している。石橋氏は4つのポイントのうち、1～3においてネスレ日本が実施してきたマーケティング施策について、具体例を挙げながら紹介した。 新しいイノベーションを「ネスカフェ」全ラインナップに展開まず、1の「イノベーション＆リノベーション」で掲げられているポイントは、「新セグメントの創造につながる、より大きく、より大胆な、より優れた（B3： Bigger, Bolder, Better）イノベーション」である。そして、B3イノベーションの考えに基づいた施策の1つが、よりクオリティの高い製品の開発、つまり製品のイノベーションだ。 その一例が、「ネスカフェ レギュラーソリュブル コーヒー」である。これは、微粉砕した焙煎コーヒー豆を同社独自のコーヒー抽出液と混ぜ合わせて乾燥

いま、マーケターが扱う顧客とのタッチポイントは多様になっている。小売業者がオムニチャネルを活用しようとしているように、マーケターもクロスチャネルマーケティングを実践して顧客にリーチし、顧客に「良い印象」をもってもらおうではないか。 シングルチャネルからマルチチャネル、そしてクロスチャネルへと進化するマーケティングの世界で、マーケターはどんなことをできるのかを解説する。 デジタル時代のマーケターとして、僕たちがこのところ享受できている機会のことを考えると、わくわくしてこないだろうか？ 「Eメール」「ウェブ」「検索」「モバイル」「ソーシャル」といった枠に囚われることなく顧客とつながる機会が、いまの僕たちにはある ―― そのタッチポイントの多さといったら！ しかし、こういった「マーケティング・ノイズ」があふれるなかで避けられないのは、顧客の関心を真っ先に捉えるための熾烈な競争に直面することだ。

企業におけるマーケティングの果たす役割が急激に進化し、企業の戦略を担う中核機能の1つになろうとしていることは、疑いようがない。ということは、マーケティングを指揮するCMO（最高マーケティング責任者）が率いるべきマーケティングチームの構成もまた、急速に変容しつつあるということだ。 ホスピタリティと食品サービスの世界的企業であるデラウェア・ノース社のCMOを務めるトッド・メリー氏は、CMO.comとのインタビューで、次のように語っている。 マーケティングは急速に変化しており、構成するチームにおいて、そのような変化に対応するのは、CMOの責務だ。そしてそこでは、これまでマーケティングチームには求められていなかったスキルセットが必要とされる。 「マーケティングは進化しようとしている」――これは、人材コンサルティング企業コーン・フェリー社のシニアクライアントパートナーで、同社のグローバル・マーケティ

この記事では、デジタルマーケティング推進のために組織変革を実現した国内3企業がどのような組織形態にしたのかの例を示し、さらに、その組織変革の推進役としてのCMOがどのようにあるべきかなどについて、解説する。 デジタルマーケティングを含むマーケティング全体を、顧客の変化に対応した形で進めるには、リアルとデジタルを融合させたオムニチャネルでのカスタマーエクスペリエンスを設計していく必要がある。 しかし、組織の構造や経営層の意識が旧来のままでは、そのプランを実行に移すことは難しい。大切なのは、組織の変革と、その推進役としてのCMOなのだ。 日本での組織変革の事例やマーケターや経営層の意識などについて、アドビ システムズが開催した「デジタルマーケティング戦略勉強会」の資料をもとに解説する。 組織変革を実施している3つの国内企業のケース先進的な企業は、デジタルマーケティングを促進するための組織変革を

外資企業においてマーケティングの責任者を務めた後に、現在は日本企業でマーケティングを統括する立場にある両者が、「日本企業でマーケティングを機能させるには？」をテーマに、組織や体制のあり方、CMO（チーフ・マーケティング・オフィサー）の存在意義などについて意見を交わした。 【C1】4月15日(火) 10:10～11:10 日本企業でマーケティングがうまくいく組織とは？ ＜登壇者＞ ピップ株式会社 執行役員 商品開発事業本部 開発営業本部長 兼 マーケティング部 部長 水書 邦之 氏 合同会社 西友 マーケティング本部担当 執行役員シニア・バイス・プレジデント 富永 朋信 氏 「スモールサクセス」の積み重ねで変化を起こす ——富永さんは数々の外資企業を経て、西友で「KY（カカクヤスク）」をはじめ、斬新でインパクトのある企画を常に実現し続けています。水書さんも外資企業を経てピップでは「スリムウォ

