こんにちは精神科医のはぐりんです。 ※この投稿は3.4分で読めます、最後までご覧いただけたら嬉しいです。 今回はSNSで、ASDの方の無職率が8割、というかなり衝撃的な情報を目にしたので、私なりに調べ考察してみました。 調べてみると、2019年のアメリカの就労支援に関するコラムの中で、『世界全体で推定７０００万人とも言われるＡＳＤを抱える人々のうち、約８割が無職もしくは著しく能力以下の仕事に従事している』とありました。 さらにこの7000万、8割、という数値に関しては、どうやら2017年以前のアメリカ疾病管理予防センター（以下CDC）による統計データのよう。CDC発なので信頼できるデータと言っていいでしょう。 ただこれは少し古いデータで、CDCの2023年のデータで８歳児を対象に調べたらASD児は2.76%、日本では諸説ありますが大体３%、世界的には約１％だそう。 ASDの有病率が年々上が

アメリカのテュレーン大学の研究チームがメキシコ東部、ユカタン半島西側にあるカンペチェで、ピラミッドのある未知の古代都市を含む遺跡を発見しました。発見のきっかけになったのは、Google検索での偶然の出会いだったとのことです。 Running out of empty space: environmental lidar and the crowded ancient landscape of Campeche, Mexico | Antiquity | Cambridge Core https://www.cambridge.org/core/journals/antiquity/article/running-out-of-empty-space-environmental-lidar-and-the-crowded-ancient-landscape-of-campeche-mexic

文：萩原雅之 「ロングコロナ」という後遺症2023年5月のゴールデンウィーク明けに新型コロナウイルスが５類指定となり、約3年半にわたる流行は、形の上では一区切りついた。その後も第９波、第10波、この夏の第11波が観測され流行が収まったわけではないが、報道はほとんどなくなった。消費、イベント、外食など社会的には新型コロナウイルス前の日常にもどったかのように見える。 一方、新型コロナ感染後に軽度の後遺症を抱える人々が少なくない。これらの後遺症は「ロングコロナ（LongCovid）」と呼ばれ、軽い疲労感や息切れが発症後１年以上つづくケースもあるという。 そして、実は日本社会や日本人全体もまた、こうした目に見えづらい後遺症を抱えてしまっている。 今回取り上げるデータから、新型コロナ収束後も日本人の感情からポジティブ気分が回復せず、かつ社会的な出来事や情報に対する感情の起伏が非常に大きくなっているこ

岡山大学は3月24日、同大教授が関与した論文において不正行為があったと発表した。113件に及ぶ数値の改ざんや画像の捏造（ねつぞう）が認められた。教授は「地震でデータを保存していたHDDが故障した」として調査に必要なデータの提出を拒否したが、システムに残っていた画像のプロパティなどから捏造が分かった。 問題の論文は乳がんの新しい治療に関するもの。関与したのは同大学術研究院医歯薬学域教授の神谷厚範氏。論文に記載された実験動物の数と実験のために購入した動物の数が大きく乖離（かいり）していたため、実験が行われていない可能性が浮上。この他、論文中の画像についても故意による捏造が見つかった。 神谷教授は、実験動物を再利用して実験を行ったなどと説明。しかし、説明通りとしても動物の購入数が実験に最低限必要な数を下回っていた。画像についても「取り違えがあった」と主張しているが、岡山大学は「研究者としてあって

経済産業省は、「令和5年度デジタル取引環境整備事業（電子商取引に関する市場調査）」を実施し、日本の電子商取引市場の実態等について取りまとめた結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。 2023年の国内EC市場規模、BtoB・BtoCともに伸び率は緩やか経済産業省の調査によれば、2023年（令和5年）の日本国内BtoC-EC市場規模は、24.8兆円（前年22.7兆円、前々年20.7兆円、前年比9.23%増）に拡大。BtoB-EC市場規模においては465.2兆円（前年420.2兆円、前々年372.7兆円、前年比10.7%増）となった。 またEC化率（全ての商取引市場規模に対する、電子商取引市場規模の割合）は、BtoC-ECで9.38%（前年比0.25ポイント増）、BtoB-ECで40.0%（前年比2.5ポイント増）と増加傾向に。伸び率は前年の発表とほぼ同様の形で緩やかに

