印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます クリックテック・ジャパンは6月16日、セルフサービスビジネスインテリジェンス（BI）ソフトウェア「Qlik Sense」の最新版（2017年6月版）を発表した。PCなどのメモリ上に乗せ切れないビッグデータを分析するための機能を追加し、6月末に出荷を開始する。またデータの相関性を見つけやすくするために、今後1年をめどに機械学習エンジンを取り込むという。 Qlik Senseは、インメモリで動作するウェブベースのデータ探索型BIソフト。表やグラフをクリック操作するように直観的なデータの検索によって、データに潜む業務上の課題を発見していける。分析するデータの選択を含めて、業務部門の現場担当者が自身で利用する「セルフサービス型」のBIツールとな

William A. Anders, the astronaut behind perhaps the single most iconic photo of our planet, has died at the age of 90. On Friday morning, Anders was piloting a small…

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ビジネスインテリジェンス（BI）セミナー「セルフサービスな時代だからこそガバナンスが必要 IT部門の立ち位置が変わるBI新世代」が開催された。ビジネスユーザー自身がBIを活用する動きが進む一方、新たな課題も浮かんできた。対応のあり方をめぐってさまざまな議論が展開された。基調講演と特別講演の模様をまとめる。 分析を生かすための意識改革を 基調講演には、ITRのプリンシパル・アナリスト生熊清司氏が登壇。「変化するBI製品とデータ活用のためのキーポイント」と題してセルフサービスBIの現状や課題、次世代BIへの展望を解説した。 「多くの企業がデータをビジネスに活用しようと、DWH（データウェアハウス）やBIなどの施策を実施してきました。ただ、自

日本企業のデジタル化への投資の１位はERP、２位がBI／アナリティクスとクラウド〜ガートナー、CIOサーベイ結果から 調査会社のガートナーは2016年3月30日、「世界のCIO 2,900人以上のサーベイ結果と日本企業のCIOに対するサーベイ結果への考察」を発表しました。 広義のデジタル化への支出がIT支出全体に占める割合は、世界の平均と日本企業を比較した場合、世界の平均の方が高くなっています。『デジタル化への支出が75%以上ある』と回答した企業の割合は、世界の平均では20%近くになっているのに対して日本企業は約8%と、日本のデジタル化への対応が出遅れていることを示しています。 支出が多いテクノロジの領域を比較すると、日本企業では、第1位がERP (41%)、第2位が同率でBI／アナリティクスとクラウド (34%)となっています。これに対して、世界平均では、第1位がBI／アナリティクス (

AZグループの2つの出版社であるBNNとフィルムアートでは、両社合わせて1000種類を超える雑誌や書籍を扱っており、いつ、どこで、どの本が、どれだけ購入されたのかを把握することは、出版社にとって非常に重要となっている。 同社ではこれらの情報を把握するため、日本全国の書店のPOSデータを閲覧できる商用サービスを利用していたが、2015年中に同サービスの提供が終了することになり、別の方法を検討する必要があった。他のPOS提供サービスでは使い勝手やユーザーインターフェースに難があったこともあり、生のPOSデータを購入し、独自の閲覧システムを開発することにしたという。 さらに、同社では2013年から営業部門や管理部門でSalesforceを活用し、会計データをはじめ、書店を訪問して営業活動履歴などを蓄積しており、これらのデータとPOSデータを組み合わせて分析することで、新しい洞察が発見できるのでは

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2016年に注目すべきIT戦略テーマ 最初に、ITRが選定した2016年に注目すべきIT戦略テーマを紹介する。ITRでは毎年、投資動向調査の結果、クライアント企業から受けるインクワイアリー、ブリーフィング、コンサルティング、依頼調査などの内容を加味し、企業にとって重要と考えるIT戦略テーマを選定している。 今回は「攻めのIT」と「守りのIT」の2つに分け、各5テーマを選定した（図1）。なお、「攻めのIT」は主に外部（顧客）に対してデジタル技術を活用することによる価値提供の創造・拡張に結び付くテーマであり、「守りのIT」は内部（社内）に対する競争力の高いITサービスを社内に安定供給し、企業の競争力を下支えするためのテーマとなっている。 「

