迫る欧州の政変とゴルバチョフの「第三次世界大戦の警告」

Tue.2017.01.31

NWO

迫る欧州の政変とゴルバチョフの「第三次世界大戦の警告」

NATOとロシア軍の兵器は、いまや、互いの目の前で睨みあっている。

(※この記事は、メルマガ第192号パート1、パート2の2本の記事の抜粋です。全文はメルマガでお読みください)

ゴルバチョフが「第三次世界大戦が迫っている」と警告

この2～3日、多くの欧米主流メディアが、「ミハイル・ゴルバチョフが、世界は第三次世界大戦の準備をしていると警告」と報じています。

1月27日付の英紙「テレグラフ」は、「核の脅威が再燃する中、世界は戦争の準備段階に入ったようだ」と、゛第三次世界大戦゛という言葉を使ってこそいないものの、世界規模の大戦が近いと警告しています。

・・・ゴルバチョフは、「新しい軍拡競争が再燃し、まるで世界中が戦争に備えているようだ」と警告している。
彼は言う。
「政治家と軍指導者の言動は、ますます好戦的に聞こえる。各国の国防政策は、かなり危険だ。
テレビのコメンテーターとテレビタレントは、この好戦的な大合唱に加わっている。明らかに、世界は戦争に備えているのだ」。

テレグラフその他の主流メディアの記事は、ニュース雑誌、タイム誌のウェブサイト(1月26日付)にゴルバチョフが寄稿した記事を引用して記者が書いたものです。

・・・ゴルバチョフは、去年から、「西側諸国はロシアに対して建設的な態度に転換すべき」と主張し、「米国とロシアが、シリア問題でいがみ合っているため、世界は危険な特異点にある」と警告してきました。

ISIS掃討後、トランプの米国とプーチンのロシアとの確執が・・・

・・・来るべく資源争奪戦争に備えて米国の国力を取り戻そうとしているトランプにとって、ISIS打倒をロシアとの共通目標として掲げることは、米国の有権者を繋ぎ止め、彼の強硬な態度に正当性を与えることになります。

翻って、プーチンのほうも、米ソ冷戦の終結がもたらした旧ソ連の同盟「ワルシャワ条約機構」の崩壊によって、ロシアの足元にひたひた打ち寄せる西側諸国の新世界秩序(NWO)を波打ち際で防ぐための猶予期間を手に入れることができます。

ロシアの核の脅威に緊迫の度を高める北欧

スウェーデンは、NATO加盟国ではありませんが、NATOに戦闘機の派遣を要請しています。それは、ロシア空軍がスウェーデンへの核攻撃を想定して軍事演習を行っているからです。

これを受けて、スウェーデン政府は、2018年から18歳以上の男女を対象に徴兵制の復活を決めています。

・・・これで、かつては、旧ワルシャワ条約機構加盟国であったソ連の同盟国のうち、NATOに加盟していない国は、ベラルーシ、ウクライナ、ウクライナの隣国モルドバだけになりました。

ロシアもまた、NATOの静かな国盗り合戦による新世界秩序(NWO)の侵入を防ごうと、ロシアの飛び地であるカリーニングラード(上の地図を参照)に、去年の10月、核弾頭搭載可能な弾道ミサイル「イスカンデル」を配備しました。

・・・米SNSのフェイスブックは、2011年10月、スウェーデンの北極圏に近いルーレオ（Luleaa）に大型データセンターを建設すると発表しました。
欧州では、初めてのデータセンターです。

つまり、スウェーデンとフィンランドのうち、少なくともスウェーデンは、NATOへの加盟を正式に決めてはいないものの、すでに実質的にはNATO加盟国であるということです。

