また、性差に関する分析では、いじめ被害の影響に男女差があることも明らかに。女性では感情処理に関わる領域でより多くの体積変化が見られたのに対し、男性では運動や感覚に関わる領域でより多くの変化を観察できた。 これらの結果は、いじめ被害の影響が性別によって異なる可能性を示唆しており、今後のいじめ対策や介入方法の開発において、性別を考慮したアプローチの必要性を示している。 Source and Image Credits: Michael Connaughton, Orla Mitchell, Emer Cullen, Michael O’Connor, Tobias Banaschewski, Gareth J. Barker, Arun L.W. Bokde, Rudiger Bruhl, Sylvane Desrivieres, Herta Flor, Hugh Garavan, Penny

「大学にいたとき、教授5人くらいから研究成果を持っていかれそうになって、戦ったこともありました」──ホリプロ所属のタレントで、二酸化炭素を回収する装置「ひやっしー」を開発する村木風海さんが、テレビ番組「そこまで言って委員会NP」（4月14日放送）で発言したこんな内容が物議を醸している。X上では「事実ならば問題になるのでは」と指摘する声などが上がっている。

双子を専門にする国内唯一の研究機関「大阪大ツインリサーチセンター」（大阪府吹田市）が、存続の危機に直面している。今年度の運営費を確保できず、このままでは10年以上かけて集めた膨大な双子のDNAや血清などのサンプルやデータが失われてしまう恐れがある。双子の研究の意義を訴えるセンターは、なぜ危機に陥っているのだろうか。 「僕はここを『双子の図書館』と呼んでいる。研究のインフラなんです。このままでは、日本の双子の研究が後れをとって、世界に負けてしまう」。ツインリサーチセンター長を務める渡辺幹夫・大阪大教授（臨床検査医学）は、厳しい表情でそう語った。 双子は全出産の約1％を占める。2009年に設立されたセンターには、全国の約2800組の双子が登録されている。そのうち約450組については、生活習慣などのアンケート調査結果に加えて、血液検査や身体検査などを実施し、血清やDNAなどを冷凍保存している。国

韓国サムスン電子が日本に半導体開発拠点を新設する。300億円超を投じ、横浜市内に先端半導体デバイスの試作ラインを整備する。日本政府の補助金も活用する方向で調整しており、日本の素材や製造装置メーカーとの共同研究を進める。韓国トップ企業の拠点進出で日韓半導体産業の連携強化に一段と弾みがつく。米調査会社ガートナーによると、サムスンの2022年半導体売上高は655億ドル（約9兆円）で台湾積体電路製造（

郡司芽久（キリン研究者） @AnatomyGiraffe Anatomist / Morphologist．東洋大学助教。博士（農学）。小さい頃からキリンが好きで、2017年3月に念願のキリン博士になりました。動物（特にキリン）の体の構造や動きの研究をしています。 著書→キリン解剖記（ナツメ社2019）・キリンのひづめヒトの指：比べてわかる生き物の進化（NHK出版2022） megugunji.wixsite.com/giraffesneck 郡司芽久（キリン研究者） @AnatomyGiraffe 農学部無益無用論なるご意見を目にしてしまったので、東大農学部の最新の研究成果のスクショを貼っておきます。好奇心が刺激されてワクワクするような基礎研究から、人間社会に密接に関係しそうな応用よりの研究まで様々な研究成果があがっていて、これを見たら”無益無用”なんて言えないと思います。 pic.tw

2023年3月末に、1000人を超える有期雇用の研究者が無期雇用への転換直前で雇い止めされかねない問題で、9年前にはあのノーベル賞受賞者がこの危機を明確に予見していた。長い猶予期間があったのにもかかわらず事態を回避できなかった責任は、誰にあるのか。政府の担当者や政治家を直撃した。 いわゆる有期雇用者の無期転換ルール（有期雇用が通算5年で無期転換申込権が発生）は、民主党政権下だった2012年8月に成立した改正労働契約法で定められた。ただ、翌年に自民党・公明党の議員（2012年12月に自公政権へ交代）が議員立法による特例を設け、研究者の無期転換申込権の発生を10年に延ばしたのが当時の経緯だ。 一般の労働者も研究者も有期雇用の通算期間の起算日は、いずれも改正労働契約法が施行された2013年4月1日になる。研究者の場合、そこから10年になる2023年4月1日まで雇用が続いていれば、無期転換申込権を

嫌われ者のヤマビルを調べている「子どもヤマビル研究会（略称・ヒル研）」（三重県いなべ市大安町）の活動成果をまとめた本「ヒルは木から落ちてこない。」（山と渓谷社）が2021年9月の刊行後、反響を呼んでいる。「子どもたちの探究心に驚かされた」など感嘆の声が次々と上がっているのだ。登山者らが信じ続けてきた「ヒルは木から落ちてくる」という俗説を実証実験で覆した“新発見”をはじめ、謎に満ちたヒルの生態を次々と解明しようとする子らの無垢（むく）な好奇心が読者の琴線に触れたようだ。【松本宣良】 ヒル研が発足したのは約10年前。元小学教諭の樋口大良さん（75）が自然体験学習の臨時指導員をしていた時、最初はヤマビルを気持ち悪がっていた子らが、慣れてくると平気でヒルを捕まえ、目を輝かせている姿を見て「教材として活用できないか」と思い立ったのがきっかけだ。

