ヘラジカ🇵🇸 @HELAZICA 最近急にHPVワクチンの報道が増えてるのは、キャッチアップ接種が2025年3月末までで、今月中に一回目打たないと3回目まで無償で終わらないからだよね😅オレも高1に言うの忘れてたから、慌てて宣伝してます。 x.com/nhk_seikatsu/s… ＮＨＫ生活・防災 @nhk_seikatsu ｢13歳までにHPVワクチンを接種した世代の子宮頸がん発症例がゼロになった｣ これはスコットランドやノルウェーについての研究者の話。 一方、日本では2013年からHPVワクチンの接種率が著しく低下しています。 nhk.or.jp/shutoken/artic… ＮＨＫ生活・防災 @nhk_seikatsu ｢13歳までにHPVワクチンを接種した世代の子宮頸がん発症例がゼロになった｣ これはスコットランドやノルウェーについての研究者の話。 一方、日本では2013年

韓国当局は、中国系の大手通販サイトで販売されている金属製のアクセサリーから、基準値を大幅に超えるカドミウムが検出されたと発表しました。 カドミウムが検出されたのは、中国系の大手通販サイト「SHEIN」「AliExpress」「Temu」で販売されている指輪やネックレスなどの金属製アクセサリーです。 韓国の環境省が、アクセサリー415点を調べたところ、49点でカドミウムが検出されました。 このうち、Temuで販売されていた指輪は、カドミウムの含有率が94.5％で、韓国の基準値の945倍だということです。 また、別のアクセサリーからは、最大で基準値の319倍の鉛が検出されたほか、これらのサイトで販売されている芳香剤からは、呼吸器への悪影響が指摘され、含有が禁止されている有害物質が検出されたということです。 中国系の通販サイトをめぐっては、これまでも「SHEIN」で販売されていた女性用の下着や浮

自民党総裁選に立候補した小泉進次郎元環境相が表明したことによって、一大争点のようにメディアで取り扱われ始めた選択的夫婦別姓制度導入。小泉氏は「長年議論して決着がついていない」と言うが、自民党は過去の国政選挙の公約などでは結婚前の旧姓（戸籍名）使用の幅広い導入を掲げ、実現してきた。そもそも争点化されるべきテーマなのか。 夫婦別姓をめぐる議論は、働く女性が増えたことで、婚姻後の職場での旧姓呼称や国家資格、免許証などの旧姓使用を認めるべきという考え方からスタートした。 内閣府男女共同参画局が令和6年６月２７日付で出した「各種国家資格、免許等における旧姓使用の現状等について」によると、５月３１日現在、３２０の国家資格、免許などのうち３１７で資格取得時から旧姓使用ができる。残る３資格は「資格取得後に改姓した場合は旧姓使用ができる」となっており、旧姓使用ができないものはゼロだ。 マイナンバーカード、運

Kentaro Hara @xharaken 魚をさばいてると寄生虫に出会うことは頻繁にあるし、お寿司やお刺身を安全な形で家族に提供するために魚の寄生虫の論文をけっこう読む。で、「なぜ高級寿司屋で食中毒が起きないのか」という疑問について考えてて、ある統計的な答えに至った。 pic.twitter.com/c8Rmvy7vju Kentaro Hara @xharaken 寄生虫で最も有名なのはアニサキスですが、あれは肉眼で見えるので紫外線ライトで丁寧に確認して除去すれば事故は防げる。厄介なのはシストを形成しないタイプのクドアの仲間で、平目（特に養殖物）やメジマグロへの寄生が多いと言われてて、顕微鏡で確認する以外の方法がない。 Kentaro Hara @xharaken なのでぼくは自宅で平目を刺身にすることはしないんですが、寿司屋だと普通に出てきますよね。クドアは冷凍すれば死滅するので、

日本とEUは30日、デジタル分野の閣僚級会合をブリュッセルで開き、インターネット上の偽情報への対策で連携することを念頭に「定期的な情報共有チャネルの確立を探求する」との共同声明を発表した。日本としては情報交換を密にし、法規制で先行するEUの取り組みを参考にしたい考えだ。 会合には日本から松本剛明総務相や河野太郎デジタル相が参加し、EUのブルトン欧州委員とともに共同議長を務めた。 声明はG7が昨年合意した生成AIを巡る国際的なルール形成の枠組み「広島AIプロセス」をG7以外にも広げることを確認した。ネットのプラットフォームに関する規制と競争の分野でも「協力を深める」ことで合意した。

新型コロナウイルスの感染は昨年11月下旬から年が明けても増える傾向が続き、流行の「第10波」の兆しも見せている。理化学研究所（理研）と京都大学の共同研究グループは昨年末、症状が収まった後もウイルスが心臓に残存すると心不全のリスクが高まる可能性があると発表した。同5月に感染症法上の位置付けが5類に移行し、人々は「コロナとの共生」の日常に戻っているが、流行ウイルスの性質が大きく変わったわけではなく、油断はできない。厚生労働省は今冬期の流行拡大に注意を呼びかけている。 国内初感染確認から4年でまた増加傾向 新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されてから1月15日で4年が経過した。5類移行後は感染実態の把握方法は全数把握から全国約5000の定点医療機関による定点把握に変更された。厚労省によると、定点把握の感染者数は移行後も増え続け、昨年8月末から9月上旬には1医療機関当たり約20人になり流