データ分析という言葉がビジネスの世界で頻繁に話題に上るようになり、データ活用の重要性が広く認知される中で、数字をリアルタイムに読んで経営や業務上の迅速な意思決定に活用したいと考える企業が日に日に増加している。 そこで、日々繰り返されるExcelでの膨大な集計作業に限界を感じ、「Microsoft Excel」からBIツールへの移行を検討する企業も多い。 しかし、「操作が簡単で、ダッシュボードのグラフィックもきれい」と言われて検討し始めたBI（ビジネスインテリジェンス）ツールのはずが、「操作自体は簡単だけど、売り上げ集計ぐらいしか活用方法が思いつかない」「仕入れ分析、在庫分析、原価分析、会計分析などもやりたいのに、そもそも何を分析したらよいのか分からない」といった、分析のノウハウがないことがネックになるケースも実は少なくない。 操作が簡単、グラフィックがきれいと銘打ったBIツールはよく聞くが

関連キーワード BI（ビジネスインテリジェンス） | ビッグデータ | データサイエンティスト | データ分析 | ERP BI成熟度モデルのイメージ　出典：NTTデータ（TechTargetジャパン記事「今すぐ調べたい『BI成熟度』　ビッグデータ活用の体制は整っているか？」から）《クリックで拡大》 ボストン市長のマーティ・ウォルシュ氏は、執務室の机にコンピュータを設置した初めての市長だ。2014年から現職を務めている。 公平に言えば、前市長のトーマス・メニーノ氏は、ボストン市で最も長く市長を務めた人物である。同氏が市長に当選した1993年当時、コンピュータを保有するのはほんの一部の人に限られていた。それはさておき、ウォルシュ氏の変革は市の運営に新たな方法をもたらした。ITの活用を進め、特にデータ分析の手法を取り入れることで、多くの市が直面するさまざまな問題を解決している。 関連記事 デー

企業向けビジネスインテリジェンス製品「Tableau」を展開するTableau Softwareは、ユーザビリティやパフォーマンスを向上させた最新バージョン「Tableau 9.0」を公開した。 2003年に米国で創業したTableauは、2014年の決算発表において世界150カ国で合計4億1300万ドルの売上高を達成し、創業からの顧客アカウント数は2万6000件、生涯売上高は9億1300万ドルを記録。ビジネス分析ソフトウェアの歴史上最も急成長を果たした企業の1つだと言われている。日本市場においても2013年の参入以来、「無印良品」を運営する良品計画をはじめ大手企業の導入が進むなど急成長を遂げているという。 Tableauがここまで成長した要因は何か、そしてTableauのBI製品が普及したことで見えてきた企業のビッグデータ活用における課題は何か、Tableau Japan社長の浜田 俊氏

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます メガネスーパーが経営基盤強化のために重要業績評価指標（KPI）をリアルタイムに把握、分析することを目的にビジネスインテリジェンス（BI）ツールを導入した。「Dr.Sum EA」とBIコンサルティングサービスを提供した1stホールディングスグループのウイングアークが11月7日に発表した。 BIシステム構築における第一段階として、営業本部や商品本部など各部門のさまざまなKPIを可視化した。Dr.Sum EAにより、KPIの構成要素をドリルダウンしながらリアルタイムに閲覧できるようになり、データ活用への意識が高まったという。 この仕組みを本社だけでなく、ブロック、エリアリーダー、店舗まで浸透させることで、それぞれの立場で収益の推移とKPIを把

