ブランドとは、人が直感的に感じるもので、ブランドの内容は企業が定義付けをすることではなく、消費者（ユーザー）が定義づけするものです。そして、ブランディングとは、企業が消費者（ユーザー）に対し、様々なタッチポイントを通じて、経験価値を継続的に提供し続けることで、消費者のメンタルモデルを創造することです。 ※メンタルモデル：人は未知の状況で行動を起こす際、結果を予測する。「こうしたら、こうなるはず」というイメージがその人のメンタルモデル。つまり、その人の世界観そのもののことを指す。 経験価値の発見 最初に、企業の持っているスペックを整理し、これまで提供してきた機能価値、感性価値を明確化します。 アンケート、インタビュー、フォトリサーチなど様々な調査によって、消費者が感じている経験価値を抽出。それを整理分類することで価値マップを作成し共有します。 企業の持つシーズと消費者側の本質的ウォンツを明確

商品やサービスのコモディティー（汎用品）化が進み、国内の消費が低迷する中、ブランド力によってファンを増やし購入を促す重要性が高まっている。 そうしたブランドの成功例としてよく名前が挙がるのが、米オートバイメーカーのハーレーダビッドソンだ。 根強い人気を誇るこのブランドは、ファンの潜在意識においてほかの強力ブランドとは異なる受け止め方をされている――。 こんな事実が、大手広告代理店の博報堂DYホールディングス2433が実施したニューロマーケティングの実験で判明した。企業のブランド戦略のあり方を再考する1つのきっかけになりそうだ。 強力なブランドの代表的な存在であるハーレーダビッドソン。このオートバイメーカーは、広告宣伝や販促などのマーケティングにおいても独特だ。 ほかのオートバイメーカーのように、製品の機能や性能を強調したりはしない。他社の製品との価格の違いを訴求することもない。 実際、機能

上木 貴博 日経ビジネス記者 2002年に筑波大学を卒業し、日経BP入社。「日経ビジネス」「日経情報ストラテジー」「日経マネー」編集部などを経て、2016年4月から現職。製造業を中心に取材中。趣味は献血（通算185回）。相撲二段。 この著者の記事を見る

著者プロフィール：保田隆明 やわらか系エコノミスト。外資系投資銀行2社で企業のM＆A、企業財務戦略アドバイザリーを経たのち、起業し日本で3番目のSNSサイト「トモモト」を運営（現在は閉鎖）。その後ベンチャーキャピタル業を経て、現在はワクワク経済研究所代表として、日本のビジネスパーソンのビジネスリテラシー向上を目指し、経済、金融について柔らかく解説している。主な著書は「M＆A時代 企業価値のホントの考え方」「投資事業組合とは何か」「なぜ株式投資はもうからないのか」「株式市場とM＆A」「投資銀行青春白書」など。日本テレビやラジオNikkeiではビジネストレンドの番組を担当。ITmedia Anchordeskでは、IT＆ネット分野の金融・経済コラムを連載中。公式サイト：http://wkwk.tv／ブログ：http://wkwk.tv/chou 次世代DVDレコーダーであるBlu-rayレコー

「通信事業を本気でやるんですかね」――。2019年10月に"第4のキャリア"として携帯電話事業に参入する楽天に対して、ソフトバンクの宮内謙社長は楽天の取り組みに対して心配顔でこう疑…続き ソフトバンク宮内社長「非通信の新事業、数千億円に」 ［有料会員限定］ iPhoneユーザーに選択迫る　総務省の「完全分離」案 ［有料会員限定］

パソコンの断・捨・離 いいことずくめのアプリ断捨離、不要なサブスクや悪意あるアプリも排除 2024.03.15

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トレンドの転換期に浮上する色＝ニュートラルなグレー。 ミニマルでシックなムードがストリートに戻ってきた。