NISAで始める積立投資
ダイワのNISAにはお客様の投資目的に適う商品ラインナップを取り揃えています。
積立投資のポイント
-
POINT 1 少額から手軽に始められる!
ダイワのNISAでは、「投信積立」は100円から、「るいとう」は1,000円から始めることができますので、まとまった資金が必要なく、手軽に始められます。
-
POINT 2 定期的に自動買付。手間なく続けられる!
申込時に対象銘柄、買付金額を設定すれば、定期的に一定額ずつ自動的に買付けを行なうので、忙しい方でも手間なく続けることができます。また、マーケット環境の変動による投資タイミングで悩むことも少なくなります。
-
POINT 3 「分散投資」で資産運用のリスクを軽減できる!
定期的に一定額ずつタイミングを分けて投資することで、株価や基準価額が高いときは買付ける数量は少なく、逆に低いときは買付ける数量が多くなります。そのため、買付単価が平準化される効果が期待でき、「時間分散」によるリスク軽減が図れます。
ダイワの積立投資の特長
ダイワのNISAでは、投資信託を投資対象とする「投信積立」と、株式を投資対象とする「るいとう(株式累積投資)」からお選びいただけます。
投信積立 | 投資信託を100円から、定期的に一定額自動的に買付けるサービス |
---|---|
るいとう (株式累積 投資) |
株式を1,000円から、定期的に一定額自動的に買付けるサービス |
ダイワのNISA「投信積立」
- 1銘柄あたり100円から積立投資が可能です。
-
豊富なラインナップからお選びいただけます。
国内外の株式や債券、リートに投資するファンドやバランス型ファンドなど、豊富なラインナップから選択可能です。 - つみたて投資枠対象銘柄の購入時手数料は無料です。
また成長投資枠対象銘柄においても、「ダイワの投信積立 購入時手数料無料サービス」※を利用し購入した場合、購入時手数料は無料です。- ※条件を満たした積立が対象となります。個人のお客さまが本サービスをご利用いただく場合、「ダイワのeメンバー」へのご登録が必要となります。
「ダイワの投信積立 購入時手数料無料サービス」についての詳細
ダイワのNISA「投信積立」概要 | |
---|---|
取扱銘柄 |
NISA投信積立対象銘柄(分配金支払コースのみ) |
注文(設定・解除・変更)窓口 |
オンライントレードのNISA専用ページ(パソコン、スマートフォン・タブレット)、または取扱窓口 *取扱窓口(本・支店、コンタクトセンター)でのお申込みの場合、投信積立に関する申込書類をご提出いただく必要があります。 |
取引手数料 |
目論見書に記載された手数料および諸経費に準じます。 |
収益分配方法 |
分配金支払コースのみ *分配金は、NISA口座にて非課税でお受取いただいたのち、総合取引口座に自動振替いたします。 |
積立単位 | 100円以上/1円単位 |
買付頻度 | 毎営業日、毎週、毎月、隔月、3カ月毎、4カ月毎、半年毎 |
積立日 |
毎週の場合は曜日、月単位の買付頻度の場合は1日~31日を任意に設定可能 *設定された積立日が非営業日や存在しない日(例:2月31日など)である場合、または、買付するファンドが休場日であるといった場合、積立の買付は翌営業日に繰り越されます。 *委託会社がやむを得ない事情により注文日当日に休場を決定した場合、または当社が買付注文の受付を停止している期間中である場合は買付が行なわれません。 *同一銘柄で複数の積立を設定いただくことが可能です。 |
買付代金 |
積立日の前営業日朝に、積立の買付代金を総合取引口座のお預り金からNISA口座に自動振替いたします。ただし、以下のいずれかに該当する場合には自動振替は行なわれません。 (1)積立の買付代金が当年非課税枠未使用額を超過する場合 *この場合、当非課税年度におけるNISA投信積立の買付が自動的に停止されます。翌非課税年度の1月より自動的に再開されます。 *停止された積立買付の再開をご希望される場合、積立単位を当年非課税枠未使用額の範囲内に引き下げていただいた上で取扱窓口までご連絡ください。 (2)総合取引口座のお預り金が積立の買付代金に満たない場合 |
売却方法 |
オンライントレードのNISA専用ページ、または取扱窓口にて売却いただくことが可能です。 *売却代金は、NISA口座にて非課税でお受取りいただいたのち、総合取引口座に自動振替いたします。 |