日々、大量のデータが蓄積されている現在、多くの企業がBI（ビジネスインテリジェンス）を活用したデータ分析に取り組み始めている。この背景には、データの分析・可視化による経営課題の発見やビジネスパフォーマンスの向上、また社内に散在する各種ITシステムの情報を可視化・活用するためのインタフェースの統合など、さまざまな期待があるとされている。 しかし、これらのメリットを期待してBIツールを導入したものの、実際には使いこなせず、活用を断念してしまっている企業も少なくない。これにはBIツールの操作の難しさや、運用コストなどがハードルとなっている例が多い。仮に使われていても、きちんと活用できているのは経営企画部など一部のユーザーのみであり、分析活動が全社に浸透、定着していない例も多いといわれている。 では、今保有している大量データを全社規模で有効活用し、確実にビジネスの成果に還元していくためには、どのよ

ITの世界において、「BI（ビジネスインテリジェンス）」と「アナリティクス」は一般的な言葉だ。歴史をさかのぼると、BIという言葉が初めて使われたのは、1958年にIBMの研究誌に掲載されたH. P.ルーン氏による「A Business Intelligence System（ビジネスインテリジェンスシステム）」という記事においてだ。この記事の中で、ルーン氏はBIを「望ましい目標に向けた行動の指針となるよう、提示された事実の相互関係を理解する能力」と定義している。実に単純明快だ。 この最初の概念はその後の30年間で、さまざまな成熟の段階を経て進化した。例えば、1970年代と1980年代には、意思決定支援システムと経営情報システムが大流行した。そして1989年、米Gartnerのアナリスト、ハワード・ドレスナー氏が「事実に基づく支援システムを用いてビジネス上の意思決定を改善するための概念および

はじめに SQL Server 2012の重点強化ポイントの一つが、ビッグデータを前提としたBI（Business Intelligence）機能です。SQL Server 2012を使用することで、今までよりも効率よくデータ分析ができるように、性能の強化やデータ品質管理機能の追加、操作性の向上が行われています。性能強化については、「数十倍の性能改善を実現させうる列ストアインデックス」で紹介しました。そして、今回紹介するのがデータ品質管理機能であるData Quality Services（DQS）です。 ビッグデータ時代と言われるように、企業活動のありとあらゆる記録が複数のシステムに格納されている時代です。システムに格納されるデータ量が増加し、複数のシステムにまたがることで、不正確なデータが混在する可能性が高くなります。不正確なデータが混在するとデータ分析やレポートが不正確になります。

顧客ニーズに応える商品や製品、サービスを先行開発しタイムリーに市場投入することは企業の最重要課題である。リアルタイムに状況を把握し、想定外のイベントまで適切に処理しながら時機を見て瞬時に行動する。BI（ビジネスインテリジェンス）製品はその経営判断を支える。 一方で、意思決定のための膨大なデータのクエリ処理が遅い、サービスレベルの維持にコストが掛かる、運用管理が複雑で手間もかかるなど、これまでのBI／データウェアハウス製品には課題もあった。この課題をどう解決するのか。「Oracle OpenWorld Tokyo 2012」のセッションから解決の糸口を探る。 Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

である。 しかしそれぞれについて検証したように、これら3つの反対論はすべて一理あるものの、決して克服不可能なほどの決定的要因ではない。BIには、こうした懸念を補うに足るだけのメリットが存在する。こうした問題を解消する手立てがあることも具体的に示した。 BIが実現しない“本音”の理由 にもかかわらずBIが実現していないのは、実はもっと深いところに大きな問題があると考えている。 1つは、「働かざる者、食うべからず」という人々の意識。もう1つは、「簡素でシンプルな制度なため、恣意性や裁量が介在しないことに対する行政の抵抗」である。 第2回目で示した3つのBIへの反対論は、主として学者による“建て前”としての理屈上の反対論である。一方、ここで挙げた2つの問題はBIに携わる主体者である国民と行政の“本音”の反対論である。こちらは主体者の本音の反対論であるがゆえに、先の3つの建て前の反対論よりも強力で