パチンコ屋の倒産を応援するブログ

流行語大賞とかいうのが
「ふてほど」
とかいうまっっっっっっっっったく流行っていない言葉を
流行語大賞にしたようです。

Googleトレンドがとってもわかりやすいので貼っておきます。

一瞬だけドラマのためにメディアが流行らせようとしたのか
わずかに検索に入ったものの、
その後は全く相手にされず、
流行語大賞として発表されるまで基本的にゼロ。
これほどわかりやすい捏造はないでしょう。

というわけで当ブログでは「ふてほど」は「不適切報道」の意味だということにします。

ちょうど兵庫県知事選挙でも
マスゴミお得意のメディアスクラムによる異常な偏向報道、
不適切報道を山ほど見させられてきたところですからね。

しかも偏向報道の限りを尽くしたのに
自分達が潰したはずの斉藤元彦が再選されて、
自分達の思い通りにならなかった事に火病を起こしたマスゴミが
一斉に「SNSを規制しろ！」キャンペーン。

どうせ紙の新聞なんて近いうちに終わるんですよ。
そうなったら必然的にネットに移行するしかなくなるんです。

その時にマスゴミが自分達の思い通りの規制ができていたら
マスゴミもまた規制される対象の入るんですよ。

でもそんな時の事なんて考えていません。
その時その時の
「俺達が好き勝手できるためのルール作り」
これを世論を煽ってやってきただけ。

こういう事実から考えるに
マスゴミの中の人達は立憲民主党の中の人達と同じレベル、
つまり一般社会で言えば
「学歴は良いけど地頭が悪くモラルも判断力も著しく欠けている人達」
というレベルだと思います。

旧社会党時代から民主党応援団として
長い事やってきたのがマスゴミの中の人達ですから
立憲民主党の中の人達と同レベルなのは仕方ないところかもしれません。

とりあえず不適切報道としてはブログ主はフジテレビを取り上げたいと思います。

これは政治とはまったく別の話になります。

フジテレビや日本テレビは大谷翔平が新居を購入すると、新居の場所を特定し、
空中撮影＆望遠で盗撮するにとどまらず、
新居周辺で大谷が買った家だと宣伝して回る事を行いました。

そのおかげで大谷翔平と家族の安全を確保できなくなり、
大谷翔平はせっかく買った自宅を引っ越しもせずすぐに手放しています。

米国ではセレブの自宅だと知られると
強盗や誘拐のターゲットとされかねません。

30億の豪邸を購入し家財道具も購入したばかりなのに
処分を余儀なくされ大損害を受けた大谷翔平はドジャースを通じて
日テレとフジテレビを出禁にさせました。

ドジャースがワールドシリーズを制覇した後の祝賀会に
フジテレビの雇った人間が大谷翔平にコメントを取ろうとして
大谷から拒否される場面が映像で残っています。

大谷側が怒るのも当然です。

出禁にされた日テレとフジテレビはすぐには謝罪しませんでした。
それでも事態のやばさに気付いて日テレは直接謝罪に行ったようですが…。

フジテレビはというと謝罪するまでさらに時間がかかりました。
事件から一ヶ月半後に直接電波に乗るわけではない
社長の定例記者会見で言及しただけです。

すぐに謝罪に行けば良かったものを、
マスゴミ側は自分達が世論の支配者というちんけなプライドだけは人一倍ありますから、
どうしても謝罪したくなかったのでしょう。

そんな方法で言及したところで手遅れでした。

さて、マスゴミと言えば偏向報道、報道犯罪が得意技で
オールドメディアこそ
処罰できるように規制を整備する必要がある存在だと言って良いでしょう。

そんなマスゴミが斉藤元彦が告発された！とか大喜びで一斉報道しています。

斉藤元彦知事を告発したのはいつもの共産党と極めて近い関係にある上脇博之と
立憲民主党愛が止まらない郷原信郎弁護士のコンビです。

民主党政権時代、民主党からけっこうなお金をもらって
民主党を擁護する論陣を張っていたのが郷原信郎弁護士でした。

このコンビが告発すると大ニュースかのようにマスゴミが一斉に記事にします。

告発は誰にでもできます。

今年10月の記事ですが

【知事選で公選法違反で告発された大石知事 嫌疑不十分で不起訴】
おととし２月に行われた長崎県知事選挙をめぐり、公職選挙法の買収などの疑いで刑事告発されていた大石賢吾知事など３人について、長崎地方検察庁は８日、嫌疑不十分で不起訴にしました。

