シャーロック・ホームズや古畑任三郎など、フィクションの世界では、人並み外れた天才はしばしば変人として描かれている。だが、我が国の太平洋戦争下において、まさにそんな架空の天才のような人物が実在したことをご存知だろうか？　その男こそ、周囲から「変人参謀」「奇人参謀」と呼ばれ、奇策を次々と考案していった黒島亀人(くろしま かめと)だ。 ■海軍内でも異端の存在 大日本帝国海軍に所属し、連合艦隊司令部の先任参謀だった黒島。山本五十六長官の信任も厚く、長官の意を受けて真珠湾攻撃やミッドウェー海戦を立案した実績の持ち主だが、その生き方はまさに変人そのものである。 旗艦『長門』において黒島は、日夜自室に籠って作戦の想を練っていたというが、「部屋の中には書類やゴミが散乱」し「煙草やお香によって常に強烈な異臭を発して」いたそうだ。 また、身なりにも無頓着な黒島は、ほとんど風呂にも入らずに「裸同然の姿で艦内をう

黒島 亀人（くろしま かめと[1]、1893年（明治26年）10月10日 - 1965年（昭和40年）10月20日）は、日本の海軍軍人[1]。海兵44期卒業。最終階級は海軍少将[1]。戦時中に特攻作戦を考案しその推進に強く関与した。自身は終戦後その証拠隠滅を図り生きながらえた。 1893年（明治26年）10月10日、広島県安芸郡（現呉市）吉浦町で石工の亀太郎の息子として生まれる[2]。亀人が3歳のとき、実父は出稼ぎに行ったロシアで急死し、実母ミネは離縁されて実家に帰った[3]。亀人は石工・鍛冶屋の叔父・黒島重郎の養子となる[4]。 小学校を卒業後は、呉市の海城中学の夜間部に通っていたが、広島市の私立明道中学の4年に編入した[5]。昼は養父の仕事を手伝い、夜は学校に通った。勤勉で頭もよかったが、風変わりと陰口も叩かれていた。養父母は黒島が医者になることを希望したが、亀人は一生官吏として生活で

最初の「急増期」は小泉政権独自入手した防衛省の内部資料がある。 将来の幹部自衛官を養成する防衛大学校の学生や卒業生の退職状況をまとめたもので、（1）危険を伴うイラク派遣の最中や、（2）実質的に軍隊としての活動を規定した安全保障関連法の制定時、大量に退学したり、任官後に早期退職したりしていることを示す興味深いデータである。 資料を読み解く前に、防衛大学校とは何か、知る必要があるだろう。 防衛大学校は東京湾を一望できる神奈川県横須賀市の高台にある。1952年に保安大学校として設置され、54年防衛大学校に改名した。旧日本軍が陸軍、海軍で別々に士官候補生を教育し、太平洋戦争で反目し合った反省から、士官学校にあたる教育機関を統合した。 入校した学生は特別国家公務員となり、全寮制で被服と食事が提供されるほか、毎月11万4300円の学生手当と、年2回で合計約37万7190円の期末手当が支給される。学費や

自衛隊幹部の51％が高卒以下だった 筆者の情報公開請求とプレジデント社との共同取材により、自衛隊幹部は公務員の中でも異様な低学歴集団であることが判明した。しかも、それは米軍や韓国軍にも劣るレベルだという。 まず目立つのは大卒の低さである。大卒以上の幹部（尉官以上）は45.9％しか存在しない（2017年10月末時）。大卒率ほぼ100％のキャリアの国家公務員や米軍の現役幹部の83.8％（15年時）と比べると異常な低さだ。 次に修士以上も酷い状況だ。米軍の現役幹部の41.5％が修士号以上を取得している。しかし、自衛隊幹部は僅か5.02％のみ。特に航空自衛隊幹部は3.64％でしかない（18年4月時）。 そして、注目すべきは高卒の多さである。なんと自衛隊幹部の51％が高卒以下であり、一佐ですら3％の80人が高卒であった（17年10月末時）。中卒の一佐も3人いた。一佐とは、諸官庁では課長級であり、連隊

航空自衛隊は１８日から米戦略軍が主催する宇宙状況監視（ＳＳＡ）の多国間演習「グローバル・センチネル２０１８」に参加する。人工衛星との衝突が懸念される宇宙ごみ（スペースデブリ）監視などの知見を高め、「宇宙部隊」創設に向け、準備を進める。 演習への参加は今年で３回目。航空自衛官ら５人が２８日まで、米ロッキード・マーチン社の施設で、人工衛星と宇宙ごみの衝突の予測や回避、発射されたロケットの監視などを机上で訓練する。 防衛省は来年度予算の概算要求で、宇宙状況監視システムの取得費２６８億円を計上。レーダーを海上自衛隊山陽受信所跡地（山口県山陽小野田市）に、得られた情報を集約、処理するシステムと宇宙部隊を空自府中基地（東京都府中市）にそれぞれ設置し、２０２３年度から運用を始める。 防衛省は、陸海空の自衛隊の区分けを超えた「クロス・ドメイン（多次元横断）防衛構想」を打ち出しており、丸茂吉成・航空幕僚長は

