2013年02月27日 自閉症の子供に潜む有毒金属 背景： 金属にはヒトに毒性を示すものがあり、内蔵の機能不全や脳の発達障害など様々な悪影響をもたらす。工業排水などが正しく浄化されないことで、環境中に有毒金属が大量に漏れ出してしまうことがあり、発展途上国で問題になることが多い。 要約： アリゾナ州立大学のJames Adams博士率いる研究チームによって、自閉症を持つ子供の血中や尿中には、健康な子供のそれに比べて有毒金属が多くみられることが分かった。また有毒金属の量と症状の重さにも関係が見られたことから、有毒金属への曝露を防ぎ取り除くことで、自閉症の症状緩和や改善が見込める可能性が示された。 この研究では、5～16歳の55人の自閉症患者と44人の健康な子供たちを対象に調査が行われた。その結果、自閉症患者の赤血球中にはより多くの鉛（＋41％）が含まれ、尿中には鉛（＋74％）、タリウム（＋77

2013年05月09日 世界一高い音を感知できる動物の発見 背景： 動物は様々な感覚を生存に利用している。ヒトは他の動物に比べて視覚は発達しているが、聴覚はそれほど発達していない。そのためヒトの聞き取れる範囲外の音を利用している動物は多く存在する。 要約： ヒトは20kHz（キロヘルツ）までの音しか聞くことができず、年とともに12～15kHzへと衰えていく。一方超音波でコミュニケーションを とっているとされているイルカは、160kHzまでの音を聞くことができる。この度、スコットランドはストラスクライド大学のJames Windmill博士率いる研究チームによって、ハチノスツヅリガと呼ばれる蛾の一種は、既知の動物では最も高周波となる300kHzまで感知できることが分かった。 高いエネルギーを持つ音波の信号は空気中でとても素早く弱化してしまうため、超音波の利用はとても難しい。コウモリなどの動物

発表者 高場 啓之（東京大学大学院理学系研究科 生物化学専攻 大学院生） 西住 裕文（東京大学大学院理学系研究科 生物化学専攻 助教） 坂野 仁（東京大学大学院理学系研究科 生物化学専攻 名誉教授） 発表のポイント どのような成果を出したのか 獲得免疫を持つ脊椎動物の中で最も進化的起源が古いとされる無顎類のヌタウナギにおいて、主要組織適合遺伝子複合体(MHC)分子の有力な候補を同定し、ALAと命名した。 新規性（何が新しいのか） 無顎類ヌタウナギにおいても、自己に反応するリンパ球を排除する負の選択機構が存在することを明らかにし、また、ヒトのMHC(HLA)に相当する候補分子としてALAを同定した。 社会的意義／将来の展望 今回の発見は、獲得免疫・自己免疫寛容の理解やMHC分子の起源に迫る重要なものであり、将来、組織移植時の拒絶反応や自己免疫疾患の理解にも繋がることが期待される。 発表概要

発表のポイント 福島第一原子力発電所事故による初期被ばくの解明には、放射性物質、特に放射性ヨウ素の拡散シミュレーションと、各地点における滞在人数、双方の把握が欠かせない。 これまで、福島第一原発事故時の住民の避難行動については、避難住民の聞き取りないしはアンケート調査が唯一の方法であった。 携帯電話の位置情報が事故時の人数分布推定に使えることに気づいた東京大学の早野龍五は、ゼンリンデータコムの協力を得て、20km避難区域内外の人の流れを可視化し、放射性ヨウ素の影響が最も多かったと思われる時期の福島第一原発周辺地域の人数分布を、客観的に推定した。 発表概要 東京大学大学院理学系研究科物理学専攻教授 早野龍五は、携帯電話の位置情報が、福島第一原発事故時の原発周辺地域の人数分布の把握に使えることに着目し、ゼンリンデータコムの協力を得て、グローバル・ポジショニング・システム（GPS）付き携帯電話の

中国での鳥インフルエンザ（Ｈ７Ｎ９型）の感染者で、発症直後から抗インフルエンザウイルス薬タミフルで治療したにもかかわらず、効かない症例があることがわかった。 中国の上海公衆衛生臨床センターなどのチームが８日、国際的な感染症専門誌に報告した。 治療を受けたのは、４月２日に発症した上海市の５６歳男性。先にＨ７Ｎ９型に感染した妻（４月３日死亡）の看病をしていたため、発症当日からタミフルの投与を開始した。しかし、急性肺障害を起こして、人工呼吸器を装着。同月２５日時点で患者は依然重体という。

