22年間テレビ東京で数々の番組を手がけ、現在はフリーとして活動する佐久間宣行。 本サイトでは、これまでに手がけてきた仕事や発信してきた言葉、その背景にある思考を紹介しています。

山里亮太「国内で政権たたいたら、相手の思うつぼ」　高市首相発言で日中対立で私見「メディア側の人間としてしないように」 拡大 南海キャンディーズの山里亮太が２４日、日本テレビ系「ＤａｙＤａｙ．」に出演。高市早苗首相の台湾有事を巡る発言が中国側の反発を招き、日中間の溝が深まっている問題について私見を述べた。 高市早苗首相が７日の衆院予算委員会で台湾有事の最悪ケースを想定し「存立危機事態になり得る」と答弁したことに対して、中国側は撤回と謝罪を要求。対抗措置として日本渡航自粛呼びかけや日本産水産物の輸入停止など日増しに態度を硬化させている。 番組では、中国メディアが日本への渡航についてすでに５４万件以上のキャンセルが出たことや、日本へのパンダ貸与を停止する可能性について報じたことなどを紹介した。 山里は「国会での情報の扱い方が結果的に影響してしまったという側面があると思っていて。与党、野党というよ

記者の名刺を自身のXに投稿 まとめると、しんぶん赤旗日曜版は10月29日配信の電子版で、藤田氏による「税金還流」疑惑を報じた。藤田氏側が公設秘書の会社に税金を原資とする多額の資金を支出していた、と指摘する内容だった。これに対して藤田氏は「すべて実態のある正当な取引」と反論。質問状に対する回答が記事に反映されていないとし、記者の名刺を自身のXに投稿した。 そのあと赤旗は（1）取材活動への重大な妨害、威嚇行為（2）個人情報の無断公開によるプライバシー侵害――の2点を問題視し、対応を求めていた。 専門家は記事中で（2）についてはプライバシー権の侵害には「当たらない」との見方を示した。記者は匿名性がある仕事ではなく、記者の名前や所属部署について「プライバシーの合理的期待があるとは言えない」ためだという。 では（1）はどうか。 藤田氏が記者の名刺をXに投稿したのは、自身にとって不都合な記事を出された

日本テレビが大みそかに放送する「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで‼大みそかスペシャル」の会見に松本人志さんが登場。最近、髪を染めたことについて「白髪が増えてきた。この番組のせい」＝2014年12月3日、東京都内 「ダウンタウンプラス」はエンタメの治外法権になり得るか 「ダウンタウン」の松本人志さんが、吉本興業が新たに始めた動画配信サービス「DOWNTOWN＋（ダウンタウンプラス）」で芸能活動を再開した。テレビ業界は、コンプライアンス意識の高まりや、コーポレートガバナンス（企業統治）の順守を背景に、松本さんの復帰に厳しい姿勢を保っている。そこで今回は「ダウンタウンプラスは、エンタメの治外法権になり得るのか」という視点から、その成否を考えてみたい。 ダウンタウンプラスは2025年11月、松本さんによる生配信からサービスを開始した。2023年末に『週刊文春』が報じた疑惑を受けて、松本さんは文

【9月20日 AFP】ドナルド・トランプ米大統領は19日、国内メディア報道が過度に否定的であり、それゆえに「違法」であると主張し、米ABCテレビがコメディアンのジミー・キンメル氏の番組を休止したことを受けての言論の自由をめぐる議論をあおった。 今年複数の主要メディアに訴訟を起こしているトランプ氏はホワイトハウスで記者団に対し、「素晴らしい話を悪く見せる。個人的には本当に違法だと思う」と述べた。 トランプ氏は米国のテレビネットワークに批判の矛先を向け、「自分と政権に対する報道の97％が否定的だ」と繰り返した。 またトランプ氏は、連邦通信委員会（FCC）のブレンダン・カー委員長を「勇気ある偉大な愛国者」と称賛し、擁護。カー氏は、キンメル氏が保守活動家チャーリー・カーク氏の暗殺について発言したことを批判し、番組を放送する局に制裁の可能性を示唆すると、その数時間後にABCはキンメル氏の番組の無期限

民放キー局系のBS5局が2027年、超高画質の4K放送から撤退する方針を固めたことが8日、関係者への取材で分かった。18年以降の開局以来、赤字が続いているため。代わりに、4Kで制作した番組を低コストのインターネットで配信するよう検討している。 5局が撤退すれば、BSの4K放送はNHKと通販専門局の計3チャンネルだけになる。「次世代のテレビ」と鳴り物入りで始まった4K放送だが、画質などの違いが視聴者に伝わりづらく、普及しなかった。 5局はBS日テレ、BS朝日、BS―TBS、BSテレ東、BSフジ。各局とも2K（ハイビジョン）と4Kのチャンネルを保有するが、大半の番組は同じで、経費がかさむ4K制作は一部にとどまっていた。 衛星使用料など4K放送による累積赤字が5局合わせて300億円程度に膨らんでいることから、総務省の認定が27年1月に期限切れを迎えるのを前に、再認定を申請しない方向に転じた。 代

【読売新聞】　読売新聞社は７月２３日の夕刊１面と号外、２４日朝刊１面で報じた記事「石破首相退陣へ」について、取材と記事化の経緯を検証した。その結果、石破首相（自民党総裁）が７月２２日夜、日米関税交渉が合意に達した場合には「記者会見を

