1984年、歌舞伎町のディスコを舞台に中高生たちが起こした“幻”のムーブメント── Back To The 80’s 東亜｜中村保夫 1984年、歌舞伎町で中高生による自発的で爆発的なディスコブームが発生した。その舞台は東亜会館。東京の中高生の間で一世を風靡した大ムーブメントなのだが、実はこれまでほとんど語られていない。あらためて、あの熱かった時代を振り返る。（Collaborate with 東京キララ社） 歌舞伎町のビルの密室にて 1984年、歌舞伎町で中高生による自発的で爆発的なディスコブームが発生した。その舞台は東亜会館（現在の第二東亜会館）。週末になると、全身パステルカラーの服に身を包んだ中高生男女が東亜会館に大挙押し寄せ、踊って叫んで酒飲んでタバコ吸ってナンパしてとやりたい放題。しかもオープンは昼の12時で、非常階段には開店待ちの長蛇の列ができていた。それから数年間に及び、東京

1月28日午前2時すぎに渋谷のビルで東京都公安委員会の許可を得ずに店内にDJブースや踊り場を設置し酒食を提供する特定遊興飲食店を営んだ疑いで、老舗クラブの経営者と従業員が逮捕されました。 特定遊興飲食店の無許可営業での摘発は、2016年の改正風営法施行後、初めてのことです。 これを受けて、クラブとクラブカルチャーを守る会では、下記の声明を出しました。 【今朝の都内クラブ摘発の報道を受けまして】 このたび、特定遊興飲食店営業の無許可営業で初の逮捕事例が出たとの報を受け、クラブとクラブカルチャーを守る会といたしましても、非常に残念に思っております。（毎日新聞報道 : https://mainichi.jp/articles/20180129/k00/00e/040/220000c） 2016年に施行された改正風営法は、特定遊興飲食店営業という深夜に飲食および遊興を提供する業態を新設しました。当

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東京・渋谷で客にダンスなどをさせるクラブを無許可で営業したとして、副店長らが逮捕されました。 渋谷区の飲食店「青山蜂」の副店長・清水朗樹容疑者（28）ら3人は28日未明、店内で不特定多数の客にダンスをさせるなどして無許可でクラブを営業した疑いが持たれています。警視庁は去年、店に口頭で注意しましたが、営業をやめず、近くに住む人からも騒音について相談があったため、逮捕したということです。清水容疑者らは容疑を認めています。おととし、風俗営業適正化法が改正されて以降、クラブの摘発は全国で初めてです。

深夜に大音量の音楽を流して客にダンスをさせる「クラブ」を無許可で営業したとして、警視庁は、東京・渋谷の「青山蜂（あおやまはち）」経営者の後藤寛容疑者（４７）＝東京都目黒区碑文谷１丁目＝ら３人を風俗営業法違反（特定遊興飲食店の無許可営業）の疑いで逮捕し、２９日に発表した。３人とも容疑を認めているという。 ２０１６年の同法改正で、店内の明るさが照度１０ルクス（上映前の映画館に相当）を超え、午前０～６時に酒類を提供し、音楽を流して客にダンスを踊らせるなどするクラブを「特定遊興飲食店営業」と新たに分類。繁華街などの一部地域でのみ、許可制で営業が可能になった。 保安課によると、同店は禁止地域内にあり、無許可で営業を続けていたという。法改正後、同容疑の適用は全国初という。逮捕容疑は２８日午前２時１５分ごろ、渋谷区渋谷４丁目のビル内で、特定遊興飲食店営業の許可がないにもかかわらず、客に酒類を提供して音楽

ダースレイダーさんがTBSラジオ『タマフル』に出演。2016年6月23日に施行された改正風営法でクラブの終夜営業が可能になった件について、宇多丸さんと語り合っていました。 （宇多丸）さあ、ということでここで10時台、特別にお客様をお招きして。今週ならではのタイムリーな話題をうかがっていきたいと思います。金にならない活動でお馴染みのラッパー、ダースレイダーさんでーす！ （ダースレイダー）はい、どうも。こんにちは。 （宇多丸）相変わらず、金にはなってませんか？ （ダースレイダー）はい。あの、前回THE BASSONSっていう僕のバンドのアルバム発売のタイミングで呼んでいただいたんですけども。 （宇多丸）来ていただきました。 （ダースレイダー）で、3ヶ月たって、「あれ？　発売してたっけな？」っていうぐらいの反響しか……「発売、忘れてたかな？」みたいな。反響のなさが…… 『タマフル』で告知しても反

2016年6月23日、改正風営法（風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律の一部を改正する法律）が施行され、深夜のクラブ営業が条件付きで合法となった。 この法改正には、政治家やクラブ事業者に加えて、アーティストやDJらでつくる「クラブとクラブカルチャーを守る会（CCCC）」が大きな役割を果たした。彼らが行った地道な活動と、クラブカルチャーへの思いとは？　CCCC会長でラッパー・DJのZeebraさんに聞いた。

ライブハウス事業者から構成される事業者団体「一般社団法人ライブハウス コミッション」の設立が発表された。 風営法改正を契機に、ライブエンターテイメント業界でも新たな時間市場を活用し、さらなる業界の発展を目指すことを目的に設立された同団体。一定条件のもとでクラブなどの深夜営業が可能となる改正風営法は本日6月23日に施行された。 同団体に参加するのは、TSUTAYA O-EASTなどのO-Groupを運営する株式会社シブヤテレビジョン、WWWを運営する株式会社スペースシャワーネットワーク、LIQUIDROOMを運営する株式会社ディフェンスアンドアソシエイツ、duo MUSIC EXCHANGEを運営する株式会社デュオ・ミュージック・エクスチェンジ、CLUB QUATTROを運営する株式会社パルコ、新宿LOFTを運営する株式会社ロフトプロジェクト、下北沢SHELTERを運営する有限会社ロフト。

