［タイトル変更：8月20日2.13AM］
8月9・10日に、「木造住宅の住宅低寿命化傾向への対応策」の検討について若干触れた。
その検討・対応策の一例として提案した「住居の質」「工法の質」確保策の概要を紹介したいと思う。乞うご意見！
「基本仕様」
１．敷地の立地条件
戸建住宅とする場合は、建蔽率は5／10～6／10以下とする。
建蔽率がこの数値を越えるときは、戸建てにこだわらない。
註 （戸建て）住宅の質は、建物そのものではなく、
建屋を含んだ敷地全体の質で考える必要がある。
２．建物の計画基準寸法
メートル法と尺貫法との整合性を考慮し、1間＝6尺6寸＝1999.8㎜とする。
註 関西間・京間の６尺５寸で十分だが、一般に進行中のメートル間との
整合性を考慮し、この寸法とする。
３．建物規模（面積）
柱間１間角（１コマ）を単位として、40コマ以上とする。
註 多くの事例が「基準柱間×基準柱間」（１コマ）を単位にして
40コマ（関東間で言うと40坪）以上であることによる。
４．敷地面積
上記１）２）３）より、80～67コマ＝319.9～267.95㎡以上とする。
註 過去の事例では、一反＝300坪≒1000㎡が屋敷の単位であったが
現況にそぐわないため、ここでは建蔽率から逆算した。
以上は、「住居の質」の確保のための要件。
以下は、「工法の質」の確保のための要件。
要は、現行法令の下で、どうすれば「一体化・立体化工法」のもつ特徴を具現化できるか、ということ（建築法令が日本の正統工法を正当に反映したものであったならば、こんなことに苦労する必要もないのだが・・）。
５．工法（次回以降、解説図を紹介予定）
註 現存する建物の工法の様態を検討した結果、以下にまとめた。
「軸組工法・真壁仕様」とし、基礎、材種、材寸、継手・仕口等は、
以下を原則とする。
註 法令も「真壁仕様」の推奨に転換しつつある。
ア）基礎・地形（地業）
「布基礎＋束立て」方式を原則とする。
傾斜地等の場合には、「礎石＋土台＋足固め」方式も検討する。
布基礎の場合の床下通・換気口は、ネコ方式とする。
アンカーボルトは架構の基礎からのずれ落ち防止と理解する。
床下となる地面は、ＧＬ＋60㎜以上とする。
註 「礎石＋土台、足固め」方式が床下の環境維持上最適だが、
現行法令上やむを得ない。
ただし、不同沈下対策は、布基礎でなくても可能のはずである。
註 中越沖地震で、砂質地盤等では地盤そのものを改良しないかぎり、
基礎の形式・形状では対応できないことが判明した。
イ）使用木材
現行市場流通品規格以外に新たな規格を設定する（別表）。
柱寸法は、最低仕上り4.3寸角とする。
註 現行規格は、現在でも関西間・京間地域では「間尺に合わない」。
柱の最低寸法は、強度、見えがかり両面から、文化財等の事例に
ならった（「日本の建築技術の展開」中でも触れた）。
なお、現在、大径材が増えているため、良材を確保しやすい。
ウ）構造計画
過去に地震に際し健在であった文化財等の事例を参考にし、
耐力壁、金物に頼らない。
ａ 上屋＋下屋方式とし、奥行2.5間×ｎ間の本体：上屋を構成し、
その二面以上に付加部分：下屋を追加、所要空間を確保する。
ｂ 屋根は瓦葺とし、下屋部は本体屋根の葺き下し、または段差を設ける。
本体部分の屋根勾配は4.5／10以上とする。
下屋部分は、本体部分の葺き下しの場合を除き4／10以上とする。
註 町家を参考にし、前面道路からの視覚的な効果を考慮し、
下屋部の屋根勾配を本体より緩くする。
ｃ 小屋梁は、入り側柱に「折置」で納める。
註 「折置」方式に対して、法令は金物補強を要求していない。
ｄ 二層の場合、本体＝上屋の入り側柱を＠１～２間で通し柱とする。
床梁は通し柱に「差口（竿シャチ継）」で納める。
各層の間仕切位置を一致させる。
註 「差口」については、法令には金物補強の規定はない。
ｅ 横架材の長さは、最大スパン2.5間＝16尺5寸＝4999.5㎜程度とし、
継手は柱位置に設け、柱間に継手を設ける方法は採らない。
註 材長を柱間寸法で加工でき、施工上も利点。
ｆ 一階にあっては、内法レベルに「差鴨居」を設け、
二階では、腰部（開口部敷居または手摺位置）を「差物」とする。
註 差鴨居、差物の架構上の効用を活用する。
ｇ 一階床は大引上に板（厚5分スギ板）を流し、根太を敷き並べ、
空隙を設けた上、床板を張る。
保温材を設置する場合は、この空隙に敷く。
二階床は、小梁上に床板（厚1寸）直張り、下面表し。
ｈ 屋根下地は、垂木（表し）上に地板（室内側表し）を張り、
枕木を介し野垂木を流し（軒先部は表し）、野地板を張る。
軒先部で二重垂木の間から吸気し、上部で排気する（上昇気流）。
