パフまりこ🌾稲作本店代表 @farm1739 スーパーで新米が出回る事になったら、ECでの新米予約のキャンセルが相次ぐんだろうなと思っていたのですが 予想通り、キャンセルが少しずつ始まりました。 特に、自社サイトではないECで顕著です。 やはり、不安からの購買ではなく、農家直の良さを分かって下さる方と繋がりたいです！ パフまりこ🌾稲作本店代表 @farm1739 あの、こっちだって予約の確定とか、返信とか色々作業してるんですよ！ キャンセル依頼とか、ほんと大変なんですよ、暇じゃないんですよ、田んぼ作業あるんですよ、稲が待ってるんですよ いや、ただただ、悲しいんです本当は。。 せめて食べてから評価してくれ。。😭 食べて欲しかった。。 ぽぴ姐❀葉菜屋*𑁍𓂃܀ @d5_murmur 農林水産省、ガンとして備蓄米放出しなくて大正解だったね。 …にしてもモヤる。 新米を予約できる(買える)

「マザー・テレサは人身売買していた」世界中で告発相次ぐ！ バチカンに巨額送金も… 聖人とは程遠い戦慄の“ダークサイド”判明！ 今日9月13日はマザー・テレサがインドで国葬された日。コルカタの聖テレサとも呼ばれるマザー・テレサはインドの貧困層に手を差し伸べ、その功績からノーベル平和賞を受賞、バチカンからは聖人に認定された。1997年9月5日に87歳で亡くなるまで精力的に活動し、今でも世界中から尊敬の念を集めているが、そんな彼女に裏の顔があったことが近年指摘されている。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー ※ こちらの記事は2020年8月3日の記事を再掲しています。 マザー・テレサというと「聖人」の代名詞のように語られて久しい。しかし、実は「人身売買」に関わっていたのではないかという驚くべき報道がインドや米国で相次いでいる。 マザー・テレサの乳児院で人身売買 米公共ラジオ局の「

結婚後、妻と夫の名字を同じにするか、それぞれの名字を別々に使い続けるのか、法律を改正して選べるようにする「選択的夫婦別姓」の導入について7月のFNN世論調査で質問したところ、導入に「賛成」66.6％、「反対」25.5％となった。 経団連は、多様性・公平性などの推進を通じた女性活躍が企業価値の向上という観点から、政府に対して、「希望すれば、生まれ持った姓を戸籍上の姓として名乗れる制度の早期実現」として選択的夫婦別姓の実現に向けた法改正を提言し、自民党でも議論が再開される動きとなっている。 【選択的夫婦別姓の導入】 賛成　66.6％ 反対　25.5％ 選択的夫婦別姓導入は女性の方が「賛成」多く 現行の民法では、夫婦同姓が定められていて、夫か妻のどちらかの姓を選択することができる。改姓は95％のケースで妻が夫の姓を選択している。職場や組織などでは「通称」として旧姓の使用が広がっている中、男女別で

Published 2024/06/17 19:43 (JST) Updated 2024/06/17 19:59 (JST) 岸田文雄首相は17日の衆院決算行政監視委員会で、経団連が提言した選択的夫婦別姓の早期導入に慎重な考えを改めて示した。「家族の一体感や子どもの利益にも関わる問題であり、国民の理解が重要だ」と述べ、引き続き議論が必要だとした。経団連は旧姓の通称使用の場合、契約や海外渡航でトラブルが発生して「ビジネス上のリスクになる」としている。 首相発言は、夫婦別姓が家族間の絆を損ないかねないとの認識を示した格好。自民党内の慎重派を意識したもようだ。与野党には導入を求める声もあり、首相の姿勢は議論を呼ぶ可能性がある。

メキシコのプエブラ市が24日、猛暑さの中、突然ひょうに見舞われ、道路は厚い氷の層で覆われた。 一部の地域ではひょうは数フィートも積もり、道路は凍り付いた川のようになった。道路がふさがれ、木が倒れ、一部の住宅に広範囲の被害が出た。 住民たちは異常気象に驚きながら、氷や泥をシャベルでかき集める姿が見られた。 ひょうの嵐はメキシコが3度目の熱波に見舞われる中、発生した。