微生物を閉じこめたバイオカプセルを使い、工業排水などに含まれるレアメタルを低コスト・短時間で回収する新技術が開発された。 森下仁丹と三菱商事は、開発した装置を全国の工場に販売、またはリースする事業を今年度中に始める。微生物を使ったレアメタル回収を本格的に事業化するのは国内で初めてで、世界でも珍しいという。今後、海外への販売も目指す。 電子部品工場や自動車工場などレアメタルを扱う工場では、製造過程で出るレアメタルの残りかすが排水に溶け出すことが多い。これを回収できるようになれば、貴重なレアメタルの効率的な利用につながる。 森下仁丹は、ビフィズス菌のサプリメント開発で培った技術を応用し、回収用のカプセル（直径２～３ミリ）を開発した。微生物を高濃度に詰めたカプセルを縦１メートル９０、横１メートル４０、高さ１メートル９０程度の装置に入れ、その装置を工場の排水設備に組み込んで排水を通す。すると、カプ

東京電力福島第一原子力発電所事故により放射能に汚染された福島県の高線量地域で、効果の疑わしい除染技術の試用を求める依頼が相次いでいる。環境省の実証事業で不採用となった業者が直接、地元自治体に働きかけており、「被災地で実験中」などと宣伝するケースもある。実害が確認されていないことから、消費者庁も対策を取れないでいる。 「一目で効果がないとわかる怪しい除染技術が多い。被災地を食い物にするのはやめてほしい」。福島県大熊町の石田仁・環境対策課長は憤る。原発事故後、業者からの依頼が５０件以上あったという。町はこのうち１０件程度について情報収集し、先月は微生物を使った技術など２件の除染を実際に試してみたが、効果は確認できなかった。 持ち込まれる技術の大半は、環境省が公募している実証事業に申し込んで不採用となったものだ。業者は大学教授や政治家の名前を出し、「現代の科学では説明できないメカニズム」などと説

健康食品のキトサンを使った商品が医薬品ではないのに、「ガンを抑制する」と本で宣伝し、書店に陳列したなどとして、薬事法違反の罪で起訴された東京の出版社の元社長らについて、横浜地方裁判所は「商品に健康食品と明記されるなど、医薬品の宣伝とは言えない」などとして、無罪を言い渡しました。 東京・新宿区の出版社、「現代書林」の武谷紘之元社長（７４）と６０歳の編集担当の男性社員の２人は、平成１４年に出版した本の中で、カニの甲羅などの成分から作るキトサンを使った健康食品が医薬品ではないのに「ガンを抑制する」とうたい、おととし６月までのおよそ２年間、書店の店頭に陳列したとして、薬事法違反の罪で起訴されました。 裁判で、武谷元社長らは「医薬品とはうたっておらず、本も広告ではない」として無罪を主張したのに対して、検察は罰金５０万円などを求刑していました。 １０日の判決で、横浜地方裁判所の毛利晴光裁判長は「本の出

全国的な人気がある熊本県のキャラクター「くまモン」が、ドイツの老舗メーカーによってテディベアとして限定で製造されることになり、熊本県庁で完成品が披露されました。 「くまモン」のテディベアを製造するのは、ドイツの老舗ぬいぐるみメーカー「シュタイフ社」です。 会社によりますと、「くまモン」が熊本県をＰＲする活動を行い、関連商品の売り上げなど地域振興に役立っていることなどから、製造を決めたということです。 熊本県庁では、製品の輸入・販売を手がける会社の社長などが、熊本県の蒲島知事に完成品を披露しました。 テディベアは大きさが３０センチほどで、ドイツで職人が手作りし、値段は１体・２万９４００円です。 「くまモン」は、自分をモチーフにしたテディベアにご満悦の様子で、抱きかかえたり、頭に乗せたりしてはしゃいでいました。 熊本県の蒲島知事は、「テディベアの発売をきっかけに、くまモン人気が世界に広がること

農林水産省は、厚生労働省、環境省等と共同で、農薬の使用に伴う事故・被害を防止するため、農薬の安全かつ適正な使用や保管管理、環境への影響に配慮した農薬の使用等を推進する「農薬危害防止運動」を6月から8月にかけて実施します。 農薬危害防止運動の目的 農林水産省は、農薬取締法、毒物及び劇物取締法の関係法令に基づいた、農薬の適正な取り扱いについて関係者を指導しています。 農薬の使用に伴う人や家畜への危害を防止するためには、農薬を使用する機会が増える6月から8月に指導を強化するのが効果的です。「農薬危害防止運動」は、その一環として実施するものです。 実施期間 原則として、平成25年6月1日から8月31日までの3ヶ月間。 実施事項 主な実施事項は以下のとおりです。 （1）啓発ポスターの作成及び配布、新聞への記事掲載等による、農薬及びその取扱いに関する正しい知識の普及啓発 （2）農薬による事故を防止する

信州から、大自然の“そよ風”をおすそ分け… 大自然が育むものは、空気、水、土…。 信州の自然は、人を癒し、豊かな農産物を生み出しています。 持続可能な環境づくりは、次世代への贈り物…。 負の遺産を残すことなく、次世代の未来を拓きたいものですね。 長寿日本一の信州…。 おいしい“農と食”を覗いて見てください。

