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2020年にタワーマンション（タワマン）の価格が暴落するという予測は、当時多くのメディアや専門家の間で囁かれていました。主な根拠は「東京オリンピック後の需要減退」や「生産緑地の宅地化（2022年問題）」、そして「コロナ禍によるテレワーク普及」などでしたが、実際には暴落どころか価格は上昇を続けました。
日本銀行による異次元の金融緩和が続いたことが最大の要因です。住宅ローンの金利が歴史的な低水準で推移したため、購入者の借入可能額が増大し、物件価格が高騰しても「月々の支払額」で見れば手が届く範囲に収まり続けました。
かつての住宅購入層とは異なり、夫婦ともに高年収の「パワーカップル」が市場を牽引しました。彼らは利便性と資産価値を重視し、職住近接が叶う都心のタワマンを積極的に購入しました。世帯年収が1,500万円〜2,000万円を超える層にとって、タワマンは居住用だけでなく、効率的な資産形成の手段として機能しました。
コロナ禍で外出が制限された結果、住空間の質を求める動きが強まりました。
ワークスペースの確保。
景気不透明感から、値崩れしにくい都心好立地物件へ資金が集中。
これらが重なり、広さと利便性を兼ね備えたタワマン需要はむしろ高まりました。
デベロッパー側が供給過多にならないよう販売戸数を調整（絞り込み）したことに加え、世界的な建設資材の高騰（ウッドショック、アイアンショック）や人件費の上昇が、新築マンション価格を押し上げました。新築がつられる形で、中古タワマンの価格も高止まりしました。
円安の進行もあり、世界の主要都市と比較して日本のタワマン（特に東京）は依然として「割安」と判断されました。治安が良く、インフラが整った日本の不動産は、海外資本にとって格好の投資先であり続けています。
結果として、2020年を境に市場は「暴落」ではなく「二極化」へと向かいました。利便性の高い都心・駅近のタワマンは高騰し続ける一方で、郊外や駅から遠い物件は苦戦するという、実力差が明確に出る形となっています。
現在、量的緩和政策が継続されることから、このままタワマンの価格の上昇が続くと思われます。
うんこブリブリマンションですら値上がりしてるというのに
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