通信手段の進化と低価格化により、様々な場所から、ビジネスに活用できるデータを収集できるようになった。では、どこに着目すればビッグデータの種を探せるのか。5社の先進事例からヒントを探る。
ウェザーニューズ
30万人の携帯電話が 気象レーダーに
すべて自前でセンサーを張り巡らさずとも、様々な場所から情報を収集し、ビッグデータを生み出せる。気象情報サービス大手のウェザーニューズの取り組みは、その好例だ。
ウェザーニューズが活用するのは、約30万人の有料会員「ウェザーリポーター」が日々持ち歩く携帯電話だ。最近の携帯電話、特にスマートフォンにはGPS（全地球測位システム）とカメラが搭載されており、この二つの機能を利用すれば簡易版の気象レーダーとして使えるのだ。
ユーザーの携帯電話をレーダー代わりにすることで、よりきめ細かく、リアルタイムに情報を取得できるようになった。
「ウェザーリポーターからは毎日平均5000件、台風の時などは1日に2万件もの気象観測データが送られてくる。GPSにより観測地点を容易に特定でき、リポーターが簡単に情報発信できる」と、同社トランスメディアコンテンツ事業部の上山亮佑氏は話す。
ウェザーニューズはユーザーから収集した観測データを、自前で設置した気象レーダーのデータと組み合わせて気象予報士が分析し、随時天気予報を修正している（図3）。その際に重視するのは「実況データ」だ。「天気が急激に変わりそうな時は、機械式のレーダーよりも、人間の目や肌感覚の方が頼りになる」（上山氏）からだ。
80％のゲリラ雷雨を事前予測
リポーターは天気や場所に加え、メニューから体感気温や「曇ってきそう」といった個人的な予想を選び、送信する。こうした情報を自動的に集計することで、12時間以内の短期予報精度が格段に向上したという。
その効果は「ゲリラ雷雨」の予測で、既に実証されている。
ゲリラ雷雨は雨雲が急速に発達するため、予測するのが難しい。そこでウェザーニューズは、特定地域で発生の可能性が高まった時に、付近のユーザーに対して監視依頼のメールを送信。写真に加え、雷鳴の有無などをレポートしてもらう仕組みを整えた。気象レーダーの情報に加え、レポートを予報士が分析することで、2011年夏は、80％以上の確率で事前にゲリラ雷雨の発生を予測し、注意喚起できたという。
企業向けの気象サービスにも、こうした予報を生かしている。例えばコンビニエンスストアに対しては「急に暑くなりそうなので、こういう商品を仕入れた方がいい、といったレコメンドもしている」と上山氏は話す。他にも航空会社など約2000社に、気象情報を提供している。
「扱うデータ量が増えるほど、天気予報の精度は確実に上がる」（上山氏）。最近は写真が多く届くようになり、情報量が爆発的に増えている。ビッグデータとの格闘はこれからが本番だ。