メキシコ・ハリスコ州グアダラハラ東部で、ひょうに埋もれた車両（2019年6月30日撮影）。(c)ULISES RUIZ / AFP 【7月1日 AFP】（写真追加）メキシコ・ハリスコ（Jalisco）州のグアダラハラ（Guadalajara）で6月30日、大量のひょうが降り、住民を驚かせ、車が立ち往生した。ひょうは最も多いところで2メートル積もったという。 ハリスコ州のエンリケ・アルファロ（Enrique Alfaro）知事も、「グアダラハラでこんな光景は見たことがない」と驚きを示した。 アルファロ氏は、「気候変動は現実なのかと自問させられる。これらこそ、今まで誰も見たことのない自然現象だ。信じ難い」と語った。 首都メキシコ市の北西に位置するグアダラハラは人口約500万人で、同国で最も人口の多い都市の一つ。ここ数日の気温は31度前後だった。 この時期にひょうが降ることは珍しくはないが、今回

栗原麻樹@よく喋る赤髪ピアニスト @makiwanwan 15歳でパリ国立高等音楽院に留学🇫🇷12年間フランス留学し日本に帰国。よく喋るピアニスト🎹音楽と時々愛犬のワイヤーフォックスのミミさん。レッスンやコンサートのお問い合わせはDMにて✨"クラシックはつまらない"と思う人は私の演奏を聴いた事がないから☺︎ lit.link/makikurihara

資産1億「すごーい！」 これが現実

広島を訪問しているウクライナのゼレンシキー大統領は２１日、Ｇ７首脳会議におけるウクライナ情勢に関する討議に参加し、スピーチを行った。 ウクライナ大統領府広報室がゼレンシキー大統領のスピーチ全文を公開した。ウクルインフォルムによる日本語全訳は以下のとおり。 岸田首相、首脳会議参加の招待につき感謝する。 親愛なる同僚たちよ！ この戦争の間、ウクライナは６度にわたりＧ７の会合に参加したが、それらはオンラインだった。今、対面でお礼を言う時だ。 私たちは、あなた方や私たちの同盟国、パートナーの皆と一緒に、民主主義、国際法、自由が考慮されることを保障する協力のレベルを達成した。 世界には、私たちが大切にするものを無視したり軽視したりしようとする試みがあった。しかし、今となってはそれは不可能だ。今、私たちの力は伸びている。民主的な国に対する侵略を望み得る者は皆、（侵略した場合に）どのような対応が取られる

がんの早期発見、早期治療に関しては、議論の分かれるところです。というのは、早く見つけたからといって生存確率が延びる、という信頼性の高いエビデンス（科学的根拠）は得られていないからです。また、高齢になれば、がん治療による身体的負担は大きく、QOL（生活の質）は低下します。 海外の科学者からは「早期発見してどうする」と疑問視する声もありますが、日本ではそれが全くと言っていいほど聞かれないのが不思議です。公費を使って抗がん剤を使う場合の費用対効果の分析も、日本では欠如しています。 海外でもがん検診を推奨はしますし、ある地域はある年齢以上には子宮頸けいがん検診のクーポン券を配ります。しかし、日本の場合、国家公務員は健康診断、がん検診を拒否したら懲戒の対象です（実際懲戒処分されるかは不明ですが、国家公務員法に基づけばそうなり得ます）。そこまでして健診や検診を受けさせる国は他に存在しないでしょう。 効

Go Ad-Free with Rumble Premium Enjoy content without interruptions! 《陰謀論を超えて！@conspiracy》さんの動画の転載です。 「ライナー・フーミッヒ弁護士」による元国連の高官「カリン・ジョルジェスク氏」へのインタビュー動画。 ♣♠国連は現在、悪名高い「持続可能性目標」を掲げたアジェンダ 2030 を展開している。 この世界的なプロジェクトは、人間の存在のあらゆる側面を完全に変えることを目指している。 「食べ物」「セクシュアリティ」「家族」「仕事」「経済」「健康」「教育」すべてにおいてです! これにより、貧困、飢餓、不平等、病気、その他の悪いことがなくなるとされていますが、国連で 20 年間働いていた元国連の高官は、別の話をします。 『国連』は現在、世界経済フォーラムのメンバー（自分達をを豊かにし「人類を奴隷にする」