保温材を設置する場合は、この空隙の枕木間に敷きこむ。
ｉ 造作を含め、上向き作業を要する工程は、極力避ける。
註 かつての工法では、上向きの作業を極力避けている。
ｊ 法令の要求する耐力壁は、面材耐力壁の規定を援用する。
註 法令の規定をクリアするための仕様である。
面材の下地としては、受け材方式、貫方式を適宜使用する。
水平面の剛性は、架構そのものと床面、屋根面に張る板に求め、
火打ち材を用いない。
エ）継手・仕口等
下記条件を確保できる継手・仕口を採用する。
ａ 簡単な刻みで加工できる（機械加工ができる）
ｂ 汎用性に富む（各所に応用可能）
ｃ 強度的に安定している
ｄ 部材を表しにできる（金物補強を要しない）
ｅ 分解・解体が可能である
概要（解説図参照：模型写真・分解図で各部位ごとに解説：次回以降）
１）土 台
入り側柱の要所ならびに各隅柱を通し柱とする。
通し柱～通し柱の土台を一本ものとし、土台に継手を設けない。
通し柱および隅柱は土台に「蟻落し」で納める。
註 土台の継手の省略可能。
「蟻落し」箇所への金物使用規定は法令には見えない。
ただし確認申請審査員の見解は未確認（次回「参考」参照）。
２）土台と柱
通し柱、隅柱以外は、土台に「長枘差し・込み栓打ち」とする。
註 筋かいを用いないかぎり、法令上補強不要。
３）横架材
床梁、小屋梁とも、原則として継手を設けない。
桁、母屋は、柱直上で「目違い付き・雇い竿シャチ栓継ぎ」で継ぐ。
註 次回、図で説明
４）横架材と柱
管柱は、根、頭とも「長枘差し・込み栓打ち」とする。
通し柱への胴差、床梁、差鴨居、窓台等は「雇い竿・シャチ栓継ぎ」。
竿は、原則として上小根とする（作業性よく、下面を表しにできる）。
小屋梁は、柱の頭枘を「重枘」として折置で納め、
桁は「渡り顎」で梁に架け、頭枘の「重枘」で固定する。
註 「渡り顎」については、法令は金物補強を要求していない。
オ）仕上げ、造作等
壁
原則として内外とも真壁納め、塗壁仕上げ（漆喰など）。
外部は、真壁仕上げの上、外壁下部（土台～一階内法下）に
大壁（縦羽目・横羽目板壁、煉瓦積壁、大谷石積壁等）を追加。
註 塗り壁下地は、原則として木ずり直塗り、石膏ラスボード。
壁量が不足の場合は塗壁下地用構造用合板等を適宜使用。
羽目板壁の場合は、取替え可能な取付け方法による。
屋根
原則として、瓦葺（53Ａ型いぶし瓦）とし、軒の出を極力確保する。
霧除け庇等は、金属板葺き。
室内床
原則として、一階はヒノキ厚6分縁甲板、捨床はスギ板厚4分張り。
二階はスギ厚1寸板張り。
原則として、畳、カーペット等は、この上に敷く。
天井
原則として、一階は踏み天井、二階は地板表し。
天井を設ける場合は、「天井パネル」を取付ける方法とする。
開口部
外部は原則として外付けアルミサッシ（引違い）とする。
柱間に木製建具（明り障子またはガラス戸）を設ける。
註 サッシ外部枠回りには木製額縁を設ける。
内部建具は木製とする。
カ）設備
給排水設備の配管類は、保守点検、交換可能な位置に設ける。
電気設備幹線は、軒裏を利用し、壁内で分岐（配管を設ける）。
６．必要材寸表（特注材）
材 料 ヒノキ、スギ
正角材 挽割寸法(cm) 仕上り寸法(寸) 長さ(cm)
16.5×16.5 5.3×5.3 350.0 450.0 550.0 650.0
13.5×13.5 4.3×4.3
12.0×12.0 3.8×3.8
10.5×10.5 3.3×3.3
平角材 24.5×13.5 8.0×4.3 450.0 550.0
21.5×13.5 7.0×4.3
18.5×13.5 6.0×4.3
15.5×13.5 5.0×4.3
註 高さを最大仕上り8寸とする。これ以上の寸面を必要なときは、
二材を合成して対応する。
例 上：8×4.3寸＋[3.5×1.6寸］＋下：4.3寸角
0.8寸角（または0.8寸径）ダボ＠16.5寸
横架材の見えがかりを小さく押えるための策（9.0寸以上になると
横架材だけが目立ちすぎる）。
平割材 13.5×5.0 4.2×1.6 450.0
11.0×5.0 3.5×1.6
8.0×5.0 2.5×1.6
5.5×4.5 1.8×1.3
板 材 15.5×3.3 5.0×1.0 450.0
15.5×2.0 5.0×0.6
15.5×1.8 5.0×0.5
15.5×1.5 5.0×0.4
13.0×3.3 4.0×1.0
13.0×2.0 4.0×0.6
13.0×1.8 4.0×0.5
13.0×1.5 4.0×0.4
その他は市場流通品による。
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