歯科医院に行って、医師が虫歯だと指摘した歯が本当にそうなのか確信が持てなかったことはないだろうか。あるいは、セカンドオピニオンのために別の歯科医院に行ったら、全く別の歯の治療が必要だと言われたことは？ 残念ながら、こうしたことは歯科ではよくあることだ。実際、「Reader's Digest」の記者が50軒の歯科医院に行ったところ、ほぼ50の異なる診断結果だったという有名な話がある。 歯科における診断の信頼性と精度を高めるための技術革新の機は熟した。さまざまな理由で、歯科は人工知能（AI）の理想的なフロンティアだ。レントゲン写真が多数撮影されるだけでなく、データの匿名化も簡単なので、AI／機械学習が取り込んで学習するための優れたデータセットがあるからだ。それに加えて、歯科業界には他の医療業界のように訓練を受けた専門の放射線技師が不在なので、善意の開業医にとっては「AIの目」の追加は歓迎すべき

いつもの薬局で飲み慣れた薬を受け取ろうとしたら 「実は、薬が不足していまして…」 突然別の薬に切り替えることになり、不安を抱える人や薬代の負担が上がった人も。 そんなケースが各地で相次いでいます。 発端は１年前に発覚した医薬品メーカーの不祥事でした。 今、何が起きているのでしょうか。 （福井放送局 鈴木翔太） 薬をめぐって異変が起きていると聞き、私（記者）は11月下旬、福井市にある調剤薬局で取材しました。 薬局は総合病院を出てすぐの場所にあり、この日も病院から出された処方せんを持った患者さんが次々に訪れていました。 薬剤師さんに案内されてカウンターの向こう側へ入ると、部屋の中ほどに薬が置かれている棚があります。

来春の診療報酬の改定を議論している厚生労働相の諮問機関「中央社会保険医療協議会」（中医協）で、ヤングケアラー支援の議論が本格的に始まった。厚労省は12日の会合で、病院が福祉や介護、教育機関などと連携して支援につなげた場合に診療報酬を加算する方向性を示した。 現行制度には、入院患者の退院後の生活環境を整えるため、病院が地域の福祉機関などと連携して支援に取り組んだ場合に、病院の診療報酬を加算する仕組みがある。厚労省はこの日、この支援の仕組みをヤングケアラー支援にも活用する考えを示した。具体的な加算基準は今後詰めるが、病院が入院患者の家族にヤングケアラーがいることを見つけ、ヤングケアラーに重い介護の負担がかからないような支援につながる取り組みをした場合に加算対象とすることな…

新型コロナウイルス感染症の流行で増えているといわれるうつや摂食障害などの治療をアプリやデジタル技術を活用して支援する動きが少しずつ始まっている。コロナ感染への不安から医療機関への受診を迷う人に、セルフチェックをする機会を提供するほか、医師もこれまで見えにくかった患者の変化などを細かくとらえられることで、治療の精度を上げられる可能性が見えてきた。デジタルの特長を生かしたアプローチで治療の支援・拡充

ビデオ通話などを用いるオンライン診療の患者負担額が通院時より高くなるケースが相次ぎ、利用拡大を阻んでいる。日本経済新聞が東京都内の医療機関を調べたところ「システム利用料」などの名目で平均約900円の保険外費用が生じていた。国がオンラインの診療報酬を低く設定し、医療機関に医療費以外でのかさ上げを認めていることが、患者の負担増を招いている。医療の効率化に向け、利用しやすい仕組みへの改善が急務だ。オ

露呈した「かかりつけ医」の“希薄さ” 新型コロナに感染したかもしれない。そんな時、あなたは、どこに相談すればいいのか？――これまで国や自治体、有識者は保健所とともに「かかりつけ医」を推奨してきた。しかしながら、「かかりつけ医って一体、何？」「私のかかりつけ医はどこ？」と困惑する人が大半だろう。 それは当然のこと。「かかりつけ医」は法律や公的な制度に裏打ちされた呼称ではない。広義の一般名称でしかないのだ。何度か通った病院、診療所の医師を、あなたが「かかりつけ医」だと思えば、たった今から、その医師があなたの「かかりつけ医」になり、そう思うのをやめたらその時点で「かかりつけ医」ではなくなる。そのくらい曖昧なものなのだ。 新型コロナの感染拡大は、保健所や医療現場に混乱をもたらした。ただ、もし、「かかりつけ医」の所在が明確だったら、混乱は今より小さくできたのではないだろうか。 日本医師会（日医）はホ

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【読売新聞】　由利組合総合病院（秋田県由利本荘市）で職員の新型コロナウイルス感染が判明したことを受け、由利本荘市教育委員会が同病院で働く職員の子どもら約２５０人を小中学校から早退させていたことが２７日、市教委への取材で分かった。市教

症状が最も重い新型コロナウイルス感染者を診る「３次救急」に指定されている全国１５の医療機関で、治療...