おととし２月の県知事選挙をめぐり、長崎県の大石知事と陣営の出納責任者は、選挙コンサルタントに対して選挙運動を行ったことの報酬として４００万円余りを支払っていたなどとして、公職選挙法の買収などの疑いで弁護士や大学教授などから選挙コンサルタントとともに告発されていました。

これについて、大石知事は今月２日に記者会見を開いて、「選挙運動の報酬として支払ったものではなく、選挙に関する業務の委託費として支払ったもので、公職選挙法に違反するものでは全くない」と説明していました。

長崎地方検察庁は、関係者から事情を聴くなどして捜査を進めた結果、８日、大石知事と陣営の出納責任者、それに選挙コンサルタントの３人をいずれも嫌疑不十分で不起訴にしました。

長崎地方検察庁は「所要の捜査を尽くした結果、不起訴処分に至った。捜査の内容については回答を差し控える」としています。

大石知事は、嫌疑不十分で不起訴となったことについて、「厳正な捜査の結果、適切にご判断いただいたものと考えております。引き続き、県政発展のため、真摯（しんし）に取り組んでまいります」というコメントを発表しました。

告発を行った郷原信郎弁護士は大石知事などが嫌疑不十分で不起訴となったことについて、「一連の知事選をめぐる疑惑に関する捜査のきっかけになったということで、意義のある告発だったと考えている」と話していました。

同じく告発を行った神戸学院大学の上脇博之教授は「どこまで捜査が尽くされたのかは疑問に感じる。ただ、知事選をめぐる告発はほかにも行っているので、それについてはしっかりと捜査してほしい」と話していました。
(2024/10/8 NHK)

一昨年の長崎県知事選で立憲民主党と国民民主党が支持をした現職を破って当選したのがこの大石知事です。

そして今回の斉藤元彦知事を公選法違反で告発したのと
少し似た構図で告発していました。

検察側は嫌疑不十分で不起訴という判断となりました。

今回の上脇、郷原コンビの告発はさらにレベルが低く、
あえて郵送という手段を選んでいます。

これは郵送だと不受理で戻ってくるまでに少し時間がかかるからその点を狙ったものと思われます。

兵庫県知事選ではマスゴミが応援していた稲村和美陣営が
SNSで嫌がらせによりアカウントを凍結されたなどとして
意味不明な刑事告発を行った事をマスゴミが一斉に報じています。

これを「SNS規制が必要だ！」という世論誘導にマスゴミが利用している形になります。

一方でこの件について不受理だったという話が立花孝志氏から発信されています。

普通に考えて、アカウントを凍結したのはX側です。

どのような理由で凍結されたのかはっきりしないのに
「斉藤元彦を支持する連中による攻撃が原因だ！」
などと極めて曖昧な対象と曖昧な根拠に基づいて刑事告発した形になりますから、
不受理になるのが当たり前だと思います。

告発されただけでしかないのに
マスゴミは斉藤元彦知事やSNSに対しては
なにか犯罪を裏付けられてもう詰んだかのような報道を行っています。

まさに「不適切報道」、ふてほどでしょう。

衆議院選挙での露骨な偏向報道も普通なら放送法違反と見なすべきものでしたが、
それを判断するのが総務省の局長なので絶対に処罰されません。

これまでも極めて悪質な放送が行われ問題化しても
どれだけ重くても総務省の局長による「厳重注意」でおしまいです。
癒着先を守る為にも総務省のキャリア共は絶対にマスゴミに実効性のある処罰は行いません。

ふてほど、不適切報道があまりに露骨に行われている事と
ふてほどが生まれる背景。

これを私達国民がより多くの人達に周知していくのに
ちょうどいい材料が直近の総選挙や埼玉県知事選挙だと思います。

マスゴミ村には自浄能力が皆無ですから絶対に改善される事はないでしょう。
私達国民がマスゴミのひどさ、民主主義の敵で在り続けてきたという事実を
知らしめていくしかないと思います。

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