IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ セキュリティ ＞ 新製品・サービス ＞ マイクロソフト、企業向けMicrosoft Defenderを強化、脅威インテリジェンス基盤と攻撃対象領域管理を追加 セキュリティ セキュリティ記事一覧へ [新製品・サービス] マイクロソフト、企業向けMicrosoft Defenderを強化、脅威インテリジェンス基盤と攻撃対象領域管理を追加 2022年8月30日(火)神 幸葉（IT Leaders編集部） リスト 米マイクロソフトは2022年8月2日（米国現地時間）、同社のセキュリティ製品群「Microsoft Defender」シリーズに、脅威インテリジェンスプラットフォーム「Threat Intelligence（TI）」と攻撃対象領域管理ツール「External Attack Surface Management（EASM）」の2製品を

テレワークの普及によって、従業員が利用するPCやスマートフォンをはじめとするエンドポイントが狙われる危険性も高まっています。そこで注目を集めているのが、エンドポイントのセキュリティを守るEDR（Endpoint Detection and Response）です。そこで、ここではEDRの基本知識・市場規模、主要機能などについて解説するとともに、IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャー赤間健一氏にEDR市場の動向や製品選定のポイントなどを聞くとともに、サイバーリーズンやマイクロソフト、クラウドストライクなどの代表的なツールベンダーの動向を合わせて紹介します。 EDRとは何か？従来のアンチウイルスの「次の段階」 EDR（Endpoint Detection and Response：エンドポイントにおける検知と対応）とは、PC、スマートフォン、タブレットなどエンドポ

日本を代表する大企業の多くが、サイバーセキュリティー対策が不十分であることが分かった。日本経済新聞が診断ツールで日経平均を構成する225社を調べたところ、サイバー攻撃を受ける危険性がある企業は4割弱に上り、米国の主要500社より高かった。自動車や機械など大規模製造業が低評価を受けた。工場などの製造現場に残る古いシステムのネットワーク環境や情報端末が弱点となる場合が多く、早期の改善が求められる。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます トレンドマイクロは5月10日、国内標的型攻撃分析レポートの2022年版を公開した。2021年は「LODEINFO」「Earth Tengshe」「Earth Hundun」「Earth Kumiho」（いずれも同社による命名）という4つの標的型攻撃者グループによるサイバー攻撃が観測されたという。 セキュリティエバンジェリストの岡本勝之氏によると、「標的型攻撃は重要情報の窃取などを目的として特定の法人組織に対象を絞って継続的に行われるサイバー攻撃であり、攻撃主体として国家が背景にあることが推測される攻撃者グループを中心としている」という。通常のサイバー犯罪が金銭的利益を目的とする点が異なるものの、初期侵入手法などにはあまり差が見られなくな

日本企業がサイバー攻撃の標的となり、深刻な被害を受けるケースが相次いでいる。ロシアによるウクライナ侵攻を受けて世界中でサイバー攻撃の脅威が高まる中、「サイバー空間では日本も戦争状態になりつつある」と指摘する専門家もいる。 もし、サイバー攻撃を受けたら、どう対応すればいいのか？ 脅威に立ち向かう日本企業の取り組みに密着した。 （経済部記者 野上大輔） ロシアによる軍事侵攻が始まった2週間後の3月9日。 都心の一角に、大手金融機関やIT、中堅・中小メーカーなど日本企業6社のシステム担当者が集まっていた。 この部屋には、サイバー攻撃を受けた場合の対応を訓練するため、本物の企業そっくりのシステム環境が整備されている。 訓練プログラムを提供しているのは、イスラエルに本社があるサイバーセキュリティー企業の日本法人。 中東の周辺国とサイバー戦争が続くイスラエルでは、軍事技術を転用した民間のサイバーセキュ

Welcome, folks, to Week in Review (WiR), TechCrunch’s weekly news recap. The weather’s getting hotter — but not quite as hot as the generative AI space, which saw a slew of new model

ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、＠IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。 多くのビジネスリーダーは、十分な資金を投入し適切な技術知識を持つ人材を雇えば、サイバーセキュリティの問題は解決でき、自分たちの名前がメディアで報じられることはないと考えている。 だが、組織がサイバーセキュリティ攻撃にさらされている原因は、技術的な能力や資金ではなく、IT部門と非IT部門の幹部に起因するシステムや文化の問題であることが多い。 「CIO（最高情報責任者）やCISOはこれらの問題を起点に、IT部門以外の経営幹部にセキュリティを優先するようどのよ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます McAfee EnterpriseとFireEyeは米国時間10月8日、Symphony Technology Group（STG）が現金12億ドル（約1360億円）での「FireEye」製品事業の買収を完了したと発表した。これにより、McAfee EnterpriseとFireEyeの統合も完了したという。 FireEyeは6月、STGが率いるコンソーシアムに「FireEye」製品事業を売却することを発表した。それにより、同社のネットワーク、電子メール、エンドポイントやクラウドセキュリティ製品は、Mandiantのソフトウェアやサービスから切り離された。 またMcAfeeも3月、同社の法人向け事業をSTGが率いるコンソーシアムに40億