TBSラジオ公式サイト（周波数：FM90.5MHz/AM954kHz）。番組、記事、イベント/グッズ、キャンペーン等の最新情報が満載。月間3,000万回再生以上の「TBS Podcast」や累積視聴回数13億回以上のYouTubeコンテンツもお楽しみいただけます。

憲法の制約のために自国民の保護にすら国力を活用できない状況を残念がる日本の外交官の姿から、筆者は「普通の国」になりたいという日本の願望を肌で感じることができた。

米中両国の通商対立が激化し始めた７月、中国の米国債保有残高は半年ぶりの低水準に減少した。 米財務省が18日発表したデータによると、中国の保有残高は１兆1700億ドル（約131兆円）に減少し、１月以来の低水準。６月は１兆1800億ドルだった。日本の保有残高は７月に１兆400億ドルと、前月より51億ドル増加した。 米国と中国の通商対立が最初に深まったのは、トランプ政権が中国製品340億ドル相当への関税を発動した７月６日で、中国政府はこれに直ちに対抗措置を講じた。それ以来、報復合戦は拡大し、両国は互いの製品160億ドルにさらなる関税を発動。さらに米国は９月24日に中国製品2000億ドル相当に対して追加関税を実施する予定で、中国側も米国製品600億ドルに報復関税を計画している。 原題：China Cuts U.S. Treasury Holdings as Trade War Starts Hea

貿易摩擦に屈しない、中国半導体技術の“体力”：製品分解で探るアジアの新トレンド（31）（1/3 ページ） トライ＆エラーを繰り返し、着実に実績をつけている中国の半導体技術。こうした実績はやがて、貿易摩擦などの圧力に屈せず、自国の半導体で多様な機器を作ることができる“体力”へとつながっていくのではないだろうか。 米中貿易摩擦が過熱し、お互いの電子部品の往来にブレーキがかかる可能性が高い中でも、中国では続々と中国製半導体を用いた製品が生まれている。今回の問題が良き方向に進むことを願うが、一方でこうした問題は、より一層の中国半導体の進化を加速させる可能性が高いと思えてならない。 本連載を開始しておおよそ2年半。これまでの30回で、多くの中国製品の分解や半導体状況を伝えてきた。弊社の定期刊行物テカナリエレポートではさらに数倍の中国製品の輸入を行い、分解情報などを提供している。それらの多くは欧米半導

【ワシントン=河浪武史】トランプ米政権が17日、中国への制裁関税を大幅に積み増すと正式に決定し、両国の貿易戦争は解決が一段と遠のいた。米中はモノだけでなく、マネーやヒトの流れも縮小する負の連鎖に陥りつつある。両国のチキンレースは最悪のシナリオに向かっている。米国の7月の対中輸出は8%減と大きく落ち込んだ。輸入制限で相手国の経済が弱るほど、相手国への輸出も減って自国経済に跳ね返る。対中制裁の増額

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米国が核合意を離脱し、８月に制裁を再開したことを受け、イランで乳幼児の紙おむつが店頭から姿を消しつつある。外国企業がイランとの取引に消極的になり、原材料不足で生産が止まったとみられる。最高指導者ハメネイ師は「おむつの不足は政府批判をさせようとする（米国などの）陰謀だ」と呼びかけるが、生活必需品の欠乏に、国民の不満は高まっている。 「９月に入って紙おむつは品切れだ。輸入品も高くて仕入れられない」。テヘランで３０年以上スーパーを営むアリさん（５６）は空っぽになった紙おむつの陳列棚を見ながらため息をついた。入荷の見通しはないという。別の大型スーパーでも在庫はまばら。担当の女性店員は「輸入を継続できるかわからない。今のうちに買いだめすべきです」。 地元メディアなどによると、イランが生産する紙おむつは、原材料の約８割を輸入に依存。第三国も対象となる米国の「二次的制裁」で外国企業がイランとの取引を手控

2018年9月14日 Paul Craig Roberts 皆様のウェブサイトをご支援願いたい。皆様以外に、ここを支援する方はおられない。 デヴィッド・レイ・グリフィンは、私が読めるより早く本を書く。そこで私は、悪魔的偽旗帝国という書名にした方が良かったと示唆している、グリフィンによるアメリカ合州国の歴史: 『The American Trajectory: Divine or Demonic?』のエドワード・カーティン書評を借用する。https://www.amazon.com/American-Trajectory-Divine-Demonic/dp/0998694797/ref=sr_1_1?s=books&ie=UTF8&qid=1536407631&sr=1-1&keywords=David+Ray+Griffin グリフィンの著書は非常に素晴らしいもので、洗脳されたアメリカ超愛

