『MC☆あくしず』は、世界各国の艦艇や戦車、軍用機などを擬人化した美少女のイラストが目を引きますが、最新兵器や戦史など、ミリタリー関連の情報がイラストを交えてわかりやすく紹介されていて、ミリタリージャンルの面白さを20年間にわたって発信し続けています。 『ロージナ年代記』は、作者の速水螺旋人先生が描く可愛らしいイラストに加えて、多数の文献や資料に裏付けられたロシア史に関する貴重な情報が満載。発売から4カ月が経過した現在も好調な売れ行きです。 そこで、今回は速水先生にご協力いただき、『MC☆あくしず』の浅井太輔編集長とともに、連載スタートの経緯や制作秘話を伺いました。 2025年12月26日、コミケ直前の時期にも関わらず、インタビューにご協力いただきました。 PROFILE速水螺旋人（はやみらせんじん） 日本屈指のロシア・ソ連（ソビエト社会主義共和国連邦）通のマンガ家として人気を博し、ミリタ

👀見物人 @gAr1weS2o2G0 @saori_pf527 ff外から失礼します。現在はもう大丈夫でしょうか？　短時間で視力障害という点からメタノール中毒？と思いました。もしご回復傾向でなければ早めに病院へ行かれた方が良いと思います。軽く済みますように。 2026-01-18 08:39:49 ねこのここねこ @gTlykfujtZ60789 @saori_pf527 初めまして 見物人さんが言われているように、メタノールの急性中毒で 視覚異常があるのはよく知られていますし、東欧産のワインで混入事件の例はあります (貝毒による中毒でも視覚異常があると文献にはあります) 日本国内でしたら、保健所に通報ですね 2026-01-18 12:58:21

[モスクワ ３日 ロイター] - ロシアは３日、米国がベネズエラを攻撃したことを受けて「武力による侵略行為」を深く憂慮しているとし、非難されるべきだとの見解を示した。 トランプ米大統領は３日、「ベネズエラとその指導者であるニコラス・マドゥロ大統領に対する大規模な攻撃を成功裏に実施し、マドゥロ夫妻を拘束して国外へ移送した」と自身の交流サイト（ＳＮＳ）に投稿した。 もっと見る ロシア外務省は声明で「こうした行為を正当化するために利用された口実には根拠がない」とし、「現状では何よりもまず、事態がさらにエスカレートするのを防ぎ、対話を通じた打開策を見つけることに注力するのが重要だ」と述べた。

【モスクワ共同】タス通信によると、ロシアのラブロフ外相は緊張が高まる日中関係を踏まえ、台湾有事が起きた際には中国を支援するとの姿勢を示した。

ロシアを訪問した自民党の鈴木宗男参院議員は26日、ロシア外務省高官らと面会後に記者会見し、高市早苗首相がロシアのウクライナ侵攻の早期停戦を望んでいると伝達したと説明した。北方領土の元島民の墓参再開や難航する日ロ漁業交渉の早期妥結などを求めたが、前向きな回答は得られなかった。鈴木氏は議員交流再開などに前向きな姿勢を示し、対ロ制裁を続ける日本政府の方針を批判する場面もみられた。...

ロシア軍は現在、馬に乗ってウクライナ軍の陣地に攻撃を仕掛けるようになっている。ドローン（無人機）が戦場を上空から支配するなか、戦術がどのように進化しているかを示す新たな動きだ。 ウクライナ軍第92独立強襲旅団は、ロシア軍の騎馬部隊が陣地に接近してくるのを発見したことを報告している。同旅団が公開した動画には、騎乗兵らが探知され、続いてウクライナ軍のドローン操縦士に攻撃される様子が映っている。 動画の冒頭では、開けた土地をロシア兵1人が馬を駆って進んでおり、それをウクライナ軍のドローンが追尾している。続く場面では、その騎乗兵に向かって自爆ドローンが突っ込んでいき、兵士は身よじってそれをかわそうとしている。ドローンの爆発に驚いたのか、別のロシア兵を乗せて斜め後方を走っていた馬が急に方向を変え、直後に兵士は振り落とされる。

【モスクワ=桑本太】ロシアがウクライナ侵略で膨らむ戦費調達に向けて増税する動きが鮮明になっている。2026年1月から付加価値税（VAT）を2%増税するほか中小企業の納税負担を引き上げ、財政悪化に対応する方針だ。米国が仲介するウクライナ和平交渉に不透明感が漂う中、戦争が一段と長期化すればインフレ再燃につながる懸念が強まっている。「30年まで増税せず」昨年発言から転換ロシア財務省は26年の連邦予

