日本型コーポレート・ガバナンスの進化と深化
マルチステークホルダーに対応し得る持続的なガバナンス体制構築に向けて
2015年のCGコードの導入以降、日本企業においてもコーポレート・ガバナンスの整備が急速に進みつつあり、社外取締役の増員、グループ企業全体での取り組み、資本コストを意識したポートフォリオマネジメント強化など、多くの企業が多岐にわたる活動を行っています。
一方で、未だにガバナンスに起因する問題は後を絶たず、これらの活動が実質的な有効性を伴うかという課題認識も多くの企業で存在しています。さらに今後は、東証の市場改革などにおいて「さらなるガバナンスの高度化」が示されており、加えてESG等のマルチステークホルダーへの対応が求められることが想定されます。
このような中、日本総合研究所では、日本企業に適合する「実質的なコーポレート・ガバナンス」の進化と深化の方向性について多面的な視点で、継続的に提言します。
新着情報
- 2024年12月3日
- 調査・研究レポート
TOPIX500社における役員報酬の支給実態調査（2024年度版）を掲載しました。 - 2024年9月27日
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取締役会のジェンダーバランス調査（2024年度版）を掲載しました。 - 2024年4月17日
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地方銀行における役員の役位・報酬制度に関する調査・考察（2023年版）を掲載しました。
連載「コーポレート・ガバナンス改革の展望」
さらなるコーポレート・ガバナンスの進化・深化について、重要トピックスと今後の展望を解説いたします。
連載「コーポレート・ガバナンス改革の潮流を読む」
今後のガバナンス改革を進める上での展望と課題を整理します。
コンサルティングサービスとケーススタディ
提供するコンサルティングサービスとそれぞれの事例を紹介します。
調査・研究レポート
コーポレート・ガバナンスに関するレポート・論文です。
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