米国31州がケムトレイルを禁止
米保健衛生長官ロバート・ケネディJr.の呼びかけに応じて、米国31州でケムトレイル散布を禁止する法案が検討されている。
ケムトレイルとは、飛行機から化学物質をばら撒き、気候変動や人々の健康に影響を与える、飛行機雲のような現象だ。
CNNを始めとする大手メディアは、ケムトレイルは陰謀論者の幻想であり実在しない現象だとして、法案に否定的である。
だが、ビル・ゲイツの資金を得た団体や航空会社の内部告発者が、飛行機から化学物質を撒いたとの証言が複数ある。
また、米空軍や軍研究所DARPAなどが、ケムトレイルを通じた細菌兵器の散布を研究していた証拠も公表されている。
野崎晃市（５０）
プーチンの大統領専用車が爆発
プーチンの乗る大統領専用車が、ロシア連邦保安庁の近くで爆発し、車内から火災が発生する事件が発生した。
ゼレンスキーが数日前に、「プーチンはもうすぐ死ぬことになるだろう」と言っていたので、暗殺計画があるのだろう。
大統領専用車は防弾車だが、エンジン内部から火災が発生したということは、車内に爆弾を仕掛けられたようだ。
ロシア政府のプーチンに近い所に、西側に買収されたスパイが潜入していて、プーチン暗殺を請け負ったものと思われる。
プーチンは暗殺計画に備えているようだし、影武者も数人いるようだから、ゼレンスキーの思うようにはいかないだろう。
野崎晃市（５０）
新凱来の展示ブース
中国上海の半導体製造装置の展覧会で、深センの新凱来という企業が、中国国産7ナノのDUV露光装置を発表した。
新凱来は、ファーウェイから2000名の技術者を移動させて、深センの国営ファンドが投資して設立された半導体企業である。
半導体製造に必須のDUVやEUV装置は、オランダのASML社が独占状態だったが、米国の制裁で輸入できなくなっていた。
中国は国産で7ナノDUV露光装置を開発し、ファーウェイは制裁回避に成功、7ナノDUV露光装置を公表して販売し始めた。
ファーウェイはすでに5ナノDUV露光装置を開発しており、台湾TSMCやSMICに頼らずとも、自前で半導体が製造できる。
野崎晃市（５０）
イラン爆撃のためB2が集結
世界に20機しかない米軍のB2爆撃機が、ディエゴ・ガルシア島に集結しているというので、イラン爆撃が近いとの情報がある。
イスラエルと米国は、イエメンのフーシ派攻撃に続き、フーシ派の背後にいるイランの核開発施設を爆撃する計画があるようだ。
イランはテヘランが爆撃されれば、ディエゴ・ガルシア島を報復攻撃すると反発しているが、最近イランの報復はどうにもショボい。
イランが後援するハマスもフーシ派もヒズボラも、イスラエル軍からの瓦解工作や爆撃により、相当数の幹部層を失ってしまった。
イスラエルはガザだけでなく、シリアのゴラン高原、レバノン南部でも侵攻を続けており、領土の拡大を目指しているようである。
野崎晃市（５０）
反転＆復調の兆し
【↓上海総合指数（月足）↓】
先行き不透明感がなかなか払拭されない中国経済。
長引く不動産不況など厳しい状況に直面している中で
中国を代表する株価指数 【上海総合指数】 は昨年9月、
月足チャートに大陽線が出現し、2021年9月以降の
【下落トレンド上値抵抗線】 を突破！
中国経済の反転＆復調の兆しが見えてきたワケだ。
とはいえ、上海総合指数は長期間にわたって
保ち合い相場となっており、上方に位置するレンジの
上限（3900p～4000p付近）を突破するコトができるかど～か！？
【中国経済の本格的な回復】 へのカギとなるだろう。
酒田宗休 (S&I Stock Analysis Party）
トランプがGAVIへの資金援助を停止
トランプがビル・ゲイツが主催するワクチン団体GAVIへの資金援助を停止し、貧困国での接種ができなくなるという。
