世界最大級の電子部品を販売する電脳街「中国・深圳(深セン)」では、iPhoneやAndroid端末に関するありとあらゆる部品が手に入ります。深センで部品を買い集めてイチからiPhoneを作ることにチャレンジした人が、その一部始終を記録したムービーを公開しています。 How I Made My Own iPhone – in China! | Strange Parts https://strangeparts.com/how-i-made-my-own-iphone-in-china/ 深圳で部品を買い集めて、イチからiPhoneを組み上げる様子は以下のムービーで確認できます。 How I Made My Own iPhone - in China - YouTube 中国にある深圳。電子部品を売る店が秋葉原の数十倍規模で集まる、世界最大の電脳街です。 9カ月前に中国にやってきた、元Goo

日本時間9日13時11分、甘粛省の酒泉衛星発射センターから、 快舟一号甲（KZ-1A）ロケットが3機の小型衛星を載せて打ち上げられました。 中国が打ち上げる衛星運搬用ロケットと言えば長征ロケットシリーズですが、長征ロケットの開発を手掛ける中国航天科技集団（CASC）と違い、 「快舟」は中国の2大宇宙開発大手のもう片翼である中国航天科工集団（CASIC）が開発を進めてきたロケット です。 快舟一号甲は直径が1.4メートルの三段式固体燃料ロケット＋上段ステージに液体推進スラスタを使用、200キログラムの衛星を高度700キロメートルの太陽同期軌道に打ち上げる能力があるとされています。今回打ち上げたのは、2015年10月に打ち上げられた「吉林一号」スマートビデオ衛星の同型機に当たるものでその3号機となる「林業一号」。そのほか、航天科工傘下企業と大学との共同開発による行雲試験一号、民間衛星メーカー

中国政府は宇宙開発に関する白書を発表し、今後５年間の計画として、独自の宇宙ステーションの運用に必要な技術力の向上を図るほか、月の探査を強化する方針が示されました。 白書によりますと、今後５年間の計画として、宇宙に物資を届ける輸送船「天舟１号」を打ち上げて、宇宙空間にある実験室とドッキングさせるなど、２０２２年ごろの完成を目指す中国独自の宇宙ステーションの運用に必要な技術力の向上を図るということです。 また、来年の終わりに、月探査機「嫦娥５号」を打ち上げて、月の土壌などのサンプルを採取して地球に持ち帰るとしているほか、２０１８年ごろには月探査機「嫦娥４号」を打ち上げ、「人類で初めて」だとする、月の裏側への着陸を行うとしていて、幅広い分野で宇宙開発を進める方針です。 中国政府は、２０３０年までに、世界の宇宙開発をリードするアメリカに肩を並べ、“宇宙強国”の仲間入りを果たすという目標を掲げていま

独自の宇宙ステーションの完成を目指す中国で、１７日打ち上げられた有人宇宙船「神舟１１号」が、日本時間の１９日午前４時半すぎ、宇宙実験室とドッキングしました。今後、２人の宇宙飛行士が３０日間にわたって実験室に滞在する予定で、技術力を高めたい考えです。 国営テレビは、宇宙船と実験室の距離が次第に近づく様子を中継で伝え、宇宙飛行士がドッキングのあと、親指を立てて喜んでいる様子も紹介しました。 ドッキングを行った高度は、中国が２０２２年ごろに完成を目指している独自の宇宙ステーションの想定高度とほぼ同じだということです。このあと、２人の宇宙飛行士は宇宙実験室に移り、中国としてはこれまでで最長になる３０日間にわたって宇宙に滞在する予定です。 また、来年には、この宇宙実験室に物資を届ける宇宙輸送船「天舟１号」も打ち上げてドッキングさせる計画です。中国としては、相次ぐ打ち上げやドッキングを通して、独自の宇

中国の有人宇宙船「神舟１１号」が１７日午前７時３０分（日本時間同８時３０分）、中国北西部の酒泉衛星発射センターから打ち上げられ、予定された軌道に投入された。センターの責任者が打ち上げ成功を宣言した。２日以内に、９月に打ち上げた実験室「天宮２号」とドッキングする予定。宇宙飛行士２人が天宮２号に乗り移り、３０日間滞在して、実験に取り組む。 神舟１１号に乗り込んだ宇宙飛行士はいずれも空軍パイロット出身の景海鵬さんと陳冬さん。宇宙服姿の２人は打ち上げの約３時間前、発射場近くの壮行会会場に姿をみせ、民族衣装を着た人や軍人らに見送られた。予定通りの時間に打ち上げられると、爆音が響き渡り、１キロ以上離れた撮影地点まで熱風が届いた。 中国の宇宙当局によると、神舟１１号は同７時４９分に予定していた軌道に入った。今後、地上から高度４００キロ弱の軌道上にある天宮２号と合体し、宇宙ステーション運営に欠かせないドッ