【前回のコラム】「外部パートナーと最適なチームを組めていますか？」はこちら マーケティングは消費者のエモーショナル、右脳に訴えかけるアートの要素と左脳に訴えかけるサイエンスの要素が融合した、幅広く総合的な活動です。「合理性」と「創造性」という、一見相反するようなふたつの活動が組み合わさった包括的な活動であり、それらをとりまとめて成功に導くためには、広範なスキルが必要とされます。 ところが多くの日本企業では、マーケティングがこのような活動であることが認識されていません。優れた製品をつくることや魅力的なテレビCMをつくることは「クリエイティブ」と認識されていても、「マーケティング自体がクリエイティブな活動である」と思っている、特にメーカーのマーケティング担当者はまだ少ないのではないでしょうか。 しかし、欧米のグローバル企業では「マーケティング」は高度な専門知識とスキル、そしてクリエイティビティ

株式公開から1年以上が経過したFacebookが、ここにきて初めて最高マーケティング責任者（CMO）を置くことに決めたようだ。 Facebookがマーケティング事業の統率者として起用したのは、Motorola MobilityでCMOを務めていたGary Briggs氏だとAdAgeが報じている。Briggs氏は、過去3年間Facebookのマーケティング事業を指揮してきた製品マーケティング担当バイスプレジデント、Eric Antonow氏の後を引き継ぐことになる。 Googleが1年前に125億ドルでMotorola Mobilityの買収を完了した際、Googleのコンシューマーマーケティング担当バイスプレジデントだったBriggs氏は、新たにMotorolaのCMOに任命された。 Briggs氏はAdAgeに寄せた声明の中で、新たな挑戦に胸を躍らせていると述べている。 「Facebo

「なぜメーカーは、もっと売り場をマーケティングしないんですかね」 セイコーマートの丸谷智保社長はこう指摘する。 メーカーのマーケティングは売り場と断絶している ある菓子メーカーの担当者が、若者向け新商品の取引交渉にセイコーマートへやって来たときのこと。そのカテゴリーの菓子をあまり買わなくなった若者をターゲットにしており、確かに戦略的に設計された商品だ。味覚やパッケージに工夫が施されている。だがその分、値段が高い。 一方で、セイコーマートの顧客における10～20代の比率は十数パーセントにすぎない。到底、そのままでは売れ筋商品になるとは考えられない。交渉に来たメーカーの営業担当者に丸谷社長はこう尋ねた。「なぜ、うちにこれを持ってくるんですか？」。しかし担当者の答えは的を射ない。何日か過ぎたころ、そのメーカーの本社のマーケティング部門から、長々とした説明が届いた。そこに書かれていた「戦略」、それ

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米ソーシャルメディア評論家マーク・フィデルマンは24日、フォーチュン500企業のトップ100社のＣＭＯ（チーフ・マーケティング・オフィサー＝最高マーケティング責任者）とＣＣＯ（チーフ・コミュニケーションズ・オフィサー＝最高コミュニケーション責任者）について、彼らのソーシャルメディア利用状況の調査結果を発表した。 100社のＣＭＯとＣＣＯ143人の中で、自身のツイッターのアカウントを持っているのはわずか15人のみ。しかも全体の15％はソーシャルメディア利用率ゼロと、ソーシャルメディア・リテラシーが低いと指摘した。 フィデルマン氏は「ｅマーケター社は2011年ソーシャルメディアへの広告費は前年対比55％増の30．8億ドル（2464億円）と予測しているにもかかわらず、フォーチュン上位100社のＣＭＯが個人的に使いこなしていないのが事実」と述べた。 またフィデルマン氏は「ソーシャルメディア達人トッ