イランのミサイル発射の意味

・・・しかし、トランプ政権が、ビクトリア・ヌーランド欧州・ユーラシア担当の職を解いたことにより、ポロシェンコの強気にも陰りが出てくるでしょう。

ビクトリア・ヌーランドは、オバマ政権下でウクライナを担当し、ロシアとの戦争を引き起こそうとしてきたネオコンです。

彼女は、クリントンにもつながっている戦争屋で、混迷するウクライナ情勢をめぐる欧州連合（EU）の対応をののしる電話の会話が盗聴され、インターネット上に公開されたことで、一躍、有名になった国務次官補です。

そのとき、彼女は、こう言いました。「EUなんかくそったれ(FUCK)！」。

ヌーランドが、こうした口汚い言葉を発したのは、ウクライナ問題担当の国連特使であるロバート・セリ氏がパン・ギ・ムン国連事務総長に対して米国の立場を伝えるはずだ、と指摘しており、「国連がまとめ役であるのはよいことだ。EUは口出ししてくんな（fuck Eurounion）」と言ったときのことです。

つまり、国連それ自体がウクライナ紛争を容認し、それを長引かせるよう米国の立場を補強する側に回っていたことが明らかになったのです。

トランプが、国連からの脱退を仄めかしている理由も、ここにあるのです。
「国連こそが、世界中で戦争を生産してきた」と。

また、ロシアの飛び地カリーニングラードのロシア軍基地を訪れたとき、「お前らのクソったれ皇帝を出せ！」とすごんで見せ、「プーチンの裏切りによってハルマゲドンが起こる！」と叫んだとの怪情報が流れています。

まさに精神錯乱状態のヌ―ランド。つい、本音をポロリと漏らしてしまったというわけです。

・・・彼女のバックがロスチャイルドの国際金融資本で、直接の指示を受けているのがヒラリー・クリントン、そして、この精神異常者のヌ―ランドを任に当たらせたのがオバマと、見事に“出来上がっている関係”が浮き彫りにされてしまったのです。

ヌ―ランドの父方の祖父はロシアから移民したユダヤ人であることが知られています。
また、彼女の夫は、歴史家でブルッキングズ研究所上席フェローのロバート・ケーガン。

ブルッキング研究所とは、3.11直後、日本の改変計画を打ち出したシンクタンクです。彼らの思想は新植民地主義です。

また、ヌーランド自身も、ロックフェラーの外交問題評議会(CFR)フェローを1999年から1年間務めています。

・・・もちろん、ウクライナ紛争の真の黒幕はオバマであることは言うまでもありません。
すでに、トランプは国務省の最高幹部4人に辞職勧告を出しています。

依然としてトランプ政権に介入しようとしているオバマの汚い計算

・・・つまり、イラン、イラク、リビア、ソマリア、スーダン、シリア、イエメンの7ヵ国に一時入国禁止令を出した理由は他にある、ということなのです。

それは、入国停止の対象7ヵ国の国籍を持っているだけでなく、米国のグリーンカード（永住権）を持っていても、今まで以上に厳しい審査をパスしなければ米国に入国できないようしたことから、その本当の目的が垣間見えるのです。

この7ヵ国は「テロ懸念国」と見なされるも、オバマ政権下で国務長官の地位にあったヒラリー・クリントンが、米国の多国籍企業に貢献できる優秀な人材にはグリーンカードを発行して、米国企業にスカウトさせていたからです。

・・・トランプは、大統領選挙期間中、「オバマとクリントンこそが、ISISの共同創設者である」と繰り返し暴露してきました。

・・・ハンガリー外相は、ジョージ・ソロスが支援するNGOが、ハンガリー内部に反政府の気運を高めて政府を転覆させようと画策していると批難。
ハンガリー政府は、ソロスの色付きのNGOをハンガリーから締め出すことを決めました。

オバマ政権の8年間は米国政府転覆計画のそれだった

・・・すでに、テキサス州をはじめ大規模な暴動が起こりそうな州には、FAMA部隊と国土安全保障省(DHS）の職員、そして大口径の機関砲を搭載した自動車部隊や装甲車が配備されています。

