既知の調査により、ネバダ州とオレゴン州にまたがる火山からリチウムを含む多数の金属鉱脈が発見されています。2023年8月30日に発表された論文によると、この火山には推定2000万トンから4000万トンの「世界最大規模」のリチウムが埋まっているようです。 Hydrothermal enrichment of lithium in intracaldera illite-bearing claystones | Science Advances https://www.science.org/doi/10.1126/sciadv.adh8183 Lithium discovery in US volcano could be biggest deposit ever found | Research | Chemistry World https://www.chemistryworld.com

古代ヒッタイト帝国が滅亡した理由は謎に包まれている。だが、同時期に起こったある気候の変化が、その滅亡に関係しているかもしれないとする研究が発表された。地球温暖化に人類はどう対処するかという課題にフォーカスし続ける記者が、その信ぴょう性に迫る。 古代ヒッタイト帝国に何が起こったのか、確かなことは誰も知らない。500年近くものあいだ、その支配は現在のトルコ、シリア、レバノン一帯に及んでいた。 その王たちは、城壁に囲まれた首都にある、巨大な石造りの宮殿に住んでいた。大規模な農業や高度なかんがいシステム、広大な貿易網により、帝国の金庫は満たされていた。 それから、紀元前1200年を過ぎてすぐ、帝国は消え失せる。考古学的な調査からは、王家が宮殿をあきらめ、都を逃れたらしいことがわかっている。都は捨て去られ、のちに焼かれた。いったいなぜそんなことになったのか、破壊された王国の遺跡からはほぼ何もわからな

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４月２０日、ＥＮＥＯＳホールディングスの杉森務会長は、ロシア産の原油について「ウクライナ問題が解決されない限り、買うつもりはない」と述べた。写真は同社のロゴ。都内で２０２０年８月撮影（２０２２年　ロイター/Issei Kato） ［東京　２０日　ロイター］ - ＥＮＥＯＳホールディングスの杉森務会長は２０日、ロシア産の原油について「ウクライナ問題が解決されない限り、買うつもりはない」と述べた。代替として、当面はすでに取引のあるサウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、クウェートなど中東地域からの調達を考えているという。石油連盟会長会見で述べた。 杉森会長は、ロシアによるウクライナ侵攻後は「一切契約していない」ことを明らかにした。ウクライナ侵攻がいつ終わるか、それが終わっても経済制裁が解けるか分からないため、当面はこうした対応が続くことになるとの見通しを示し「需給はひっ迫していないので、代

資源エネルギー庁の定光裕樹資源・燃料部長は１４日の参院財政金融委員会で、対ロシア経済制裁に対する報復措置とされる天然ガス取引のルーブル支払い要求に関し、液化天然ガス（ＬＮＧ）は対象外で日本企業はルーブル建て決済を求められた事例はないと述べた。資料写真、LNGタンカー、横浜で２０１５年９月（２０２２年　ロイター／Yuya Shino） ［東京　１４日　ロイター］ - 資源エネルギー庁の定光裕樹資源・燃料部長は１４日の参院財政金融委員会で、対ロシア経済制裁に対する報復措置とされる天然ガス取引のルーブル支払い要求に関し、液化天然ガス（ＬＮＧ）は対象外で日本企業はルーブル建て決済を求められた事例はないと述べた。杉久武委員（公明）への答弁。 定光部長は、ルーブル建て支払いを求めたロシア大統領令は対象をパイプラインなどで輸送する気体の天然ガスと記述しており、日本が輸入しているＬＮＧは対象外と説明した。

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サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

東京オリンピック・パラリンピックを前に、水素を活用した燃料電池自動車（FCV）の普及を図るため、水素を製造・供給する「水素ステーション」を設置する事業者に補助金を出す環境省の事業について会計検査院が調べたところ、導入した事業者の大半が、太陽光や風力などの再生可能エネルギーを使って水素を作るという要件を守っていなかったことが、関係者への取材で判明した。電力会社から購入するなどした電力を用いていた。検査院は同省に見直しを求めた。 環境省は2015年度以降、「再生可能エネルギー由来の水素ステーション」や、乗用車、バスなどのFCVを導入した自治体や企業に、費用の3分の1～4分の3の補助金を交付した。水素ステーションは水から分解した水素をFCVに供給するシステムで、費用は2億円程度。水素は利用時に二酸化炭素を排出せず、電源に再生可能エネルギーを用いることで、地球温暖化対策になるとして同省が推進してい