【読売新聞】　【ロンドン＝横堀裕也】英政府は１７日、ウクライナ侵略を受けて制裁対象となっているロシアの富豪ロマン・アブラモビッチ氏の資産について、没収するための手続きに着手したと発表した。サッカーのイングランド・プレミアリーグの強豪

北大西洋条約機構（NATO）のマルク・ルッテ事務総長は11日、ロシアが今後5年以内にNATO加盟国を攻撃する可能性があると、強い警告を発した。 ドイツでの演説でルッテ事務総長は、「ロシアはすでに、我々の社会に対する秘密工作を激化させている」と発言。「我々は、祖父母や曾祖父母が耐えた規模の戦争に備えなければならない」と述べた。

北朝鮮の金正恩総書記が「血盟」と強調してきたロシアとの蜜月関係。ウクライナ戦争への派兵にまで踏み切ったものの、それが「最悪の自滅行為」となっているとの不満が北朝鮮内部で高まっていると、韓国の独立系メディア「サンドタイムズ（ST）」が報じている。それによると、ロシア側が当初約束した派兵の対価や軍事技術支援を大幅に縮小し、履行も遅れているという。平壌では「プーチンに騙された」との怒りと、資金難による体制危機感が募っている。 STによれば、複数の対北情報筋の分析を総合すると、北朝鮮がロシアから受けた派兵代金は約束の2割に過ぎないという。派兵は金正恩氏が提案し、プーチン大統領が受け入れる形だったとされる。北朝鮮は兵士1人当たり月2000ドル前後の給与と別途報酬を約束され、その8割以上を国庫に吸収して統治資金に回す計画だった。 給与は指揮官級5000ドル、技術兵3500ドル、下士官3000ドル、一般

アメリカのスティーヴ・ウィトコフ特使が、ロシアの高官に、ドナルド・トランプ米大統領への働きかけ方を助言しているように聞こえる音声記録が流出した。これについてトランプ大統領は27日、ウィトコフ氏は「標準的なこと」をしていると擁護した。

2025年11月19日、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が「AI Journey 2025」の「AIとの未来」で演説を行うためモスクワのスベルバンク・シティ・ビジネスコンプレックスに到着した。近くにはスベルバンクCEOのヘルマン・グレフが同席している ガラガラの映画館、観客はわずか平均3人 今年8月、ロシア政府が資金提供した映画『Tolerantnost（寛容）』がロシア全土で封切られた。ロシア文化省が「社会的に重要なプロジェクト」と位置づけた、国策映画ともいえる作品だ。 作品は架空のヨーロッパ国家「フラングリア」を舞台に、難民キャンプから町へとやって来た男たちが暴行の数々を巻き起こす。欧米的なリベラルな価値観の蔓延により、社会が崩壊してゆく様子を描写。西欧諸国のモラル低下を揶揄するストーリーだ。 ロシア人監督のアンドレイ・グラチョフ氏が2018年から構想を温めていた本作。2時間43分

AFPが確認した米和平案で、事実上のロシア領として承認される地域と、ウクライナが保持する地域を示したウクライナの地図。（2025年11月21日作成）。(c)Luca MATTEUCCI / AFP 【11月22日 AFP】米シンクタンク「戦争研究所（ISW）」のデータをAFPが分析したところ、ドナルド・トランプ米政権のウクライナ和平案で、ロシアは戦うことなくルクセンブルク（約2590平方キロ）に相当する面積の領土を獲得する可能性がある。 AFPが確認した和平案は、ウクライナ軍が今も保持している地域から撤退することを求めており、これによりロシア側は一発の銃弾も発射することなく領土を約2300平方キロ増やすことになる。 ウクライナ側は、今も保持しているドネツク州の領土約5000平方キロ（緩衝地帯に充てられる）と、ルハンスク州の領土45平方キロを放棄することになる。 ​​放棄する領土には、主要都