プライバシーポリシーへの同意を求め、自治体を通じてリクルート名で保護者に配布された２０２２年の文書。同ポリシーにつながるＱＲコードが掲載されている 小中学生に１人１台配備された学習用端末の利用を巡り、一部の自治体が、端末にアプリを提供するリクルート（東京）に子供の個人情報を直接取得・管理させていることがわかった。一部のデータは、保護者に十分な説明のないまま海外の事業者に委託されたり、一般向けに販売しているアプリの機能改善に使われたりしていることも判明。文部科学省は、自治体の情報管理が不適切だとみて、近く全国調査に乗り出す。 【一覧】リクルートがデータの海外委託先として挙げた国・地域

アメリカのTwilioは、同社が開発した2段階認証アプリの「Authy」より、顧客の電話番号などのデータが流出したと発表しました。TechCrunchの報道では、今回の被害によっておよそ3300万件の電話番号が漏洩したと報じられています。 同社はブログ記事で、「認証されていないエンドポイントにより、電話番号を含むAuthyアカウントに関連するデータが脅威アクターによって特定された」と説明しています。 犯行に及んだとするのは「ShinyHunters」というサイバー犯罪者(または犯罪者集団)で、ハッキングフォーラムにてTwilioをハッキングし、データを入手したと書き込んでいるようです。 Twilio社は対策として、このエンドポイントを保護し、認証されていないリクエストを許可しないようにしたとのこと。この変更を適用するため、iOSとAndroid版アプリを最新版に更新するよう呼びかけています

スキマバイト事業者に不正アクセス　個人情報など約50万件漏えいか　「情報転得した」と主張の人物がデータ入りUSBメモリ返還 いわゆる“スキマバイト”募集プラットフォームを手掛けるネクストレベル社（大阪市）は5月24日、不正アクセスにより個人情報など50万件近くが漏えいした可能性があると発表した。なお事態の発覚後、「情報を転得した」と自称する人物から連絡があり、警察官立ち合いの下、情報を含むUSBメモリを受け取ったという。 漏えいした可能性がある情報は、プラットフォームに登録している個人ユーザーのID、氏名、性別、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、口座情報、勤務経歴や勤務条件、資格、緊急連絡先、同サービス上に登録されている身分証明書の写真にアクセスするためのURLなど49万6119件。 このうち、身分証明書の写真にアクセスするためのURLは変更済みという。情報の中にマイナンバーは含ま

米グーグルは「シークレットモード」に設定したウェブブラウザーの閲覧記録を削除すると明らかにした。秘密モードに設定しても知らないうちに閲覧を追跡されていたとして、ユーザーらが2020年に起こした集団訴訟の和解条件が１日に公開された。 アルファベット傘下グーグルの人気ウェブブラウザー「クローム」で、プライバシーを保護するシークレットモードに設定したユーザーのデータがひそかに収集されていたと原告側は主張。ユーザーはクローム使用時にデータ収集を設定でオフにできるはずだが、広告テクノロジーなどウェブサイトで使われる他のグーグルツールでユーザーのデータを入手していると訴えていた。 グーグルと原告らは昨年12月に和解で合意。サンフランシスコ連邦裁判所への提出書類の詳細によれば、同社はプライベート閲覧を反映する「数十億件」のデータ記録を消去する。ユーザーデータの収集方法やシークレットモード閲覧時にウェブサ

デジタル空間の情報との向き合い方を調べるため、読売新聞が日米韓３か国を対象にアンケート調査を実施した結果、米韓に比べ、日本は情報の事実確認をしない人が多く、ネットの仕組みに関する知識も乏しいことがわかった。日本人が偽情報にだまされやすい傾向にある実態が浮かんだ。 【図】一目でわかる…チャットＧＰＴの仕組み

サマリー：現代のマーケターは、豊富にデータを入手できるようになったにもかかわらず、顧客を深く理解することに苦労している。理由は、彼らが情報を親密性と混同しているからだ。ウェブサイトのアクセス数やSNSでのエンゲー...　もっと見るジメントなどのデータは、消費者行動の表象にすぎず、顧客の真の姿を把握するにはより親密な関係を築く必要がある。本稿では、マクドナルドが親密さを通じて顧客を理解し、そのうえで行った新たなマーケティング施策について紹介する。　閉じる データが増えてもマーケターは顧客を理解できていない　すべてのマーケターは、対象とする消費者について理解を深めたいと考えている。嗜好やペインポイント（悩みの種）、考え方などを把握して、製品と消費者の適合性を高めるためだ。 今日ではかつてなく多くのデータが入手できるにもかかわらず、マーケターはいまだにこの理解に苦労している。なぜだろうか。より多