本連載は、セキュリティトレンドとして注目を集める「SASE」（サシー、サッシー）を前後編で解説する。前回は、「SASEとは何か」という疑問を持つ読者に向けて、概要や登場背景、導入のメリット／デメリットを紹介した。 SASEはSecure Access Service Edgeの略であり、Gartnerが2019年8月に提唱したクラウドセキュリティのコンセプトだ。これまでの境界型セキュリティ対策とは異なり、クラウドサービスの利点を十分に生かせるインフラやサービスを構築するためのセキュリティフレームワークと言える。 DX（デジタルトランスフォーメーション）推進に起因した働き方改革やニューノーマルへの対応などの環境の変化に伴い、クラウドサービスの利用が進む中、SASEはますます重要性を増している。後編ではどのようにSASEの実装を進めていくべきかを解説する。

2021年度の事業戦略とは 最初にマカフィー 代表取締役社長を務める田中辰夫氏が登壇し、セキュリティ業界を取り巻く環境の変化から語られた。昨年は、新型コロナウイルス感染症を背景に在宅勤務の導入が進んだことでクラウドサービスの利用が急増し、課題とされていたDXも加速。その一方で、サイバー犯罪者は新型コロナウイルス感染症に便乗した攻撃やクラウドサービス導入に追われたITセキュリティ部門の弱みにつけ込むような攻撃が観測されたとした。 マカフィー 代表取締役社長 田中辰夫氏 これらを背景に同社では、クラウドセキュリティをけん引する「MVISION Cloud」を強化し、SASEを実現するための「MVISION Unified Cloud Edge（UCE）」を本格展開。本年4月には、「MVISION Cloud Native Application Protection Platform（CNAP

自治体のセキュリティ対策を参考にしてみませんか？ インターネット分離（Web分離）は自治体のネットワークで広く導入されているアーキテクチャであり、情報漏えい対策としては非常に有効な手段です。また導入から一定の年月がたっていて課題も見えてきているので、利便性、安定性、そしてコスト面でも優れた後発製品が市場に多く登場してきており、自治体だけではなく民間企業でもWeb分離を検討しやすい状況になってきているといえます。 そこで今回は、自治体の取り組みから見えてきた課題と、その課題を解決すべく登場してきた新しい方式の解説を通して、自治体はもちろん、民間企業のセキュリティ担当者にとっても次期ネットワーク検討の一助になるような情報をお伝えしていければと思います。 ※以降の各方式の説明で用いる図に登場するアイコンの意味は下図の通りです。 インターネット分離（Web分離）とは何なのか まず、Web分離を理解

ゼロトラストネットワークは様々なツールを組み合わせ、企業にとって「信頼できる」ユーザーやデバイス、アプリケーションをきめ細かく制御することで実現できる。ただ、そうした完成形をいきなり目指すのはハードルが高い。まずはシングルベンダーで認証基盤の整備とデバイスの保護から始めるのが一つの手だ。 そうした手法でゼロトラスト導入に乗り出した1社が、ファッション通販サイト「ZOZO TOWN（ゾゾタウン）」を運営するZOZO。IT子会社のZOZOテクノロジーズは2019年8月、働き方改革に向けて、従業員が自宅や社外からいつでも社内やクラウド上の業務システムにアクセスできるテレワーク環境を導入した。これを全面的に支えているのが、米Microsoft（マイクロソフト）が提供するゼロトラスト関連の各種ツールだ。 Azure ADやMicrosoft Defender ATPを導入 ZOZOテクノロジーズはも

出典：日経クロステック、2020年7月21日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 1億3747万種――。何の数字かお分かりだろうか。実はこれ、2018年の1年間に発見された新種のマルウエアの数だ。ドイツの独立系セキュリティーソフト評価機関「AV-TEST」が把握したもので、毎秒4.4種類のマルウエアが誕生していた計算になる。 同機関によれば2012年に3440万種だった新種マルウエアの数は翌2013年に8000万種を突破した。2014年には1億4000万種を超えた。その後も毎年1億2000万種以上のマルウエアが生まれ続けている。 いわゆるシグネチャーベースのパターンマッチングで攻撃を見分ける従来のウイルス対策ソフトは、マルウエアが今ほど数多く出回らなかった時代には効果を発揮した。だが、今この瞬間にもマルウエアが急激に増殖し続けている現代では万全とは言えない。