冷戦終了後、NATO（北大西洋条約機構）やEU（欧州連合）の拡大により、ソ連時代の仲間だった東欧、あるいは独立国家共同体（CIS）の国々がロシアから離れていくという屈辱的な経験を見てきたプーチン氏の、欧米諸国、特に米国に対する警戒心は強い。 近年、ロシアは北方領土を含む千島列島の軍事力強化を進めており、国後島や択捉島には地上軍が常駐し地対艦ミサイルなどが配備されている。そして安倍首相との首脳会談の日には、極東地域を中心に軍人30万人、1000機を超える航空機などが参加する過去最大の軍事演習「ボストーク2018」を、中国軍も参加して実施している。これがロシア流の狡猾で計算しつくされた外交なのであろう。こう考えると冒頭で紹介したプーチン氏の平和条約発言が、本人が言うような単なる「思いつき」であるはずがない。 これに対する日本側の対応だが、安倍首相は、過去の交渉経緯や共同宣言の条文などにこだわら

先日、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領がウラジオストクで開かれた「東方経済フォーラム」で、安倍晋三首相や中国の習近平国家主席らを前に突然、前提条件なしでの日ロ平和条約の年内締結を提案し、日本政府をあわてさせている。 大勢の聴衆の前での発言だったが、安倍首相は何の反論もしなかった。そればかりか後日、首相をはじめ日本側の閣僚はこの発言を「平和条約締結の意欲を示したもの」（安倍首相）などと、足並みをそろえて都合のいい解釈をして、波風が立たないよう努めている。 プーチン氏の発言の狙いが北方領土問題の棚上げなのか、あるいは経済協力など日本の対応に対する不満の表れなのか、明確なことは何もわからない。しかし、この発言の前後も読めば、日本が歓迎できるような意図がないことだけは明らかだ。そして、今回の騒動に関連する2人の首脳のこれまでの言動から、冷徹な外交に徹する百戦錬磨のプーチン氏と、失敗を恐れて言う

ロシア側の「シリア軍による化学攻撃が行われていると見せかける扇動が準備されている」との声明を受け、米国防総省は「ホワイトヘルメットは何千もの人命を救い、ロシア軍および政府軍からの攻撃の対処を続けている人道支援組織だ。米国および国際社会は同組織の人道支援活動を支持していく」と応えた。 米国防総省はまた、「ロシアは国際社会の責任あるメンバーとして振る舞う必要があり、自国の影響力をアサド政権による残虐行為を防ぐために用いるべきだ。また、ロシアは事実を歪曲して、人命を救おうと試みるボランティア組織を批判している」との考えを示した。 関連ニュース

【カイロ秋山信一】内戦が続くシリアの反体制派支配地域で救急活動を行う「シリア民間防衛隊」（通称ホワイト・ヘルメッツ）は２５日、米アカデミー賞の短編ドキュメンタリー部門にノミネートされた映画「ホワイト・ヘルメット」のカメラマンを務めた隊員の旅券が失効し、授賞式に参加できなくなったと発表した。 ホワイト・ヘルメッツはアサド政権の空爆の標的となっている地域で活動してきた団体。発表では「アサド政権が旅券を失効させた」と主張している。一方、ＡＰ通信は「米国土安全保障省が直前に米国への入国を禁じる措置…

2018.09.18 イドリブで軍事的な緊張が高まる中、オランダがＳＣＤへの支援を中止 カテゴリ：カテゴリ未分類 ​　シリア西部にあるイドリブはトルコに接した地域で、アメリカを後ろ盾とするタハリール・アル・シャーム（アル・ヌスラ）を名乗るジハード傭兵に支配されてきた。トルコ系の武装集団も活動しているが、少数派と言って良いだろう。 そのイドリブをシリア政府軍とロシア軍が攻撃、奪還しようとしているが、ジハード傭兵は化学兵器（塩素）を使った偽旗作戦を準備する一方、「民主化」を演出するデモ行進を行っている。 化学兵器の使用を口実にしてアメリカ軍に軍事侵攻させるというシナリオは２０１２年にバラク・オバマ大統領（当時）が打ち出したのだが、そのシナリオは今でも生きていて、ＳＯＨＲ（シリア人権監視所）やＳＣＤ（シリア市民防衛／通称白いヘルメット）もキャスティングされていた。シリア政府軍が化学兵器を使ったと

シリア北西部イドリブでの攻防戦は、シリア内戦最後の激戦地になるとみられる300万人の住民がいるなかで化学兵器が使用される公算が高いことから、「21世紀最悪の人道的破局」が懸念されているその行方はロシアとトルコの外交交渉によって左右される シリアでは各地を追われた反体制派が北西部イドリブに集結するなか、アサド政権が化学兵器を使用する公算が高くなっている。反体制派の最後の拠点となったイドリブには約300万人の住民が取り残されており、国連は「21世紀最悪の人道的破局」を警告している。 化学兵器の脅威　2011年に始まったシリア内戦は、最終盤を迎えてさらなる悲劇を産もうとしている。 アサド政権によって各地を追われたイスラーム過激派や世俗派の反体制武装勢力はイドリブに集結。反体制派の最後の拠点になったこの地で、アサド政権が化学兵器を用いる懸念が高まっているのだ。 シリア内戦ではこれまで、首都ダマスカ