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若気の至りとは恐ろしいもので、初めて見たときは巨匠も老いたなぁ、という陳腐な感想しか浮かばなかった。黒澤明監督が晩年にメガホンをとった「夢」は、バブル真っ最中の平成２年に封切られた。　▼「こんな夢を見た」という字幕で始まる８つのエピソードは、自称黒澤ファンを大いにとまどわせた。「七人の侍」や「用心棒」のようなテンポの良い血湧き肉躍る演出は影も形もなく、何度も舟をこいだ。　▼そんな退屈な映画なのに、最終章で笠智衆が、天寿をまっとうして亡くなった老女を「祝う」ため村人たちと踊る場面は、今でも鮮烈に覚えている。２年前に福島第１原発事故が起こった直後は、富士山が原発の爆発で赤く染まるシーンをとっさに思い出した。　▼巨匠は「夢」で原発事故を予知したのだろうか。そんな夢の不思議が、科学的に解き明かされる日がやってくるかもしれない。京都府にある研究所が、世界で初めて夢の解読に成功したという。　▼将来は画

暴力団への利益供与などを禁じる東京都と沖縄県の暴力団排除条例が１日、施行された。これにより、暴力団の資金源根絶を目的にした暴排条例が全都道府県で出そろった。日本最大の指定暴力団「山口組」の篠田建市（通称・司忍）組長（６９）は条例施行を前に、神戸市灘区の山口組総本部で産経新聞の取材に応じた。一般の事業者にも暴力団との関係遮断の努力義務が課された都条例について、「異様な時代が来た」と批判したうえで、山口組の解散を明確に否定した。一問一答は次の通り。　－－全国で暴力団排除条例が施行されるなど暴力団排除の機運が急速に高まっているが、どのように捉えているか　「異様な時代が来たと感じている。やくざといえども、われわれもこの国の住人であり、社会の一員。昭和３９年の第１次頂上作戦からこういうことをずっと経験しているが、暴力団排除条例はこれまでとは違う。われわれが法を犯して取り締まられるのは構わないが、われ

東日本大震災の被災地に今月初め、中国漁船衝突事件をめぐる映像流出事件で起訴猶予処分となった一色正春元海上保安官が同志とともに緊急物資支援に出かけていたことが分かった。津波がすべてを破壊し尽くした被災地で、支援団一行は、得体の知れないアジア人に遭遇したという。 　一色氏は昨年１１月、沖縄・尖閣沖での中国漁船衝突事件の真実を国民に知らせるため、衝突映像をインターネットに流出させた人物。 　直後に名乗り出て、国家公務員法（守秘義務）の任意聴取を受ける。同年１２月に海上保安庁を依願退職し、今年１月に起訴猶予処分が決定。２月には告白手記「何かのために」（朝日新聞）を出版し、最近は講演活動も行っている。 　物資支援団には、一色氏のほか、元警視庁捜査官でノンフィクション作家の坂東忠信氏や元仙台市長の梅原克彦氏、チャンネル桜の水島聡社長など約１０人が参加。避難所に食料品や日用品を届けるため、トラック２台と

辻元清美について以下のようなデマが流れていますが、すべてそのような事実はありません。 ①阪神大震災のときに、辻元清美が「自衛隊は違憲です。自衛隊から食料を受け取らないでください」と書いたビラをまいた。 ②カンボジアでの自衛隊活動を視察した際に、辻元清美が自衛官に対し「あんた！　そこ（胸ポケット）にコンドーム持っているでしょう」という言葉をぶつけた。 ③今回の震災で、辻元清美が｢事前協議なしの着陸は安全を無視した行為｣と米軍の救援活動に抗議した。 ④今回の震災で、辻元清美が｢重機で十分。災害出動に戦車不要｣と原発内の瓦礫除去に戦車投入に反対した。 こうしたデマに接したとき何より辛い思いをされるのは、被災者のみなさんや、自衛隊員のみなさん、家族の方々だと考えます。 どうかこうしたデマに惑わされることのないようお願い申し上げます。 またデマが拡散した背景には、一部報道機関（産経新聞３月１

教職員の精神疾患の原因と考えられる学校現場の負担を減らすように、文部科学省は平成１６年度から、自治体の教委に通知を出してきた。約８０％の都道府県や政令市でも通知を受けて業務軽減策を講じているが、それでも精神疾患で休職する教職員は後を絶たない。　「少しぐらい業務軽減しても教員の忙しさは変わらない。子供と向き合う時間もない」。学校現場の校長からは、こんな声が聞かれる。授業の準備や生徒指導だけではなく、保護者への対応も大きな“負担”になっているという。　文科省は小中学校の３５人学級などで教員増を図って対策を講じている。だが、財政難で国の対策もなかなか進まないのが実情だ。　「教職員が忙しいから」という単純な構図に対する疑問の声もある。文科省の調査では、対策が未実施でも、休職が減っている自治体があることも判明している。　教員の経験もある政策研究大学院大学の戸田忠雄客員教授は「忙しいのは民間企業も同じ

性行為後の服用でも妊娠を回避できる「緊急避妊薬」承認の可否が２４日に開かれる厚生労働省の薬事分科会で決まる見通しとなった。緊急避妊薬は多くの国で薬局で販売されているが日本では未承認。安易な利用を招くなどと慎重論がある一方、性犯罪被害者への緊急対応や人工妊娠中絶が回避できるとして導入を要望する声もあり、審議の行方が注目される。　審議されるのは、製薬会社「そーせい」が昨年９月に承認申請した緊急避妊薬ノルレボ（成分名、レボノルゲストレル）。女性ホルモンの一種である黄体ホルモンの製剤で、医師の処方を受け、性交後７２時間以内に錠剤２錠を１回飲む。排卵を抑制、または遅らせて妊娠を８０％程度抑える効果があるとされ、欧米など５４カ国で承認されている。　承認されていない日本では、月経困難症治療などに使われるホルモン剤（中用量ピル）が転用され、医療保険は適用されず、費用は３千円〜２万円。警察庁が性犯罪被害者支