手厚い少子化対策で知られるスウェーデンでさえ… 約20年前、オーストラリア政府は、ピーク時に子供1人あたり約6000ドル（約79万円）に相当する現金を支払う「ベビーボーナス」プログラムを試みた。 キャンペーンが開始された2004年当時、国の出生率は女性ひとりあたり約1.8人だった。 このプログラムにより、2008年までに出生率は約2.0まで上昇したが、プログラムが終了してから6年後にあたる2020年までに、数値は1.6まで低下。つまり、プログラムが最初に導入されたときよりも下がった。

北朝鮮を実際に旅してみたら、意外と「普通の国」だった。 北朝鮮のごく平凡な風景と、ごく平凡な日常を見てきたときの話。 北朝鮮を「普通に」旅行したい 私はtwitterで鉄道マニア33人を集めて北朝鮮を旅行したことがある。2016年3月、大学の卒業旅行のことだった。 あれから3年が過ぎ、時は2019年になった。私は再び北朝鮮に行きたいと思っていた。だが、私はもう仕事を始めており、さすがにもう一度33人も集めるような体力も気力もなかった。 なので、今回は見知った友人6名だけを連れて行くことにした。前回33人も連れて行ったのは旅行代金を割安にするためだったが、実のところ33人でも6人でもさほど代金は変わらなかった。最初からこの人数でもよかったな、と思わなくもなかった。 旅行の申し込み先は前回と同じ中国の代理店にした。あれから3年以上経っていたが、担当者も社長も私のことを覚えていてくれた。というか

米ロサンゼルス市内の韓国人街にあるスーパー。マスクをしている人としていない人が混在している＝１２月２０日（東さん提供） 「マスクって、まだ着けなきゃだめですか？」。こんな投稿が本紙「声のチカラ」（コエチカ）取材班に複数寄せられた。投稿者に聞くと、「海外ではもう、みんな外しているって聞きます」といった意見が目立つ。本当にそうなのか、米国在住ジャーナリスト２人に現地の様子を聞いた。（牧野容光） ■「着けている人もいる」が、３密の場面だけ 米国西海岸の大都市、ロサンゼルス市。１平方キロ当たりの人口密度は約３千人で、長野市の約７倍、松本市の約１２倍だ。現地在住の東繁春さん（６８）＝広島県呉市出身＝は「多くの人はマスクを外しているが、まだまだ着けている人もいます」と話す。 東さんはロサンゼルスを拠点に活動して約４０年になる。現地新聞社勤務を経て１９９８年に日本文化に関するイベント情報を英語で発信する

ロシア製のミサイルがポーランド領内に落下し、2人が死亡したと伝えられたことについてアメリカのバイデン大統領は、事実関係を正確に把握したうえで今後の対応を決めたいという考えを示すとともに、「初期段階の情報ではミサイルはロシアから発射されたとは考えにくい」という見方を示しました。 アメリカのバイデン大統領は、G20サミット＝主要20か国の首脳会議のためインドネシアのバリ島に滞在しています。 ロシア製のミサイルがポーランド領内に落下し、2人が死亡したと伝えられたことについて、バイデン大統領は日本時間の早朝、ポーランドのドゥダ大統領や、NATO＝北大西洋条約機構のストルテンベルグ事務総長と相次いで電話会談を行うとともに、G7＝主要7か国とNATOの緊急首脳会合に出席しました。 そして日本時間の午前11時ころ、記者団に対し「何が起きたのかを正確に究明したうえで次にとるべき対応について決定する」と述べ

NATO＝北大西洋条約機構に加盟しているポーランドの国内に落下したミサイルについて、ウクライナ側は、ロシアによる攻撃だとして批判しています。 一方、アメリカのAP通信は、ウクライナ軍がロシアからのミサイルを迎撃するため発射したものだったとみられると伝え、ポーランド政府やNATOは、分析を進めています。 ウクライナでは15日、ロシア軍による大規模なミサイル攻撃が各地で行われましたが、ポーランドの外務省は、日本時間の15日夜遅く、ウクライナとの国境に近い村にロシア製のミサイルが落下し、2人が死亡したと発表しました。 ことし2月のロシアによる軍事侵攻以降、NATO＝北大西洋条約機構の加盟国内で初めて犠牲者が出たことになります。 ポーランドのモラウィエツキ首相は16日、NATOの加盟国の領土や安全などが脅かされている場合に対応を協議すると定めた北大西洋条約第4条の適用を要請するかどうか、検討してい