【読売新聞】　石川県能登地方を震源とする地震で震度６強を記録した同県珠洲市では、木造住宅が損壊しやすい周期の地震波が観測されていたことが、京都大の後藤浩之教授（地震工学）の解析でわかった。同市で家屋の損壊が集中した要因になったとみら

科学データが見せる10世紀に社会が 大きく変化したわけ ヒトと自然、これまでとこれから（笹生衛 教授　前編） 神道文化学部全ての方向け Tweet 旱魃（かんばつ）、大雨、洪水。そして都市部への人口集中による感染症の大流行。古代の人々の姿と、現代に生きる私たちの姿はほとんど変わらないことが、古代の遺跡調査と文献史料、そして最先端の科学データを突き合わせたときに見えてくるという。 笹生衛・神道文化学部教授（國學院大學博物館館長）への前後編インタビューで伝わってくるのは、古代の話でありながらどこまでもクリアで、そしてリアルな歴史の肌触りだ。 10世紀に、何かが起きたのではないか――。これは私が20代の頃、古代の集落の発掘調査現場に身を置くようになって抱きはじめた疑問でした。古墳時代からの伝統的な集落のかたちが8・9世紀までは残っていたのに、9世紀の末期から10世紀にかけて、その集落が消滅・分散

貧困撲滅やジェンダー平等など、17の開発課題の解決を目指す持続可能な開発目標（SDGs）の達成期限が2030年に迫っているが、その進捗は遅く、なかには状況が悪化している分野もあるという。 こうしたなか、デンマークの政治学者ビョルン・ロンボルグは、SDGsを効率よく達成するためにいますぐやるべきことを提案している。 ジェンダー格差が埋まるのは286年後 2023年9月、ニューヨークにある国連本部で持続可能な開発目標（SDGs）に関するサミットが開催され、集まった世界各国の政治リーダーたちは、SDGsの壮大な目標が失敗しつつある現実に直面した。 優先すべき世界的課題について語るビョルン・ロンボルグ。1965年生まれのデンマークの政治学者、統計学者。世界的な課題に対する効率のよいソリューションを研究するデンマークのシンクタンク、コペンハーゲン・コンセンサス・センター代表。2023年に新著『いちば

ジョージーナ・ランナード、マーク・ポインティング、ヤナ・タウシンスキ、ベッキー・デイル、BBC気候記者、データチーム

我が夫婦は2人して67歳で、老後の資金は切実な問題である。 過去に下記のような「老後2,000万円問題」がクローズアップされた。 news.yahoo.co.jp ゴチャゴチャ騒いでも仕方がないので、我が家に必要な資金を試算した。 まず世の中の平均データや年金のデータを集めた。 ・私と家内の年金額 ・私が先に死んだ場合、家内が受取る遺族年金 ・平均余命：あと何年生きるか（下記）❓ www.jili.or.jp ・ゆとりある老後の平均生活費（下記） www.jili.or.jp ・介護平均費用（下記） www.jili.or.jp ・我が家の生活費実績と貯金総額 ・死亡時費用 以上から、引用する平均値には当然安全係数を加味し計算した。 ご参考になれば幸いです🙂

②で扱ったNEJM論文（中国CCDC）に比べるとなぜか引用される機会の少ない、 ネイチャー掲載の最初の中国論文（上海復旦大学）をざっくり読んでみました。 【中国におけるヒト呼吸器疾患に関連する新型コロナウイルス】 実は中国では2020年１～２月に ①復旦大学ネイチャー論文 ②中国CCDC・NEJM論文 ③コウモリ・ネイチャー論文（タイトルにコウモリとあるのでそう呼んでいます） の3つがほぼ同時期に出ているのですが、①はネイチャーの論文受取日が2020年1月7日とこれ以上なく早いということ（②は提出日不明）、また国立感染症研究所もこの復旦大学ネイチャー論文のゲノムを「最初に発表された」としていることから⇩この論文を最初としてよいと思います。 後で述べますが、その後各国の研究所（日本の感染研も含め）はこの復旦大学ネイチャー論文のデータとほぼ一致したことをもって自国での「コロナ発見」としています