理化学研究所（理研）数理創造プログラムの横倉祐貴上級研究員らの共同研究チームは、量子力学[1]と一般相対性理論[2]を用いて、蒸発するブラックホールの内部を理論的に記述しました。 本研究成果は、ブラックホールの正体に迫るものであり、遠い未来、情報[1]を蓄えるデバイスとしてブラックホールを活用する「ブラックホール工学」の基礎理論になると期待できます。 近年の観測により、ブラックホールの周辺のことについては徐々に分かってきましたが、その内部については、極めて強い重力によって信号が外にほとんど出てこられないため、何も分かっていません。また、ブラックホールは「ホーキング輻射[3]」によって蒸発することが理論的に示されており、内部にあった物質の持つ情報が蒸発後にどうなってしまうのかは、現代物理学における大きな未解決問題の一つです。 今回、共同研究チームは、ブラックホールの形成段階から蒸発の効果を直

理化学研究所は、原発から出る高レベル放射性廃棄物（核のごみ）に含まれる長寿命の放射性物質を、生活に役立つ貴金属に変える実証実験に２０１８年度から着手する。理論上は可能とされるがこれまで実用化には至らず、「現代の錬金術」とも言われるが、実現できれば、処分に困る「核のごみ」の減量や有効活用にもつながるという。【岡田英】 実験は、内閣府が主導する革新的研究開発推進プログラム「ＩｍＰＡＣＴ（インパクト）」の一環。まずは、核のごみに含まれ、放射線量が半減するのに６５０万年かかる放射性物質「パラジウム１０７」を、宝飾品や歯科治療、車の排ガス浄化用触媒などに使われる無害な貴金属「パラジウム１０６」に変える。理研仁科加速器研究センター（埼玉県和光市）の加速器で、「重陽子」（陽子と中性子各１個で構成）のビームをパラジウム１０…

理化学研究所は4月26日、アトピー性皮膚炎の原因遺伝子を突き止め、ワセリンを塗ると発症を予防できる可能性があるとの研究成果を発表した。新たな治療法や予防法の確立につながるという。 アトピー性皮膚炎の発生メカニズム。JAK1の遺伝子配列に異常が発生した結果、連鎖的に酵素が活性化し、最終的にプロテアーゼに影響。角質の保湿効果を低下させる。 アトピー性皮膚炎を自然発症するマウスを作製し、病気の原因となる遺伝子変異を調べたところ、細胞の増殖や分化に必要なたんぱく質「サイトカイン」を伝達する「JAK1」分子の遺伝子配列に突然変異が生じていることを発見した。JAK1の異常が角質をはがす酵素「プロテアーゼ」にも影響し、角質による保湿効果が低下することで、アトピー性皮膚炎を招く――というメカニズムを解明した。 こうしたマウスの表皮に、JAK1の働きを阻害する薬剤や、保湿効果を高めるワセリンを塗布したところ

理化学研究所や京都大などの研究グループは、アトピー性皮膚炎の原因となる遺伝子を、マウスを使った実験で突き止めたと発表した。 新たな治療薬や予防法の開発などにつながる成果という。米医学誌「ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーション」電子版に２６日、掲載される。 理研の吉田尚弘研究員らは、アトピー性皮膚炎を発症するマウスを調べ、「ＪＡＫ１」というたんぱく質の遺伝子の一部が変化し、異常に活性化しているのを発見。その結果、皮膚の角質に働く酵素も活性化し、角質がはがれて刺激を受けやすくなっていることが分かった。ＪＡＫ１の働きを防ぐ塗り薬や、刺激から皮膚を守るワセリンなどをマウスに塗ると、アトピー性皮膚炎の発症を予防できた。

文部科学省は31日、原子番号113番の新元素を発見したのが理化学研究所だと国際的に認定され、元素の命名権を獲得したと明らかにした。新元素の発見は日本初で、アジアでも初めて。元素の名前は、教科書の「元素の周期表」に記載され歴史に残る。関係者によると、ジ

人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作った網膜細胞を移植する世界初の臨床研究を実施した理化学研究所と先端医療センター病院（神戸市）のチームは２日、同市内で記者会見し、昨年９月に１例目の移植を受けた目の難病「加齢黄斑変性」の女性患者の術後について「経過は良好で拒絶反応はない。移植後１年のがん検査でも、異常は確認されなかった」と明らかにした。低下傾向にあった視力も、維持されているという。 チームは兵庫県内の７０代の女性患者の皮膚からｉＰＳ細胞を作製し、網膜色素上皮の細胞シートに加工。昨年９月１２日にシートを患者の右目に移植した。１年間かけ、移植した細胞ががん化しないかといった安全性と効果を評価していた。 会見した理研の高橋政代プロジェクトリーダー（５４）らによると、女性患者は「治療を受けてよかった。明るく見えるようになり、見える範囲も広がったように感じる」と話しているという。 今回の臨床研究は加