コバルトは多くの電気自動車用電池に使われている金属です。テスラが「コバルトフリー」の電池を採用することがニュースにもなっていますが、はたしてコバルトとはどんな「資源」なのでしょう。知っておきたい基礎知識からまとめてみます。 その名は魔物に由来する紛争鉱物 コバルトという元素をご存知でしょうか？ 電気自動車（EV）やスマートフォンなどのバッテリーに含まれているだけでなく、ジェットエンジンやドリルビットなどの耐熱合金、スピーカーの磁石、意外なところでは石油の精製などにも使われている有能な金属です。 コバルトの名前は、ダンジョン系のSFに頻繁に登場する魔物「コボルト」にちなんでおり、彼らが鉱山に魔法をかけて、扱いが難しくて毒性のある金属を作ったと中世ヨーロッパで信じられていたそうです。 さて、実際に鉱山の中に魔物がいるかは別として、コバルトには毒性があるため適切な個人用防護具を装着しないと塵肺症

上場維持基準未達の地域新聞社、使い難そうな割引券を「優待利回り50%超！」とびっくりマークまでつけて煽る

新型コロナウイルスの世界的な大流行が原油市場を根底から揺さぶっている。 米原油先物は年初から価格が半減。現物は場所によって下げ幅がさらにきつい。石油貯蔵施設は世界的に満タンで、これ以上貯蔵する施設が見つからなくなりつつある。輸送が困難な地域では、生産業者はそう遠くない将来に、顧客に代金を支払って引き取ってもらうしかない状況に追い込まれる恐れがある――事実上、価格がマイナス圏に沈むということだ。 原油価格の崩壊はエネルギー業界に深刻な打撃を与えており、エネルギー関連のデリバティブ取引に使用される算出モデルにも影響が出ている。先物取引所運営大手の米CMEグループは、エネルギー関連の金融商品でマイナス圏への価格転落にも対処できるよう、ソフトウエアのプログラミングを組み直していると明らかにした。...

世界の産油量、１５％削減　米・ロ・サウジが歴史的合意―コロナ危機に対応 2020年04月13日10時12分 トランプ米大統領＝３日、ワシントン（ＡＦＰ時事） 【ロンドン時事】米国とロシア、サウジアラビアをはじめとする主要産油国が１２日、世界全体の生産量の１５％超に上る日量１５００万バレル以上の減産で合意した。新型コロナウイルスの感染拡大による需要急減で低迷する原油価格の押し上げを図る。減産幅は過去最大、米国が加わるのも初めてで、危機下の「歴史的合意」となった。 米大統領、減産実現へ奔走　苦境のシェール業界に配慮 米国のトランプ大統領、ロシアのプーチン大統領、サウジアラビアのサルマン国王は１２日に電話会談を行い、減産合意を確認した。トランプ氏はツイッターで「ビッグ・ディール（大型合意）が実現した。米国で何十万人もの雇用を守るだろう」と述べた。 新型コロナ最新情報 日韓関係 香港問題

【ドバイ=岐部秀光】サウジアラビアを中心とする石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」は日本時間13日未明、9日に続いてふたたび緊急テレビ会議を開いた。暫定合意した日量1000万バレルの協調減産への参加に難色を示していたメキシコに配慮し、協調の規模を日量970万バレルに引き下げ最終合意した。わずかに減ったとはいえ、減産規模は世界の供給全体の1割に相当

石油業界筋によると、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）最大の産油国サウジアラビアは、ＯＰＥＣ加盟国と非加盟国の減産協議が決裂した後も、原油輸出量を大幅に引き上げていない。写真はアラムコの石油施設で２０１８年撮影。（２０２０年　ロイター/Ahmed Jadallah） ［ロンドン　２３日　ロイター］ - 石油業界筋によると、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）最大の産油国サウジアラビアは、ＯＰＥＣ加盟国と非加盟国の減産協議が決裂した後も、原油輸出量を大幅に引き上げていない。原油相場の急落にもかかわらず、需要の低迷が続いている可能性がある。

米ゴールドマン・サックスは、米政府が緊急時に備えて積み立てている戦略石油備蓄の積み増しに向け購入量を増大させても、第２・四半期および第３・四半期の原油価格３０ドル割れを防ぐには不十分、との見方を示した。写真はテキサス州オデッサ近郊で撮影したポンプジャック。２０１９年２月撮影（２０２０年　ロイター／Nick Oxford） ［１６日　ロイター］ - 米ゴールドマン・サックス（ＧＳ）は、現在の市場の供給超過量を勘案すると、米政府が緊急時に備えて積み立てている戦略石油備蓄（ＳＰＲ）の積み増しに向け購入量を増大させても、第２・四半期および第３・四半期の原油価格３０ドル割れを防ぐには不十分、との見方を示した。 トランプ米大統領は１３日、原油価格の急落を受け、政府が原油を大量に買い入れてＳＰＲを積み増すと表明[nL4N2B64RQ]。米がＳＰＲ拡大の方針を打ち出すのは、２００１年９月の米同時多発攻撃後

【テヘラン共同】イランのロウハニ大統領は10日、南西部フゼスタン州で大規模油田を発見したと明らかにした。原油埋蔵量は530億バレルとしており、事実ならイランの埋蔵量が3分の1も増加することになる。