初夏の朝、気がつくと、ぼろぼろ涙を流しながら居間でわが子を抱っこしていた。東京都に住む派遣社員、黒木裕子さん（３６）＝仮名＝は４年前、生後２カ月の長男（４）の夜泣きに悩まされた末、「産後鬱（うつ）」と呼ばれる鬱病を発症した。　「寝ようとすると１、２時間おきに泣き声で起こされた。初めての子育てで、なぜ泣いているのかも分からない。泣かれているストレスと不眠とが極まってある日、子供に『やめてー！　もうやめてー！』と叫んでいた。子供はびっくりして泣きやんだ」　普通じゃないと思った。　会社員の夫（３８）は見かねて精神科へ連れていった。医師は夫だけに「鬱ですね」と告げた。　メーカーで営業職の夫の帰宅は午前様が当たり前。　「睡眠導入剤を処方されても眠れず、家に閉じこもり子供と２人きりの生活で追い詰められた。一日中泣き声を聞いて、テレビをつけたり、音楽をかける気にもなれず、おっぱいを飲ませながら自分は冷凍

「私が息子を虐待しないで済んだのは、インターネットのおかげかもしれない」。大阪府に住むパート、町村久美子さん（３０）＝仮名＝は、産後鬱（うつ）を乗り越えつつある自身をこう振り返る。　きっかけは長男（２）を出産後、母乳がうまく出ないことだった。「おっぱいが出ない。抱っこしても泣きやまない。当たり前だと思っていたことができない」。母親失格だ。落ち込み始めると、すべてが受け入れられなくなった。　長男が１歳半のころ、突然ご飯の味が分からなくなった。夫にも言えぬうち、ネット上で新米ママが集まるサイトを見つけた。「うちの子は発育が遅いのでは」「産後鬱かも」…。「私と一緒だ」と感じる書き込みがあった。「一度診察を受けてみたら」とのアドバイスを読み、思い切って病院へ行った。あっさり「鬱ですね」と言われた。　町村さんは「苦しいのは病気のせいと納得できて、夫や実家の母親へ初めて打ち明けられた。夫も子供の面倒を

大阪２幼児遺棄事件も母子家庭で起きた。現場にはたくさんの供え物の中に２児へのメッセージがあった＝１０年８月、大阪市西区（竹川禎一郎撮影） かつて「母原（ぼげん）病」という言葉があった。子供の非行や登校拒否などが社会問題化した１９７０年代、「母親の子育て方が原因でこれらの問題が生じた」として唱えられた言葉だ。現在は誤った認識に基づく用語とされ、死語となっている。　子育ての「私事（しじ）化」。山梨県立大学の西沢哲教授（５２）＝臨床心理学＝は「戦後の高度経済成長期以降、子育てが地域や社会から切り離され、家族、中でも主に母親が担う『私事』とされるようになった」と指摘し、こう続けた。　「子供が示すさまざまな問題の責任を、社会は母親に求めた。７０年代には『スキンシップ』が奨励され、母原病という言葉が母親を追い詰めた。子育ての責務を一身に背負い、社会や夫からの支援を絶たれた母親たちの中に、持って行き場の

医療介入をなるべくしない助産院や自宅での分娩（ぶんべん）は、“自然なお産”として美化して伝えられることが少なくない。しかし、実際には医療介入があれば救えたはずの命が失われたり、負う必要がなかった重い障害を負っているケースもある。こうした悲劇を減らそうと、助産院の出産で長女を亡くした女性が“自然なお産”に警鐘を鳴らすブログを開設。「母子の安全を守るという観点で助産院や自宅分娩の問題点を広く考えてほしい」と訴えている。（平沢裕子）　この女性は北関東に住む「琴子の母（琴母）」さん（３９）。平成１５年８月に助産院で出産した長女、琴子ちゃんは妊娠中に逆子（さかご）（骨盤位）と分かった。最初に予約していた実家近くの助産院では「逆子なら病院」と断られたが、知人から「逆子直しの名人」として別の助産院を紹介される。　助産師から「逆子の方が簡単」と言われ、また、ネットで「逆子でも助産院で産んだ」という情報が多

朝鮮学校無償化問題で、文部科学省が求めている教科書内容の改定などを拒否する姿勢を示していた在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）が、朝鮮学校校長らを集めた２３日の会議で、「条件が付けば、申請を取り下げる」と表明したことが２４日、分かった。複数の朝鮮総連関係者が明らかにした。北朝鮮による韓国・延坪（ヨンピョン）島への砲撃で、政府はすでに無償化手続きを停止する方針を固めているが、朝鮮総連側への世論の反発は一層強まりそうだ。　朝鮮学校の無償化をめぐっては、文科省が、支給する就学支援金を生徒の授業料にあてていることを証明する書類の提出を条件に加え、「留意事項」として、教科書などの教育内容に懸念があれば自主的改善を促すとしていた。　朝鮮総連関係者らによると、２３日の会議では、朝鮮総連側から「条件を断固拒否し、無償化が通らなければ、徹底抗議する」との北朝鮮本国の指示が報告され、「各校が無償化申請をしても厳し