【動画】 中国、ライバル企業同士がブルドーザーで大乱闘 1 名前：ムサシノ原人 ★：2016/04/19(火) 11:45:22.88 ID:CAP_USER*.net 中国で、一風変わった戦いが繰り広げられました。 画面奥に映っているのは、２台のブルドーザー。互いに押し合っているようですが、いったいなにが起きているのでしょうか。次の瞬間、奥のブルドーザーが手前のブルドーザーをショベルで押し倒します。すると、１台、２台とどこからともなく他のブルドーザーも現れ、大乱闘に発展、結局あわせて６台がもみあいとなり、運転手２人がけがをしました。 原因は明らかになっていませんが、ブルドーザーを運転していたのは、互いにライバル関係にある建設会社の従業員だったということで警察が「抗争」の背後関係を調べています。 http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye275352

長征6と長征11は、現在中国が開発している次世代長征ロケットシリーズ（長征5～7、11）の中で、もっとも小さなペイロードを打ち上げる役割を担う。特徴は、打ち上げ準備作業を極力簡便化して打ち上げコストを下げることを主眼に設計されていることだ。 2機種の新型ロケット、その主な目的には、開発期間の短い小型・超小型衛星の打ち上げが含まれる。実際に今回、長征6は大学・研究機関などが開発した20機の小型衛星を地球を南北に回る太陽同期極軌道に投入。長征11は4機の小型衛星を軌道に投入した。 ロケットと衛星の簡便化にはどういう意味があるのか。筆者は、これは中国の宇宙技術開発を大きく加速させる可能性があると見る。 もともと衛星には「故障しても修理に赴くことができない」という宿命がある。 また、現在、国家機関が開発する衛星や商業市場向け静止衛星は大型化し、開発期間は長期化し、開発コストは高騰する傾向にある。

中国航天科技集団第五研究院第510研究所は11日、同研究所が独自に開発した中国初の200mmイオン電気推進システムの、地上における使用寿命・信頼性試験の継続時間が9500時間を突破したと発表した。中国新聞社が伝えた。 中国工程院院士、第五研究院技術顧問、有人宇宙船「神舟」元チーフデザイナーの戚発軔氏は、蘭州市で取材に応じ、「9500時間の突破は、電気推進システムが全面的に実用化の段階に入ったことを意味する。同システムは、中国の通信衛星、高軌道リモートセンシング、低軌道星座観測、深宇宙探査機の発展の需要を満たす。中国の通信衛星は、間もなく100％電気推進の時代に入る」と説明した。 同研究所の張偉文所長によると、電気推進システムは宇宙空間において化学燃料に取って代わり、宇宙機の軽量化を実現する。また探査の距離がさらに長い深宇宙探査機にメイン推進力を提供する。（編集YF） 「人民網日本語版」20

【動画多数】中国で大爆発　現場から10kmほど離れた場所まで衝撃 Tweet 1： ニールキック(家)＠＼(^o^)／：2015/08/13(木) 02:28:44.98 ID:7oaBtLfV0●.net http://www.dushi.ca/tor/news/bencandy.php/fid11/lgngbk/aid170706 多図：天津濱海新区一箇加油站発生爆炸 5： ニールキック(家)＠＼(^o^)／：2015/08/13(木) 02:30:27.33 ID:7oaBtLfV0.net http://www.chinatimes.com/realtimenews/20150813000029-260409 12： リバースネックブリーカー(静岡県)＠＼(^o^)／：2015/08/13(木) 02:31:12.09 ID:UoSPSRR30.net 何が爆発したんだよ 18：

【石垣】尖閣諸島で中国公船が領海侵犯を繰り返している問題で、石垣市の中山義隆市長は１６日の市議会で「翁長雄志知事は中国のトップに会っても何も発言せず、アメリカでは米軍基地問題をドンドン訴えている」などと知事の対応を批判した。崎枝純夫市議の質問に関連して答弁した。 崎枝氏は自衛隊配備や辺野古移設、尖閣諸島などの問題に触れ、翁長知事を支援する立場で質問。 中山市長は、知事が経済交流促進を目的に４月に中国で李克強首相らと面談したことを挙げ「翁長知事はマスコミに『領土問題は一地方自治体の長が言うべきでない』と述べた。私は大変憤った」と指摘。 「中国の公船が沖縄の行政区域で領海侵犯を繰り返す中、中国トップに会えても何も発言しない。片方の国に言わず、アメリカでは基地問題を言う。那覇市長だったらいいが、沖縄県知事だ」と語気を強めて批判した。