また、州兵や地元警察官も、なぜ、それほど必要なのかと訝しがるほど最新鋭の武器で重武装しているのです。

ジェイドヘルムの目的が、言われているように米国内のテロリストと戦うための演習ではなく、米国民の蜂起に対する武力鎮圧のための実践訓練であったことは疑いの余地がありません。

・・・実相は、まったく別の局面を見せつつあるのです。

こうしたキナ臭い情勢の背後にある本質を探ろうとするとき、新世界秩序(NWO)、そして、そのツールであるグローバリズムの視点から見ないと、絶対といっていいほど見誤ってしまうのです。

日本のマスコミ、論客たちのすべてが、この陥穽にまんまと嵌められているのです。

「最後の審判の日」が近いことを警告するエリート学者たち

・・・ゴルバチョフの真に迫った警告によって、人類滅亡までの残り時間を象徴する「終末時計(the Doomsday Clock)」が2年ぶりに30秒進められ、滅亡の時を示す午前0時までの時間があと2分半に縮んだと、各紙いっせいに報じています。

「終末時計の針が一気に30秒も進んだ・・・世界の破滅まで残すところ、あと2分半」・・・ワシントンポストは、厳かにそう伝えています。

日本のメディアは、ここでも意図的にスルーしているだけで、確かに、米国のテレビニュース番組は、どこもかしこも世界が暗黒に包まれる事態を想定して、最後の審判の日(Doomsday)が近い、と報じています。

先週の水曜日、ドナルド・トランプは、核ミサイルの発射ボタンを押すための暗号を厳粛に受け取ったことを認めながら、それは、まさに「身の引き締まる(恐怖の)瞬間」だったと述べました。

アリソン・マクファーレン(Allison Macfarlan)は、メディアに以下のように述べています。
「われわれ、核科学者の科学と安全保障委員会(the Science and Security Board of the Bulletin of the Atomic Scientists)のメンバーの、終末時計の針を進めないという決心を明確にしておきたいと思います。
科学者たちが、このような決心を新たに表明したことは、世界の指導者が核兵器と気候変動によってもたらされる重大な危険を減らすことができない、という彼らの苛立ちの表現に他ならないのです」。

アリソン・マクファーレンは、グレゴリー・ヤツコの後を受けて、オバマに米・原子力規制委員会（NRC)委員長に指名された地質学者です。
テレグラフは、「核科学者」と彼女の肩書を紹介していますが、首をかしげざるを得ません。

彼女は、米・原子力規制委員会（NRC)委員長の仕事を全うした後、核科学者の科学と安全保障委員会のメンバーとして活動しています。

この委員会は、明らかに、地球温暖化防止のための委員会です。

トランプが大統領に就任すると同時に、アリソン・マクファーレンのような西側の科学者たちが、こぞって核の脅威による地球最後の日を警告し、同時に、「気候変動に対する努力に傾注すべきである」と主張することを忘れないのは、この終末時計の目的が別にあることを示しているのです。

ソ連解体の本当の立役者、ゴルバチョフという男の役割が何なのか、もう一度、冷静になって考えてみることは決して無駄ではないはずです。

まさに茶番の終末時計を持ち出すのは、いったい何のため？

では、答えを先に言いましょう。
ただし、今のところは控え目に、「可能性」としておきたいと思います。

・・・これは、恐怖による社会工学的な実験であると同時に、トランプが「国連気候変動枠組条約・パリ協定」からの脱退を阻止するためのプロバガンダに他ならないのです。

トランプの「地球温暖化詐欺」発言の裏側にいるシンクタンク

・・・フォーブスは、かねてから、ドバイに国連本部が移される可能性について指摘しています。
また、最近では、国連の移転先の一つとして、日本が候補に挙がっているという話もチラホラ。

ドナルド・トランプが、「地球温暖化詐欺」を口に出してはばからないのは、ケイトー研究所(the Cato Institute)の前所長でCEOのジョン・アリソン (John Allison)の信念が大きい影響しているからです。