暗い空間で大音量の音楽を流し、客にダンスをさせる「クラブ」の規制を緩める改正風俗営業法が２３日、施行された。従来の営業は最長午前１時までだが、店内の明るさが基準を満たせば、原則として夜通し可能になる。 改正法は、店内の明るさが照度１０ルクス（上映前の映画館に相当）を超えていれば、午前０～６時に酒… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。

クラブユーザーの言葉を「通訳」する感覚 サミット参加国から「法律を変えたければ日本を見習え」 「ヒップホップってすげえな」　17歳、NYでの原体験 戦後長らく「客にダンスをさせる」営業を規制してきた風俗営業法が改正され、6月23日から条件付きで朝5時までのクラブ営業が解禁されます。ラッパーのZeebraさんは、アーティストやDJらでつくる「クラブとクラブカルチャーを守る会」の会長として、法改正のための環境整備に取り組んできました。4月に渋谷区観光協会が新設した「渋谷区観光大使ナイトアンバサダー」に就任し、アムステルダムで開かれたナイトメイヤー・サミットにも参加してきたZeebraさんは「本気でやれば、世の中は変えられる」と語ります。 店ごとに思惑、一つになれなかった過去 ――2013年4月、クラブとクラブカルチャーを守る会（CCCC）が発足しました。活動に加わった経緯は。 レッツダンス署名

風営法違反の罪に問われた大阪・梅田の老舗クラブ「NOON」の元経営者・金光正年が、一審および二審で無罪判決を受けた裁判で、最高裁判所が検察の上告を棄却したことをNHKなどが報じた。この決定により、元経営者の無罪が確定する。 「無許可で客にダンスをさせた」として2012年4月に摘発されたNOON。同クラブを救済するための音楽イベント『SAVE THE NOON』や、ドキュメンタリー映画『SAVE THE CLUB NOON』などを通して、多くのミュージシャンやアーティストが支援を表明している。 2014年4月に大阪地裁で一審が行われ、無罪が言い渡されたが、5月に大阪地検が判決を不服として控訴。昨年1月には大阪高等裁判所で無罪の判決が再び下されていたが、検察側が上告していた。最高裁判所第三小法廷の木内道祥裁判長は、上告を退ける決定を出した。 なお風営法は、店内の明るさなどの条件を満たせば朝まで

ZEEBRAさん、K DUB SHINEさん、DJ OASISさんのKGDRがTBSラジオ『Session22』に出演。クラブの営業時間などを規制緩和する改正風営法の成立について話していました。 （荻上チキ）その前にですね、先ほどニュースリミックスであったニュースについて、やっぱりちょっとコメントをひとつもらいたいなっていうのがありまして。それはですね、クラブの営業時間の規制緩和。風俗営業法が改正されてですね、24時間営業も可能になるというニュース。これはまあ、クラブシーンとかいろんな音楽にも影響が出てくるのかな？って感じもしますけども。ZEEBRAさん、いかがですか？このニュース。 （ZEEBRA）そうですね。もうとにかくこれに対してこの2年間ぐらい、ずーっと掃除をしてみたり、ミーティングしてみたり、警察庁に行ってみたり、いろんなことをやってきたんですけど。まあおかげさまで、とりあえず今

風営法改正案の成立に合わせ、ＤＪ　ＪＩＮ、沖野修也、☆Ｔａｋｕ　Ｔａｋａｈａｓｈｉ、Ｚｅｅｂｒａら、日本のクラブシーンを代表するＤＪやミュージシャン４０人以上が、連名で声明文を発表した。全文は次の通り。 ◇ 「日本のクラブカルチャーの未来へ向けた声明文」 このたび、「客にダンスをさせる営業」について規制をしてきた風営法が改正されることになりました。 今回の法改正に至る背景には、超党派によるダンス文化推進議員連盟、内閣府の規制改革会議、規制当局である国家公安委員会・警察庁、地域の住民や商店会、そしてクラブカルチャーのみならず、社交ダンス、サルサをはじめとした広範なダンス文化を担う方々、さらには問題意識をもってパイプ役として活動してきた弁護士の方々による度重なる対話や議論などがあります。 もちろん、こうした対話や議論を進めていく状況の中で、常にクラブに足を運び続けていただいたクラブユーザーの皆

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閣議決定された風営法改正案は、衆議院の解散により廃案に 2015年1月21日、クラブNOON風営法違反訴訟の控訴審が開かれ、大阪高等裁判所から無罪判決が言い渡された。この結果を受けて、風営法の改正に向けた議論が再び熱を帯びることはまず間違いないだろう。そこで改めて、昨年4月の一審から、この日に至るまでの流れを振り返っておきたい。 訴訟の詳細や風営法の問題点については昨年の記事（「クラブNOONの無罪判決から考える文化・芸術の重要性」）に目を通していただければと思うが、簡単に概要だけ説明しておくと、事件が起こったのは2012年4月のこと。18年の歴史を誇る大阪のクラブNOONが「無許可で客を踊らせた」という風営法の違反で摘発され、8人が逮捕された。かつてのダンスホールが売春の温床とされたために制定された風営法はもはや時代にそぐわない部分が多く、現在のクラブ経営の実情にも適さないため、法改正を

【詳報】長野県内最大イオンモール須坂、テナント構想　「サンクゼール」「ユニクロ」「ＧＵ」「アルペン」も【出店が想定される企業・店舗の一覧表付き】