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日本医師会の中川俊男会長は18日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染拡大で医療体制が逼迫（ひっぱく）しているとして、大規模イベント会場や体育館を利用した臨時の医療施設を設置すべきだとの認識を示した。いわゆる「野戦病院」の設置を提言したもので、「一番の目的は、中等症患者の入院場所とイメージしている」と語った。 中川氏は会見で「民間所有も含め、大規模イベント会場、体育館、ドーム型の運動施設を臨時の医療施設として、集中的に医療を提供する場所を確保することを提案する」と述べた。広いスペースにベッドを並べることで、患者の急変などを察知しやすい点をメリットに挙げた。実現に向けては医療従事者の確保が課題で、中川氏は地域の医師会や看護協会の協力を得たい考えを示した。

人工呼吸器と胃ろうをつけ、両親とともにバギーで小学校に向かう佐野涼将さん（中央）＝相模原市中央区で2021年7月12日、前田梨里子撮影 人工呼吸器やたん吸引などの医療行為を必要とする「医療的ケア児」を地元の公立小中学校で受け入れているか全国の県庁所在市と政令市、東京23区に毎日新聞が調査したところ、回答したうち受け入れ人数が10人に達しない自治体が8割に上ることが判明した。2割以上が0人だった。医療的ケア児は全国に2万人と推計されているが、障害児とともに学ぶ「インクルーシブ教育」は義務教育段階では地域で大きな差があることが浮き彫りになった。 6月に成立した医療的ケア児支援法には、地域で支援に差が出ないよう自治体や学校に対応する責務があると明記された。従来は努力義務だったが、新法で責務に格上げされた。 毎日新聞は今年2月以降、県庁所在市と政令市、23区の計74市区に受け入れ状況などを尋ね、非

小児がんや難病などの子どもが多く治療を受ける国立成育医療研究センターで、子どもたちに寄り添い、ストレスや不安を和らげる「ファシリティドッグ」と呼ばれる犬が活動することとなり、1日、記念の式典が行われました。 「ファシリティドッグ」は病院で患者と遊んだり、手術室まで付き添ったりして、ストレスや不安を和らげる活動にあたる犬です。 小児科の高度医療を行う東京 世田谷区の国立成育医療研究センターで、2歳のオスのラブラドール・レトリーバー「マサ」が、ファシリティドッグとして活動することとなり1日、開かれた式典で賀藤均病院長から「マサ」に、特別製の職員証が渡されました。 「マサ」は子どもたちと触れ合うための特別なトレーニングを受けていて、指示に従って隠したおもちゃを探したり、前足を子どものひざにのせたりすることができるということで、平日は毎日、病棟や医療的なケアが必要な子どもがいる施設で活動するという

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新型コロナウイルスへの対策として、特例で認められている初診からの「オンライン診療」について、対応できる医療機関が、全体の6.5％にとどまっていることが厚生労働省のまとめで分かりました。 医療機関に行かずに、スマートフォンなどで診察を受ける「オンライン診療」は、去年4月以降、一定の条件のもとで特例的に初診から認められています。 厚生労働省によりますと、全国の11万余り（11万898）の医療機関のうち、電話を含めて初診から対応できるという医療機関は、ことし4月末の時点で6.5％にあたる7156か所でした。 初診以外なら対応できるという医療機関を合わせると、1万6843か所で、全体の15.2％となっています。 このうち山形県と長野県では30％を超えた一方、京都府や岡山県で5％を下回るなど都道府県によってばらつきも出ています。 厚生労働省は「システムの導入に費用がかかることや、対面での診療より診療

原田院長に聞く 医療に関する理解力やコミュニケーションの問題などから障害のある人への歯科治療は「大変難しい」とされている。川口町にある原田歯科医院の原田達也院長は30年以上にわたり障害者歯科治療を続けている。あす４日から始まる「歯と口の健康週間」（日本歯科医師会などによる啓発活動）を前に話を聞いた。 ―・―・―・―・―・― 原田さんは東京医科歯科大学で障害者歯科治療部に入局した。歯を削ったり抜いたりとそれぞれを深く学ぶ科ではなく、同部が「一人の人の歯科治療について全体を勉強できる」所だったのが、志望したきっかけだ。１９９３年の開院後は同医院で有病者、障害者への治療を提供している。 知的障害、発達障害、ダウン症、脳性麻痺など様々な障害や疾患のある人が訪れる。「初めての場所で過敏になり大暴れをしたり大声を出すこともあります」と原田さん。歯石をとるだけで鎮静や全身麻酔が必要になる場合もあり、その