富士通は2016年4月1日、クラウドサービス「FUJITSU Cloud Service K5（以下、K5）」で3種のPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）の提供を始める。基幹業務基盤サービス「K5 PFサービス」、API管理サービス「K5 API Management」、クラウドネイティブ基盤サービス「K5 CFサービス」が利用可能になった。2015年9月に開始したIaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）にPaaSを加え、顧客が進めるデジタルビジネスの支援に向けてアクセルを踏み込んだ。
デジタルビジネスの実現には、クラウドやモバイル、ビッグデータやIoT（Internet of Things）といった先進ITの活用が不可欠。顧客やパートナーを結び付ける「SoE（Systems of Engagement）」だけでなく、情報記録が中心の「SoR（Systems of Record）」も同一プラットフォーム上で統合するのが“K5流”だ。「SoRを支えるPFサービス、SoE向けアプリを作るCFサービス、両システムの連携を担うAPI Managementをスタートした。今後、ビジネスモデル基盤サービスなどPaaSを順次拡充していく」（富士通 デジタルビジネスプラットフォーム事業本部 本部長代理 太田雅浩氏）。
K5が描くデジタルビジネス支援のシナリオはこうだ。モバイルやIoTといった最新ITを活用したサービス開発の土台として、オープンソースのPaaS基盤「Cloud Foundry」をベースにしたCFサービスを提供。一方、「新サービスの開発には、会計や決済、顧客管理といった基幹システムとの連携が不可欠」（太田氏）なため、PFサービスで既存システムのモダナイズを図る。これら新旧のアプリや機能、データを連携するのがAPI（アプリケーション・プログラミング・インタフェース）だ。各種APIをAPI Managementで管理し、セキュリティや整合性を保つ。