「巨大な宇宙船が何光年もの距離をワープによって一瞬にして移動する」といったSFでおなじみのワープ・ドライブは、これまで「現実には実現不可能」といわれてきました。ワープ・ドライブを実現するには宇宙船を亜空間の場である「ワープ・バブル」で包む必要がありますが、新たにDARPA(国防高等研究計画局)から資金提供を受けてワープ・ドライブとは全く別の研究をしていた研究チームが、ワープ・バブルを偶然に出現させたと報告しました。 DARPA Funded Researchers Accidentally Create The World's First Warp Bubble - The Debrief https://thedebrief.org/darpa-funded-researchers-accidentally-create-the-worlds-first-warp-bubble/ ワープ

これまでのあらすじ 1、安久工機に工場見学希望の電話が 2、電話主の息子さん（小学生）が人工心臓に興味を持っているとのこと 3、さらに詳しく話を聞くと、少年の知識のガチさに現場パニック 4、安久工機、大喜びで工場見学を受け入れる 5、安久工機、少年の見学を成功させるべく万全の準備に取り組む

ノーベル物理学賞受賞者の益川敏英さんが２９日までに、８１歳で亡くなった。京都大名誉教授、京都産業大名誉教授。益川さんは科学者の立場から軍事研究への荷担に反対してきた。その背景には戦争の体験があった。２０１７年の京都新聞インタビューに、研究者の倫理や平和への希求を、京大で先輩教員にあたる湯川秀樹博士への複雑な思いを語っていた。 「終戦は５歳ぐらいで記憶はない。名古屋市内の神社の近くに住んでいたが、３月の大空襲は鮮明に覚えている。Ｂ２９は高度１万メートルを飛ぶが、日本の高射砲は７千メートルまでしか届かない。歓迎の花火を打ち上げているようなものだった。焼夷弾が自宅の屋根を突き破り、目の前に転がった。不発弾で助かったけれども周囲は焼け野原。リヤカーに家具や布団を積んで火の海の中を両親と逃げ惑った」 －防衛省は科学者に研究費を支給する「安全保障技術研究推進制度」を本年度、１１０億円規模に一気に増額し

任命問題で注目されている日本学術会議が「日本の防衛研究は認めないが、中国の軍事研究には参加する」という情報が広がっている。 これは、軍事転用への懸念などがアメリカで示されている中国政府による「千人計画」に対して、学術会議が協力している、という根拠のはっきりしない話が拡大解釈されたものだ。 自民党の甘利明・元経済再生担当相も同様の趣旨の指摘をしているが、学術会議は「軍事研究」への参加も、「千人計画」への協力を否定している。BuzzFeed Newsは、ファクトチェックを実施した。 ネット上で広がっているのは、以下のようなツイートだ。 日本学術会議。「防衛研究は認めないが、中国の軍事研究には参加する」という結構な反日組織になっており、今回の官邸側の動きは十分理解できる。「中国との戦争はもう始まっている」と痛感させられた。「戦争の結果は戦争する前に決まっている」ので、こういう地道な改善は重要。

ヨーロッパヤマネコ（2019年8月2日撮影、資料写真）。(c)Julian Stratenschulte / dpa / AFP 【10月4日 AFP】イエネコにとって魅力的すぎるため、スイスのヤマネコが絶滅の危機にひんしているとの研究結果が9月29日、発表された。 【特集】猫、猫、猫だらけ イエネコは捕食者として、すでに複数の種を絶滅に追い込んでいる。一方、スイスのヤマネコは、その強力なセックスアピールがイエネコを魅了してしまうことが絶滅の理由となる可能性があると、研究者らは警告している。 研究は、スイス・ジュネーブ大学（University of Geneva）の生物学者らが、スイス・チューリヒ大学（Zurich University）、英オックスフォード大学（University of Oxford）と共同で実施したもので、ヤマネコとイエネコの交配について調べた結果、スイスのヤマネコ

ヴィオラ @r_ctn 勉強していた長女が急に「皇族って知ってる？」と聞いてきたので「お母さん結構詳しいよ！ファッションとか興味あるし！」と言いながら覗き込んだら豪族だったので、早急に豪族ファッションの研究に取りかからなければならない。母の威厳にかけて。

日本の「研究力」の低下が指摘されている。その原因は何か。国が進める競争政策に、問題はないのか――。国立大学協会会長で京都大総長の山極寿一さん、国の予算をあずかる財務省主計局次長の神田真人さんに聞いた。山極さんは「研究費の『選択と集中』政策は間違いだ」と主張。これとは逆に、神田さんは「競争がなければ、日本は廃虚になってしまう」と訴える。 日本の研究力が低下している。２００３年～０５年と１３年～１５年のそれぞれ３年間の平均を比べると、日本発の論文数は減り、世界シェアは２位から４位に。影響力が大きい、他の論文への引用数がトップ１０％の論文のシェアも、４位から９位に後退した。 過去の日本人ノーベル賞受賞者を始め、多くの研究者が原因として指摘するのが、０４年の国立大法人化とともに始まった国の「競争政策」による影響だ。 国は教員の人件費や研究室の維持などに使われる基盤的経費である「運営費交付金」を年に