中国科学院国家天文台でこのほど、中国国家航天局宇宙ゴミ観測・応用センターが設立された。これは中国において、宇宙ゴミの観測・予報・緊急対応・国際協力を担う部門が誕生したことを意味する。同センターの設立は、中国の宇宙ゴミ技術の発展、宇宙ゴミ管理・サービス能力の向上、中国の宇宙機の軌道上の運行の安全保障、中国の宇宙事業の国際交流・協力の促進、中国の宇宙開発権の確保などに対して重要な意義を持つ。中国科学報が伝えた。 同センターは主に、宇宙ゴミ・地球近傍天体観測システムの計画・論証、全体案の作成、能力の建設などに関する業務を担当するほか、宇宙ゴミ・地球近傍天体の追跡・観測、リスクの判断といった日常的な運行の保障、および緊急事態への対応を行う。また、宇宙ゴミに関するデータの共有と応用、宇宙ゴミ動的データベースの作成、宇宙ゴミに関するデータの国際交流・連携を担当、宇宙ゴミ戦略・計画、技術の発展、法整備な

北京（ＣＮＮ） 中国のベテラン宇宙飛行士、聶海勝氏がＣＮＮの単独インタビューに答え、宇宙開発の分野で中国は米国をはじめとする他国との協力関係を強化したい意向だと語った。 国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）では米国、ロシア、日本など１５カ国が協力している。しかし中国の参加は米議会の根強い抵抗があって実現していない。 インタビューは４月に北京近郊で行われた。聶氏はこの中で、「私は宇宙飛行士として、他国の宇宙飛行士と一緒に飛びたいという強い願望がある。ＩＳＳへもぜひ行ってみたい。多くの国が宇宙開発計画を進める中、中国も大国として、この分野で独自の貢献をする必要がある」と訴えた。 米議会は２０１１年、国家安全保障上の懸念があるとして、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が中国の宇宙開発計画にかかわる人物と相互関係を持つことを禁じる条項を通過させた。 しかし聶氏はそうした懸念の払拭（ふっしょく）に努め、「米国とロシ

１９８９年６月に北京で民主化運動が弾圧された天安門事件をめぐり、中国共産党機関紙の人民日報傘下にある国際情報紙「環球時報」が２６日付で、党や政府を批判した中国人留学生の公開書簡に反論する社説を掲載した。中国では今も公の場で事件を議論することが許されておらず、党の立場を擁護するものとはいえ、掲載は異例だ。ただ、ネット上では２７日までに削除された。 公開書簡は、事件から２６年になるのを前に、米国在住の留学生らが中国内の学生に向けてネット上で発表。情報統制のない海外で当時の資料や体験談を見聞きして真相を知ったとした上で、「政府は今も罪を認めず、犠牲者は侮辱され、生存者や事件に触れた人は弾圧され続けている」と批判している。 これに対し、社説は「海外勢力が１９８０年代、９０年代生まれの若者を扇動しようとしている」という見出しで、「中国の留学生だとすれば、洗脳されたとしか言えない」と指摘。「当時の若者

【北京＝矢板明夫】インドのモディ首相は１５日、北京の人民大会堂で中国の李克強首相と会談し、貿易、鉄道、宇宙開発など２４項目の事業協力で合意した。総額は約１００億ドル（約１兆２千億円）にのぼる。中印が対立するカシミール地域などの国境問題について、両首相は「大局に影響を与えてはいけない」との考えで一致し、領土問題を棚上げして、経済協力を優先させる姿勢を示した。 中国メディアなどによると、李首相は会談で、中国が推進するシルクロード経済圏構想やアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）などをめぐりインド側との連携強化を要請する一方、中国企業によるインドへの投資促進を約束した。同時に、モディ政権が推進する高速鉄道建設について積極的な協力姿勢を示した。 会談後の共同記者会見で李首相は、懸案の巨額になっているインド対中貿易赤字について「中国側はバランスの取れた貿易に努力する。発展に向けた前進を期待する」と語り、