ＳＴＡＰ細胞論文を昨年掲載した英科学誌ネイチャーは、２４日付電子版でＳＴＡＰ細胞が存在するかどうかについて詳しく分析した２論文を掲載した。これらの論文を「ＳＴＡＰ現象が真実ではないことをはっきりと立証した」と位置づけ、一連の騒動に区切りをつけた。 ネイチャーは「近年で最も議論を呼んだ科学の話題について再考する」としてＳＴＡＰ細胞の論評を掲載。同じ号に米中などの研究チームと、理化学研究所などのチームがそれぞれ論文を発表した。 米中などの研究チームは七つの研究室でそれぞれ計１３３回の再現実験をした結果、「ＳＴＡＰ細胞は再現できなかった」とした。理研のチームは残っていたＳＴＡＰ細胞に由来するとされた試料を分析し、「ＳＴＡＰ細胞はＥＳ細胞に由来する」と結論付けた。理研チームのデータは、昨年末に理研調査委員会がＳＴＡＰ細胞の存在を事実上否定した根拠になっていたが、改めて論文の形で示した。 ＳＴＡＰ細

理化学研究所は７日、ＳＴＡＰ細胞の論文不正問題で研究不正を認定した元研究員の小保方晴子氏（３１）から、論文掲載料約６０万円が返還されたと発表した。理研が研究費の一部として３月下旬以降、小保方氏に返還を求めていたもので、国に返納する。　理研によると、６日付で振り込みがあった。小保方氏の代理人弁護士の事務所は「理研側の調査には納得していないが、これ以上の係争を避けるため」とのコメントを出した。　請求されていたのは、昨年１月に英科学誌ネイチャーに掲載され、その後、撤回されたＳＴＡＰ細胞論文２本の掲載料。ＳＴＡＰ細胞の研究自体は行われたとして、研究費の総額約３５００万円や、不正の調査や検証にかけた８３６０万円については対象外とされた。理研は３月２３日以降、複数回にわたって小保方氏に封書やメールで費用の返還を請求。本人から反応はなかったが、今月はじめに代理人弁護士を通じて支払いの意思表示があったとい

神戸市にあるスーパーコンピューター「京」が今年3月、雨水によって電気系統の一部がショートして停電し、丸1日停止していたことが6日、関係者への取材で分かった。計算が一時止まったが、データの消失や本体の故障はなく、現在は通常通り稼働している。運用する理化学研究所計算科学研究機構によると、京の一般利用が始まった2012年9月以降、ソフトウエアの障害で停止したことはあったが、停電による設備障害が原因の

ＳＴＡＰ（スタップ）細胞の論文不正問題を巡り、理化学研究所で保管されていたＥＳ細胞（胚性幹細胞）が盗まれたとして、理研の元研究員（６０）が、窃盗容疑の告発状を兵庫県警に提出し、県警が受理した。 容疑者は不詳としている。受理は１４日付。 告発状などでは、理研の旧「発生・再生科学総合研究センター」（神戸市中央区）で２０１３年３月までの間に、小保方晴子・元研究員（３１）が当時所属していた研究室から、何者かがＥＳ細胞入りのチューブ８０本を盗んだとしている。小保方氏の代理人の三木秀夫弁護士は「コメントする立場にないが、疑義を受けるようなことはない」と話した。 理研の調査委員会は昨年１２月、ＳＴＡＰ細胞は、別の万能細胞であるＥＳ細胞だったとほぼ断定している。

日本科学技術ジャーナリスト会議は１７日、優れた科学報道・著作に贈る今年の「科学ジャーナリスト大賞」に、理化学研究所のＳＴＡＰ細胞論文の問題を取り上げた毎日新聞社記者・須田桃子氏の著作「捏造の科学者　ＳＴＡＰ細胞事件」を選んだと発表した。　「科学ジャーナリスト賞」には中国新聞社記者・山本洋子氏の連載「廃炉の世紀」、神戸新聞社論説委員・加藤正文氏の著作「死の棘・アスベスト　作家はなぜ死んだのか」など４件を選んだ。　大賞作品を「問題への肉薄ぶりと分かりやすく再構成した筆力は見事」と評価。山本氏の連載には「廃炉や廃棄物処理の難しさを丹念に追った」、加藤氏の著作には「放置してきた日本の対策の失敗を浮き彫りにした」とコメントした。　応募作品９６件から賞を選考した。５月１４日に都内で贈呈式が開かれる。

朝日新聞社のニュースサイト、朝日新聞デジタルの医療サイト『朝日新聞アピタル』（医療・健康・介護）についてのページです。最新記事の見出しは「アイン元社長ら無罪主張　病院内薬局の入札妨害事件、一審は有罪判決」「マイナ保険証、登録解除の申請792件に　来月2日から移行」「リスクとどう向き合えばいいですか？　心理学者が考える対応方法とは」「一人暮らし高齢者世帯が増加、2050年は32道府県で20％超に」です。

理化学研究所の野依良治理事長（７６）が、今月末で辞任する意向を固めたことがわかった。理研を所管する文部科学省も了承し、後任人事の調整に入っている。野依氏は在任期間の長さや自らの年齢の高さを理由にあげているという。文科省関係者は「ＳＴＡＰ細胞論文問題の引責ではない」としている。 野依氏は２００３年１０月に理事長に就任。３期１２年目で、任期は１８年３月まで。月内にＳＴＡＰ細胞論文の問題を踏まえた理研の組織改革について外部有識者による評価が公表される見通しで、年度の替わり目を新体制をスタートさせる区切りととらえ、任期途中での辞任の意向を固めたとみられる。野依氏は理研広報を通じ「人事のことなので、お答えできない」とコメントしている。 理研は約８３４億円の予算と約３５００人の人員を持つ日本を代表する研究機関。予算などをより自由に使えるよう優遇する新制度「特定国立研究開発法人」に指定する動きがある。政