ロシア外務省は11日、「日本政府の反露政策への対応」として、日本の外務官僚や大学教授、新聞記者ら計30人を無期限で入国禁止にすると発表し、対象者のリストを公表した。ロシアが2022年2月からウクライナで続ける「特別軍事作戦」を背景に、日露関係の冷却化がさらに進んだ形だ。 リストには、ロシア研究者として知られる小泉悠・東京大准教授、廣瀬陽子・慶応大教授、岩下明裕・北海道大教授らの名前が記され、日本外務省からは北村俊博・外務報道官が含まれている。国際政治研究で著名な秋山信将・一橋大教授、細谷雄一・慶応大教授、遠藤乾・東大教授らの名前もある。 マスメディアでは、毎日新聞▽朝日新聞▽読売新聞▽日本経済新聞▽共同通信▽TBSなどの記者らの名前が記載された。毎日新聞は、古賀攻客員編集委員が対象となったが、肩書として「政治部長・論説委員長」と記載されている。リストには他にも肩書が誤っている人がいる。

【モスクワ共同】ロシア政府は18日までに、小クリール諸島（色丹島と歯舞群島）にある二つの無人島に、歴史的なロシア正教司祭の名前にちなんで「ニコライ・カサトキン」「イノケンティ・ベニアミノフ」と命名した。政令が17日に公開された。

アサヒグループホールディングス（GHD）に対するサイバー攻撃に、ロシア系のランサムウエア（身代金要求型ウイルス）集団「Qilin（キリン）」が関与した疑いが強まった。2025年に入り世界各国で被害が増えており、日本企業も標的とされている。システムへの侵入を防ぎ、異変があれば迅速に検知する多層的な防御が必要になる。アサヒGHDのシステム障害は9月29日午前7時ごろに発覚した。国内の酒類や飲料、食

日本の国際開発協力に揺さぶりをかけるため、ロシアが情報操作を仕掛けている実態の一端が政府の調査でわかった。トランプ米政権による米国際開発局（USAID）の閉鎖などに絡め、途上国支援にネガティブな印象を与える情報を拡散させた。経済外交の重要なツールである開発協力の分野で、世論の分断をはかっている可能性がある。規制緩い日本、情報操作受けやすくロシアは自国メディアのスプートニクやプラウダなどを使っ

北極圏のロシア領、チュクチ海に浮かぶ「コリュチン島」はかつて、ソ連時代に極地研究所があった場所だが、1990年代初頭に放棄され廃墟となった。そこに住み着いたのは、ホッキョクグマたちだ。 ロシア人写真家のバディム・マホロフ（Vadim Makhorov）氏は、2025年晩夏の北極の太陽の下、施設の点在する建物に出入りするクマたちの様子をドローンで撮影した。 人間が勝手に住み、勝手に捨てていった場所だが、気候変動によって海氷が減少し、行き場を失くしたホッキョクグマたちにとって、風や雨をしのげる、ちょうどいい隠れ家となっている。 廃墟となったソ連時代の北極圏研究施設 チュクチ海に浮かぶコリュチン島は、ユーラシア大陸の最東端に位置するチュクチ半島の北岸から、わずか約11kmの距離にある小さな島だ。島の全長は約4.5km、最大幅は1.5kmほどで、北極圏に位置し、周囲を荒れた北極海に囲まれている。

拷問防止条約を破棄　プーチン氏 時事通信 外信部2025年09月30日08時21分配信 ロシアのプーチン大統領＝２６日、モスクワ（ＥＰＡ時事） ロシアのプーチン大統領は２９日、欧州拷問等防止条約を破棄する法案に署名し、同法は成立した。法案は先に下院で可決、上院で承認されていた。ロシアがウクライナ侵攻開始後、条約を制定した欧州評議会から排除されたことを理由としている。 ナワリヌイ氏妻「死因は毒殺」　西側で分析、独房写真も公開―ロシア ロシアは同条約に１９９６年署名。プーチン政権は破棄後も人権擁護に努めると説明している。しかし、反体制派指導者アレクセイ・ナワリヌイ氏が昨年２月に獄死したり、侵攻下で拘束されたウクライナ人記者が不審な死を遂げたりと、拷問などが疑われる事例が相次いでいる。 #ウクライナ 国際 コメントをする 最終更新:2025年09月30日13時46分

ヨーロッパでロシアによる領空侵犯が相次ぐ中、ロシアのラブロフ外相は、ヨーロッパを攻撃する意図はないと主張する一方、「ロシアに対するいかなる侵略にも断固たる対応をとる」と述べ、けん制しました。 ヨー…