日々のニュースをインターネットを通じて多くの人に届ける「ネット報道」の枠組みが、今、大きく変わろうとしています。背景にはＴｗｉｔｔｅｒやフェイスブックなどの「ＳＮＳ」や「スマートフォン」など、個人が大量に情報発信できるツールの急速な普及があります。ニュースの取材や制作現場でもそうしたツールを活用する新たな手法が広がっているほか、膨大な情報を効率的に伝える新手のサービスが次々に登場しています。ＷＥＢ特集では、「ネット報道の新潮流」と題してネット報道の最新情勢を７日から４回にわたって特集でお伝えします。 １回目は、さまざまな情報をテーマ別に整理して伝える「まとめサイト」の現状についてネット報道部・足立義則記者が解説します。 存在感強める「まとめサイト」 「まとめサイト」とは、ネットを流れる膨大な情報の中から特定のテーマの記事を選んで掲載し、背景などを分かりやすく説明するサイトのことで、「キュ

不妊治療の治療費の助成制度について厚生労働省は、今月初め専門家による検討会で年齢制限を設けるべきかどうか議論を始めました。 どうして年齢制限を設けようという議論が始まったのか、不妊治療を巡っていま、どのような問題が背景にあるのか、不妊治療の取材を続けている首都圏放送センターの村上玄記者と社会部の牧本真由美記者が解説します。 助成制度とは 日本は、６組に１組の夫婦が不妊に悩んでいるとされています。 不妊治療のうち、妻の卵子を取り出し夫の精子と受精させてから子宮に戻す体外受精の件数は、３年前に２４万件を超え世界最多に上っています。 日本では不妊治療に医療保険は適用されていません。 １回の体外受精には３０万円から５０万円かかり、高額です。 国と都道府県などは患者の負担を軽減するため治療費の助成制度を設けていて、１回当たり最大１５万円を助成しています。 回数には制限があり、最初の年は３

加工食品などに使われている甘味料が原因とみられる食物アレルギーの患者が３０人余り報告されていたことが、専門の医師らの初めての全国調査で分かりました。 医師は、甘味料がアレルギーの原因になることはあまり知られていないとして注意を呼びかけています。 調査したのは、国立病院機構相模原病院の医師や栄養士などのグループで、去年１０月、食物アレルギーの患者を診療している全国の医師などに依頼し、およそ８８０人から回答を得ました。 それによりますと、食事の後にアレルギーの症状が出て、医療機関を受診した人で、甘味料による食物アレルギーと診断された人が１５人、疑いがあるとされた人が１８人いたことが分かりました。 中には呼吸困難などの重い症状が出た人もいるということです。 甘味料別では▽「エリスリトール」が１５人、▽「キシリトール」が１０人、▽「ステビア」が２人などとなっています。 甘味料はアレルギー物質として

アフリカが経済成長する上で絶対に欠かせない条件は主食となる穀類が自給できる農業革命の実現、です。 理由は３つ！ １　食料＝主食の自給体制は、文明国家の必要条件 ヨーロッパ文明も、中国文明も、穀類の大量生産が可能な巨大農業の発達が土台となって成立しました。その恩恵を受けたアメリカや日本も同様です。主食となる穀類＝米、小麦、トウモロコシ、大豆などの自給体制は、文明化する上での必要条件なのです。 ２　主食の自給が安定しないと、物価が高いままで国際競争力を持てない アフリカの多くの国では、主食となる穀類の多くを輸入に頼っています。このためアフリカの人々は高い食費に喘いでいます。結果、人々の賃金は安いのに、物価が相対的に高いため、工場を誘致しようとしても主食の自給率が高いアジアや南米などに比べてコスト競争力がありません。主食の自給率向上は、アフリカの経済競争力に直結するのです。 ３　これから人口爆発

「人間関係向上計画」は、Android OSを搭載したスマートフォン上で動作する学術研究データ収集用アプリケーションです。本アプリケーションは、通話、SMSおよびGmail（オプション）のやり取りのデータを収集します。さらに、これらのデータを用いてあなたの人間関係を様々な角度から可視化し、あなたの人間関係向上のきっかけを提供します。 取得される通話・SMS・Gmailの受発信情報はすべて不可逆な暗号化処理を行うため、ユーザおよびユーザのコミュニケーション相手の電話番号やメールアドレスが特定されることはありません。また、通話内容やSMS・Gmailの本文は一切記録されません。取得された情報は純粋な学術研究目的のみに使用され、外部に提供されたり研究以外の目的に使用されたりすることは一切ありません。 トップ画面 アプリを起動します 利用規約 研究参加にあたっての説明をご確認の上、6つの項目にチェ