ビル・ゲイツのワクチンは人口減少を目的としており、病気を予防しないどころか、しばしば重い副作用を引き起こす。
表向き貧困国への慈善ということになっているが、インドではワクチン副作用で死亡した人の遺族から訴えられている。
しかも、ビル・ゲイツのワクチン接種の資金は、大富豪の懐から出ているのではなく、USAIDを通じて税金が使われていた。
トランプ政権の保健福祉庁長官ロバート・ケネディJr.は、長年にわたりビル・ゲイツの偽善を告発して訴えてきた。
野崎晃市（５０）
70年後の中国総人口は3.2億人
精華大学などの人口統計予測によると、中国では人口減少が加速し、2100年には人口が3.2億人になるという。
現在14億人の人口が、今後わずか70年で11億人減少するという、明らかに異常な多死社会を迎えることになる。
現在、すでに中国各地で葬儀場の拡張や増設が急ピッチで行われており、若年層の死亡例も増加傾向にある。
原因はワクチン、食品に含まれるアスパルテームなどの人工甘味料、歯磨き粉に含まれるフッ素などであろう。
中国が70年で11憶人減少するのなら、日本人は2100年には絶滅危惧種になるくらい減少しているのでは。
野崎晃市（５０）
台湾の通信を遮断し孤立化
中国船舶科学研究センターが、海底4000ｍのケーブル切断技術を開発したと公表し、暗にケーブル切断を認めた。
半年ほど前に、中国の船が台湾海峡の海底ケーブルを切断した際には、中国側は単なる事故と発表していた。
しかし、海底ケーブルは厚い被覆で覆われており、単なる事故でないのは明らかで、軍事作戦の一環と疑われていた。
このたび、中国は海底ケーブル切断技術公表について、海洋での戦術を根本から変えたと自画自賛し、ついにひらきなおった。
これは、台湾有事の際に、通信や連絡を遮断して孤立化させるためであることは明らかで、心理的作戦でもあるだろう。
野崎晃市（５０）
ベルリンで開催のワールド・フォーラム
クリントン夫妻ら米民主党やグローバリストらがベルリンに集まって、ワールド・フォーラムなる会議を開いたようだ。
そこで、ヒラリーは思想警察を設立して、支配者層に都合の悪い情報を流すものを逮捕するよう呼びかけた。
コロナ・パンデミック以降、ワクチンを批判する声は検閲され、ユーチューブやSMSなどから削除されるようになった。
また、ファクト・チェックなる組織が設立されて、ワクチンに都合の悪い情報は、デマや誤情報と決めつけられた。
それでも、自由な言論を統制できないことに業を煮やしたグローバリストたちは、思想統制を強化しようとしている。
戦前は、日本にも特高警察が設立され、共産主義者や反戦思想家を逮捕したが、あの時代が戻ってくるのだろうか。
野崎晃市（５０）
山火事で焼け落ちた雲門寺
日本でも頻発している不審な山火事だが、韓国でも同時多発的に大規模な山火事が発生している。
1000年以上の歴史がある、慶尚道山清郡の雲門寺など貴重な文化財が焼け落ち、4人が死亡した。
火事が発生した場所は、しばしばスマートシティとかSDGsによる、再開発が計画されているとの噂がある。
火災を気候変動のせいにして、住民たちを立ち退かせ、土地を安価に買い取るのが目的かもしれない。
山火事は、国際経済フォーラムの目指す「何も所有しなくなるが、幸せな」、グレート・リセットの一環だろう。
野崎晃市（５０）
米国の第六世代戦闘機F47
トランプが第47代大統領にちなんで、ボーイングに第六世代戦闘機F47の開発を発注したが、前途多難となりそうだ。
ボーイングは旅客機や輸送機などの大型飛行機の製造を得意としており、しかも最近は事故や故障が相次いでいる。