能登半島地震の被害で学校再開のめどが立たないなか、中学生約250人が集団避難のため家族のもとを離れました。行き先は約100キロ離れた石川県白山市です。避難を決断した娘を母親が涙を流しながら見送りました。 ■受験控え　一部の学校で授業再開 つかの間、穏やかな晴れ間が戻った被災地。子どもたちの日常は少しずつ戻りつつあります。避難所となっている石川県穴水町の中学校。受験を控えた3年生の授業がオンラインと対面で再開されました。 生徒 「皆の顔見て、本当に元気そうだなとホッとした」 「頑張って勉強して受かりたい」 ただ、余震におびえる状況は続きます。 生徒 「（Q.普段通り勉強できている？）いや、できていない」 「余震の怖さもあるので、安心できる環境とは言えない」 穴水中学校　広沢孝俊校長 「4割くらいの子どもたちが町外に出ている。すべての子どもに、全く同じように学力の保障ができればいい。学習の機会

ことしのノーベル生理学・医学賞に選ばれたのは、新型コロナウイルスワクチンに欠かせない技術を開発した2人の研究者でした。 【写真を見る】「ノーベル賞を取っても被害をなかったことにするわけにはいかない」 コロナワクチンの問題指摘する専門家に聞いた 2人はウイルスの設計図を体内に入れることで抗体を作る「mRNA（メッセンジャーアールエヌエー）ワクチン」が、体内で異物と認識されて炎症を起こすことを防ぐ方法を発見。 このmRNAを使う手法は、ファイザーやモデルナが開発した新型コロナワクチンで採用されました。 一方、新型コロナワクチンに否定的な医療関係者は。 （京都大学名誉教授 福島雅典医師） 「ノーベル賞というと、みんな無批判に受け入れて。いいものだ、最高の科学だと思うけれど。科学なんて、そういうものではない」 こう話したのは、京都大学名誉教授の福島雅典医師。 他の医師や研究者と共同で、ワクチン副反

九州７県が豚熱ワクチンの接種推奨地域に指定されたのに伴い、鹿児島県内９市町の１２農場で２７日、予防接種が始まった。大規模農場が中心。県は国からの供給本数や各農場の準備状況を見ながら、順次ワクチンを供給する。初回接種後の追加分を含め、２０２３年度内の接種頭数は約１８４万頭に上る見込み。 【写真】各農場に供給する豚熱ワクチン（鹿児島県畜産課提供） 農林水産省動物検疫所は同日、輸出に必要な検疫証明書の交付を停止し、豚肉は原則輸出できなくなった。 県畜産課によると、初回の一斉接種は全５２２農場の約８６万頭が対象。生後３０日未満の子豚と出荷２０日前の肥育豚は除く。家畜防疫員や知事認定の獣医師だけでは作業が追いつかないため、県は各農場の生産者や従業員を打ち手に想定し、１１日から必要な研修を始めた。２２日までに１１００人が受講した。 初日は１２農場のうち、家畜防疫員、獣医師による接種が各１農場、残りは従

4万件におよぶ「世論工作アバター」とAI自動生成のフェイクニュースを駆使して、世界の選挙に介入する「影の組織」――。 国際的な調査報道メディアのコンソーシアムが、「世界33の主要選挙に介入した」というイスラエルの世論工作グループ「チーム・ホルヘ」の実態について、一斉にキャンペーン報道を展開している。 「チーム・ホルヘ」は独自のシステムを使い、代表的なソーシャルメディアアカウントや携帯電話番号までを持った4万件に及ぶ架空のアバター（キャラクター）を生成。このシステムには、AIによって世論工作用のツイートなどを自動生成、拡散する機能もあるという。 これらのアバター軍団とフェイクニュースを自在に操作し、クライアントの注文に応じて、世界的に世論工作を展開しているという。 「チーム・ホルヘ」は、アフリカの大統領選介入をめぐって、フェイスブックのユーザーデータ不正利用で知られる「ケンブリッジ・アナリテ

健康番組で紹介された品が、翌日のスーパーからゴッソリなくなるという話はよく聞きます。メディアの影響は医療現場にも及ぶもので、有名人ががんを公表したり、「○○検査でがんが見つかった」などと紹介されると、関連の医療機関が一気に賑わうというのはよくあることです。ある種のブームです。 すると、ある特定の病気について検査件数がグーンと伸び、追って「その病気である」と診断を受ける方がグググーンと伸びることがあります。こうしたブームが発生すると、検診を研究している立場としては「これは過剰診断ではないか」とちょっと身構えてしまいます。 国家総出で「がん検診」を盛り上げた韓国 お隣の国、韓国は長く検診後進国といわれていました。そこで政府主導でメディアも巻き込んだ乳がん、子宮頸がん、結腸がん、肝臓がんの検診が始まったのが1999年のこと。そのとき、オプションとして甲状腺がん検診も受けられることになりました。