【読売新聞】　読売新聞は７月２３日夕刊と号外、２４日朝刊で、石破首相（自民党総裁）が退陣する意向を固めたとの報道が結果として誤報となったことについて、取材メモの精査や担当記者への聞き取りなどを行い、経緯を検証した。参院選での自民党惨

26年WBC　地上波で見られない…ネトフリが日本国内独占放映権獲得 “同時放送”は困難

書き手に寄り添い良い作品を共に生み出すことは私たちの重要な責務であると考えております。今回、深沢潮様の心を傷つけ、多大な精神的苦痛を負わせてしまったことをたいへん申し訳なく思っております。深くお詫び申し上げます。 いただいた様々なご批判、ご指摘は重く受け止めており、今回の出来事につきましては、出版社として自らの力量不足と責任を痛感しております。 「言論や表現の自由」は極めて重要ですが、その自由の領域は、題材や社会状況によって異なり、また時代とともに変化していくものと認識しております。 まずは私たちの編集現場がそれを常にアップデートしていかなければなりません。そのうえで、そうした変化を筆者の皆様と考えていくことも出版社の役割です。 今後は執筆の依頼をする時点および原稿を頂戴した時点で、必ず世論の変化や社会の要請について筆者に詳しくお伝えしていく所存でおります。また、人権デューデリジェンスの観

《大災害は私が止めます》 あるベストセラーが天変地異を“予言”し、世間を騒がせていた7月3日。幻冬舎に勤務する編集者・箕輪厚介氏は、Xにこうポストした。その日の20時ごろ、彼の姿は羽田空港第3ターミナルにあった。 「便所サンダルに無地のTシャツ、短パン姿の箕輪さんは、スマホ片手にベンチに座ったり、歩きまわったりとそわそわした様子でした」（居合わせた旅行客） 箕輪氏が落ち着かない様子で気にしていたのは、大災害の到来ではない。遅延していた、お目当ての飛行機の到着時刻だ。 「箕輪さんは、堀江貴文氏の『多動力』や前田裕二氏の『メモの魔力』（ともに幻冬舎）など数々のビジネス本を編集し、自身も14万部のベストセラーとなった『死ぬこと以外かすり傷』（マガジンハウス）を上梓するなど、作家としても活躍。過去には『ビートたけしのTVタックル』（テレビ朝日系）や『サンデージャポン』（TBS系）、『スッキリ』（日

元タレントの中居正広氏の代理人弁護士は12日、フジテレビと親会社フジ・メディア・ホールディングス（FMH）が設置した第三者委員会に対し、調査報告書の「性暴力」の認定をめぐって「極めて大きな問題がある…

4月3日夜、男性は約束の時間ちょうどに、パソコン画面の向こうに姿を見せた。口もとにひげ、黒いTシャツ姿。名前はタイフン、34歳。トルコのイスタンブールで、IT関係の仕事をしていると自己紹介した。　日…

『大阪関西万博お披露目　開幕あと3日！！想像超えるワクワク』（スポーツ報知） これは楽しそう！ 朝日新聞も負けていない。 『万博めし、ここにしかない味 えきそば3850円、養殖魚のすし160円から 海外ご当地グルメも』 と3850円のえきそばを薦めていた。普段は庶民派を偽装する朝日だがこういうとこでバレてないか。いずれにしてもメディアの力は偉大だ。万博のプロセスや現状の問題点が一気に吹き飛ぶムードになった。 一方で驚いたのは万博協会が「しんぶん赤旗」を取材拒否したことだ。日本共産党機関紙「赤旗」は愛知万博でも協会から記者証が発行され、政府官庁・自治体でも他メディアと差別なき対応を受けており、今回の取材拒否は異常だと記者はSNSで訴えた。 《問題点を追及するフリーの記者も排除されており、批判的報道を締め出すねらいがみえます。》（「赤旗関西記者」のX） 思い出したのは万博協会副会長の吉村洋文大

中国ドラマ「長安 賢后伝」全61話 チョン・イー×チャオ・インズ共演！時代と運命に翻弄されながらも、愛する人を想い、戦い続けた女性の波乱の生涯を描く大型宮廷歴史ドラマ。

TBSテレビが去年10月に放送したバラエティー番組について、BPO＝「放送倫理・番組向上機構」は、企業のPR色が強く広告放送と誤解されるおそれがあるとして放送倫理上の問題がなかったか審議することを決めました。 TBSテレビは去年10月19日に放送したバラエティー番組「熱狂マニアさん！」で、家具日用品大手「ニトリ」の商品をおよそ2時間にわたって紹介しました。 これについて、BPOの放送倫理検証委員会は、企業のPR色が強く広告放送と誤解されるおそれがあるとして審議することを決めました。 今後、制作担当者から話を聞いて、番組の内容や制作過程を検証することになります。 番組と広告をめぐって、日本民間放送連盟は「コマーシャルによって広告放送であることを明らかにしなければならない」と放送基準に定めていて、BPOは、区別があいまいな番組について議論しています。 TBSテレビは、BPOの審議入りについて「

今年、TVerの伸びがすごいという話があちこちで聞かれるようになった。博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所が出した 「メディア定点調査2024」によれば、TVerの利用率は緩い右肩上がりで推移してきたが、前年の2023年には39.5%であったものが、24年は50%越えを達成し、もはやキャズムは超えたといえる。

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