ケイトー研究所は、新自由主義の権化、コーク兄弟から資金提供を受けているリバタリアン系シンクタンクで、「地球温暖化説は、政府が経済を支配する力を強めるだけだ」と批判し続けています。

リバタリアニズムの立場を取るケイトー研究所は、ブログで「レポートは気候変動の悪い影響ばかりに焦点を当て、好ましい影響については否定するか無視している」との見解を示しているのです。

一方、共和党は、もともと地球温暖化には懐疑的な政党です。

2008年6月の包括的な気候変動対策法案をボイコットするなど、近年の気候変動に対する取り組みには、ことごとく反対の主張を展開しており、2009年9月、オバマが両院合同会議でヘルスケア提案をしていると、サウスカロライナ選出の共和党下院議員、ジョー・ウィルソンがオバマの発言をさえぎって、下院演壇前から「嘘つき！」と怒鳴るなど、議会に対して、はなはだしい儀礼違反を犯したほどです。

それ以来、共和党の気候変動懐疑派は、ひと月と経たないうちに喧嘩腰で「国連機構報告:彼らは嘘つきだ！」という見出しの報告書を提出したのです。(「ダーク・マネー: 巧妙に洗脳される米国民」より)

不思議なことに、終末時計の話を持ち出して地球最後の日を警告しているエリート学者たちは、ほぼ例外なく温室効果ガスによる気候変動の脅威も同時に煽っています。

彼らは、世界規模の炭素税と排出権取引から上がる収益に魅了されている人々なのです。

トランプが次々に破棄しているのはグローバリズム多国間協定

メディアは『1984』のオルタナティブ・ファクトを巧妙に利用する

・・・エドワード・スノーデンは、このことを私たちに警告してくれたのですが、多くの欧米メディアは、それを捻じ曲げて報じてきました。

ロイターは、そもそも、この現象は「コンウェー大統領顧問がテレビ番組で『オルタナティブ・ファクト』」と言ったことに端を発していると報じています。

・・・いつものように、この『オルタナティブ・ファクト』の裏側は報じられることはありません。

オーウェルの「1984」の全体主義の奴隷社会を受け入れるか、反対に、それに本腰を入れて抵抗するかは、米国の人々の目覚めにかかっています。

『オルタナティブ・ファクト』とは、バイアスが生み出す幻想に過ぎない

・・・メディアがもっとも報じなければならないことは、ワシントンD.C.の上空で撮られたという写真が朝の何時に撮られたのか、警察が3万人と報じた大通りは、どこからどこまでなのか。

その前提条件を省いた報道などは、人の数ほどある真実に基づいた『オルタナティブ・ファクト』に過ぎない、ということです。

トランプ支持を表明している多くの有識者でさえ、この錯覚に陥っているのです。

結論を言えば、『オルタナティブ・ファクト』などに惑わされることなく、それぞれの視座をしっかり構えることの方が、よほど重要である、ということなのです。

春から秋にかけてフランス、ドイツ、オランダで政変！？

・・・まず、フランス、ドイツ、オランダで政変が起こりそうです。

・・・4月23日と5月7日の2回の投票によって、ルペンがフランスの新大統領になれば、公約どおり、EUから離脱を表明すると同時にNATOからの離脱も宣言するでしょう。

そうなれば、ルペンが言っているように、「ポルトガルとイタリア、スペイン、アイルランド、ギリシャ、キプロスがフランスの例に従う」ことになるはずです。
フランスの大統領選の結果が、EU崩壊の明暗を分けることになるのは間違いのないことです。

・・・フランスの大統領選の前に、おそらく、イタリアの総選挙が実施されるでしょう。

去年12月4日に行われた憲法改正案の是非を問う国民投票で、レンツィ首相率いる与党・民主党が敗北を喫したことから、遅くとも、今年8月までに総選挙を実施することが決められていました。