かといって、競争相手ロッキード・マーティンの、第五世代機F35は評判が悪く、新機開発への信頼を失っている。
結局、トランプ就任式に100万ドルの寄付をしたボーイングが受注したが、戦闘機の開発には時間も金もかかる。
一方で、中国は第六世代戦闘機を8タイプ開発中で、今年公開されたJ36とJ50は、そのうちでも一番開発の遅れた機体だという。
中国の秘密の第六世代機、ロシアの第六世代機Mig41に勝てるステルス戦闘機が、ボーイングに開発できるかはなはだ疑問だ。
野崎晃市（５０）
至極当然の値幅調整
【↓テスラ（月足）↓】
【米電気自動車（EV）大手のテスラ】 株価急落！
テスラの世界的な販売不振、中国製EVの台頭など
株価下落の要因や背景はいろいろあるよ～だが・・・
【大きく上がったから大きくさがる！】
ただそれだけのコトだ。 2024年は1年足らずで株価が
3倍以上も高騰！そりゃ～下がるわな！つ～ワケである。
今がテスラ株の 【押し目買い好機】 なのかど～か？
■2023年1月安値（101ドル） ■2024年4月安値（138ドル）
この2点による下値支持線付近への下落をじっくり待つのもアリだ。
ま、待つも相場！つ～コトだんべ（爆）
酒田宗休 (S&I Stock Analysis Party）
反政府デモに揺らぐエルドアン政権
トルコで大規模な反政府デモが発生し、エルドアン大統領は飛行機で海外に逃亡し、政権存続の危機らしい。
反政府デモ発生の原因は、エルドアン大統領が政敵のイスタンブール市長イマモール氏を逮捕したことが発端だ。
エルドアン大統領による不当逮捕だと抗議する民衆が集まり、トルコ軍の高官まで反政府側への支持を表明。
反政府デモはカラー革命の様相を呈してきており、エルドアン大統領が辞任に追い込まれる可能性も出てきた。
シリアのアサド大統領は、トルコの支援する反政府勢力により亡命に追い込まれたが、今度はエルドアンが失脚する番か。
野崎晃市（５０）
トランプはケネディ・センターで銀ネクタイ
トランプの命令で、80000ページに及ぶJFK暗殺ファイルの一部が公開され、残りも続々と公開されるという。
JFK暗殺ファイルが公開された日、トランプはいつもの赤ネクタイではなく、珍しく銀色のネクタイを着用していた。
ケネディが大統領命令11110で、銀を担保にした政府紙幣を発行したことが、暗殺の原因であると示唆したのだ。
ケネディは、米国がFRB連邦準備制度を経ずに紙幣を発行することを可能にしたが、ケネディは半年後に殺された。
FRB連邦準備制度は、ロスチャイルドやロックフェラーなど国際金融が、米国を経済的に支配するための機関だった。
トランプはケネディの遺志を継いで、FRB解体と金を担保にした新しい米ドルの発行で、米国の経済的独立を目指す。
野崎晃市（５０）
米国が中国人留学生排斥を検討
米国下院議員リリー・ムーアが、中国人留学生への留学ビザを発給禁止する法案を呼び掛けている。
トランプ第一期目に、中国人留学生を制限する法案が出され、中国人留学生の数は全盛期の半分に。
中国に国防関連技術が漏れることを恐れてのことだったが、今回はさらに踏み込んだ措置が検討されている。
最近、トランプは1798年成立の敵国人条項を復活させ、米国内に滞在する敵国人の拘留を許可した。
また、ヴァンス副大統領も、永住許可グリーンカード保持者であっても、国外退去を求めることができると発言。
トランプ政権は米中衝突が近いと見て、中国人の米国移民を排斥する法体制を準備しているようだ。
そういえば、日本も戸籍に台湾と中国を区別して書き込めるように法整備していたが、台湾有事に備えた措置だろう。
野崎晃市（５０）
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