井原裕 いはら・ひろし／精神科医。獨協医科大学越谷病院こころの診療科教授。順天堂大学医学部准教授を経て、２００８年から現職（撮影／編集部・野村昌二）この記事の写真をすべて見る アベノミクスで株価は上がっても、仕事のストレスが原因でメンタルクリニックを訪れる人は減らない。昔に比べ受診しやすくなり、服薬への抵抗感も薄れたが、向精神薬の副作用や依存症のリスクを、患者はどこまで知っているのだろうか。 埼玉県の獨協医科大学越谷病院こころの診療科では“薬に頼らない治療”をコンセプトに掲げている。『うつの8割に薬は無意味』（朝日新書）を著した同科教授の井原裕医師は、こう説く。 「NNTといって、薬の効能を示す指標があります。09年に発表された論文によると、うつ病にSSRI（抗うつ薬は、化学構造の違いから「三環系」「四環系」「SSRI」「SNRI」などに分類される）を処方した場合のNNTは7～8。つまり、

横浜市立大付属病院化学療法センターと慶応大医学部精神・神経科学教室の共同研究グループが、新型コロナウイルス禍の流行期に、１０～２４歳の女児と女性の自殺増加が顕著だったとする研究結果を発表した。就業年齢以下の女児にも増加傾向がみられており、経済対策だけにとどまらない女性に対するケアが必要だと警鐘を鳴らしている。（高木克聡） 研究では厚生労働省の死因別死亡数のデータを使用し、平成２４年７月から令和４年６月までの１０年間の自殺データを解析。男女別に１０～１４歳、１５～１９歳、２０～２４歳の３つの年齢層に分け、６カ月ごとに自殺数を計上。コロナ流行期とコロナ禍以前を比較したところ、女性の自殺に増加傾向がみられたという。 コロナ禍では女性や若年者の自殺増加が社会問題化。これまでは、非正規雇用などで社会基盤の弱い２０～３０代の女性が失業で経済的影響を受けやすいと指摘されていた。 一方、今回の研究では、就

新潟大学の榎本隆之特任教授らによる「ＨＰＶワクチンの有効性と安全性の評価のための大規模疫学研究」（NIIGATA study）の新しい報告が2022年9月に論文化され（※１）新潟大学はそのことを2022年9月12日付プレスリリースで紹介しました。そのタイトルは 「ＨＰＶワクチンによる子宮頸部前がん病変予防効果を確認」 です。 このタイトルを素直に読めば、この研究によって「ＨＰＶワクチンの接種で子宮頸部の前がん病変（がんになる前の異形成と呼ばれる状態）が防げることが統計的有意差をもって確認された」と多くの人が受け止めるでしょう。 実際に、このプレスリリース発表の2日後、ウェブメディアのメディカルトリビューンは「実証！HPVワクチンの前がん病変予防効果」と題して、プレスリリースそのままの記事を配信しました。 接種者全体では有効性に統計的な有意差が得られず ところがこのプレスリリースは、論文内容

2023年4月から、9価HPVワクチン「シルガード9」の定期接種が開始されてしまいました。当会議は、従来より定期接種とされてきた「サーバリックス」及び「ガーダシル」を上回る頻度で副反応が報告されているシルガード9の定期接種化に反対してきましたが、少なくとも定期接種化された今、対象者に正確かつ十分な情報を提供することは絶対に必要でしょう。 しかし、前々回の記事「ＨＰＶワクチンの有効性について新潟大学が不適切なプレスリリースを発表」で取り上げた問題に至るまで、HPVワクチンを推進する立場からは、繰り返し不正確な情報が発信されてきました。そしてその中には、新たにシルガード９が定期接種の対象に追加された現在でも、いまだに適切な情報の修正が行われていないものがあります。 事実に反するポスターの公開を続ける日本小児科医会 その一つが、日本小児科医会が2020年2月に公開したポスターです。このポスターに

共同通信社が元首相秘書官による同性婚への差別発言を受けて11～13日に実施した全国緊急電話世論調査によると、同性婚を認める方がよいとの回答が64.0％で、認めない方がよいの24.9％を大きく上回った。

＜ワクチン接種に反対する声を「根拠なし」と切り捨ててよいのか。2つのニュースを受け、医師たちが語ったワクチンへの本当の評価とは＞ 新型コロナの対策として、ワクチンの有効性が議論になっている。 新型コロナが蔓延して3年が過ぎたが、やっと昨年から徐々に経済活動や社会生活が再開されるようになった。そのきっかけはワクチン接種が社会の安寧をもたらしたという側面が大きい。一方で、日本のウイルス学者や医師たちがワクチンの危険性に声を上げている。 現在繰り広げられるワクチンをめぐる議論は、推進派と否定派の間で平行線をたどり、ワクチンを打つべきかどうかの明確な答えを出せないでいる人は少なくないだろう。 日本政府では、元ワクチン大臣の河野太郎デジタル相が「（新型コロナのワクチン接種に反対する）運動を行っている方々のほとんどは科学的に根拠のない話を繰り返している。デマを通じて接種を妨げるのは慎んでいただきたい」