しかし、イタリア国内では、早期に総選挙を実施すべきとの声が高まっており、アルファノ内相は、レンツィ首相との会談後、早ければ2月に総選挙が実施される可能性を示唆しています。

いずれにしても、フランスの大統領選より先にイタリアの総選挙が実施される公算が高まっており、そうなれば、12月4日の国民投票で改憲反対派を先導した「五つ星運動」の躍進は約束されたようなもの。

「五つ星運動」もまた、ユーロ離脱、EU離脱の国民投票の実施を掲げており、憲法上、不可能と言われているイタリアのEU離脱も現実味を帯びてくるのです。

ドイツについては、連邦議会（下院）選挙が秋に予定されていますが、大量難民の受け入れによって支持率を大幅に落とし、すでに求心力を失っているメルケルの4期目は不透明です。

・・・ＪＰモルガン・チェースのCEO、ジェイミー・ダイモンが、「ユーロ圏の政治指導者らが大衆迎合主義の台頭につながっている市民の不満ときちんと向き合わなければ、通貨同盟が崩壊することもあり得る」と指摘したように、統一通貨ユーロの採用を打ち切るEU加盟国が出てくることさえ懸念されます。

・・・こうしたEU離脱の流れの背景には、ロシアのデカップリング(分断)戦略の影がちらついていることを感知することができるのです。

英米同盟の確認とNATOをめぐる齟齬

・・・EU28ヵ国とNATO28ヵ国とは、アイスランド、ノルウェー、トルコ、米国、カナダなどを除いて、ほぼ同じ国々です。

4月、5月のフランス大統領選でルペンが勝てば、EU崩壊がより現実的になります。

・・・ロシアがNATOに敵対しているのは、幻の共産主義の攻防を巡る確執のためではなく、西側諸国の新世界秩序(NWO)の侵入を防ぐための戦いです。
その代理戦争が、イラク、リビア、ウクライナ、シリアで展開されてきたに過ぎないのです。

・・・その何よりの証拠は、メイ首相が、中国CCTV(アジアのCNNと言われる中国国家テレビ局「中国中央電視台」)の春節特集で祝賀メッセージ述べたことから分かるように、もはや共産主義の国でもなく、もともと覇権主義国家でもないロシアに対して敵国認定しながら、覇権主義の中国には擦り寄る姿勢を隠さないことから、すでNATOは潜在的に崩壊していると見るほうが正しいのです。

・・・これをドイツ外相のシュタインマイヤーは、「トランプ政権の誕生は旧世界秩序の終焉を意味する」と言ってしまったものだから、ガウク大統領によって外務大臣の役職から解任されてしまったのです。

いちばん心配なのは、実は日本

トランプ大統領とメイ首相との会談は、テレグラフ紙に載った次のひと言で言い表すことができます。

「私は市井の中の民衆に過ぎない。テリーザ、あなたもそうでしょう？
だから、私たちは素晴らしい関係を築くことができると思います－ドナルド・トランプ」

メイ首相も、これに応えて、
「私たちは、普通の労働者のために働きます。
私たちのいう特別な関係とは、たとえ合意に至らない案件があろうとも、英米同盟の絆の強さには、いささかも影響しない、という意味です」。

・・・だから、安倍政権には、トランプのような反エスタブリッシュメントの政治はできないだろうし、弱者をいたぶることによって、日本の国力をますます弱めていくだけでしょう。

・・・ゴルバチョフと欧米メディアは、トランプ政権が核戦争を引き起こす危険な存在であることを印象付けることによって、ロスチャイルドに代表される国際金融資本が描いたシナリオの軌道上に人々を引き戻そうとしているのです。

なぜ、ソ連を崩壊させた男がノーベル平和賞を受賞できるのか、それを説明しようと、あれこれ考えていくうちにたどりつく結論はひとつです。
彼は、新世界秩序(NWO)のエージェントだということです。

(以上は、メルマガ第191号パート1、パート2の一部です。全文はメルマガでお読みください。)

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