オンライントレードのサービス時間 |
積立条件新規設定・変更・解除・・・平日6:00~翌3:00、休日(土・日・祝)6:00~翌1:00 *平日に行なった場合は翌々営業日の積立分から、休日に行なった場合は3営業日後の積立分から適用されます。 積立条件・残高確認・・・平日6:00~翌3:00、休日(土・日・祝)6:00~翌1:00 |
*NISA口座において提供する「投信積立」は、総合取引口座(課税口座)における「投信積立サービス」とは一部内容が異なりますのでご留意ください。
*NISA「投信積立」とNISA「るいとう」の金銭振替日が同一日となり、総合取引口座のお預り金等が前記振替金額の合計額に満たない場合、NISA「るいとう」の自動振替を優先して行ないます。
ダイワのNISA「るいとう」(株式累積投資)
- 1銘柄あたり1,000円から積立投資が可能です。
- 買付金額の自動振替日は積立月の10日、20日、月末の中よりお選びいただけます。
-
対象銘柄はダイワが選定した約2,700銘柄※の上場株式・ETF・REIT・優先出資証券等です。
※2020年3月現在
ダイワのNISA「るいとう」概要 | |||||||||||||||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
取扱銘柄 |
当社が選定する銘柄 |
||||||||||||||||||||||
注文(設定・解除・変更)窓口 |
オンライントレードのNISA専用ページ(パソコン、スマートフォン・タブレット)、または取扱窓口 *取扱窓口(本・支店、コンタクトセンター)でのお申込みの場合、株式累積投資に関する申込書類をご提出いただく必要があります。 |
||||||||||||||||||||||
取引手数料 |
株式・ETF・REIT・優先出資証券等の買付けおよび売却時に委託手数料がかかります。1売買単位の約定代金により、下表の手数料率で計算します。
*上記は簡易計算式なので、実際の手数料とは多少の誤差が生じます。 「るいとう」1売買単位の手数料
*消費税等相当額を含めた総額表示となっております。 |
||||||||||||||||||||||
口座管理料 |
無料 |
||||||||||||||||||||||
積立単位 | 1,000円以上/1,000円単位 | ||||||||||||||||||||||
買付代金の振替日 |
10日、20日、月末日(休日の場合は前営業日に繰上げ)のいずれかを指定いただけます。 *買付代金は原則として買付代金振替日の前営業日までに総合取引口座へ入金いただく必要がございます。 |
||||||||||||||||||||||
買付頻度 | 毎月、隔月、3カ月毎、4カ月毎、半年毎 | ||||||||||||||||||||||
買付代金の振替 |
振替日の朝に、株式累積投資の買付代金を総合取引口座のお預り金からNISA口座に自動振替いたします。ただし、以下のいずれかに該当する場合には自動振替は行なわれません。 (1)積立の買付代金が当年非課税枠未使用額を超過する場合 *この場合、当非課税年度におけるNISA株式累積投資の買付が自動的に停止されます。翌非課税年度の1月より自動的に再開されます。 *停止された積立買付の再開をご希望される場合、積立単位を当年非課税枠未使用額の範囲内に引き下げていただいた上で取扱窓口までご連絡ください。 (2)総合取引口座のお預り金が買付代金に満たない場合 |
||||||||||||||||||||||
買付日 |
振替日の翌々営業日 |
||||||||||||||||||||||
売却方法 |
オンライントレードのNISA専用ページ、または取扱窓口にて売却いただくことが可能です。 *売却代金は、NISA口座にて非課税でお受取りいただいたのち、総合取引口座に自動振替いたします。 |
||||||||||||||||||||||
配当金等の取扱 |
NISA口座にて非課税でお受取りいただいたのち、総合取引口座に自動振替いたします。(再投資は行なわれません。) |
||||||||||||||||||||||
単元株数・単位口数到達時の取扱 |
|
||||||||||||||||||||||
オンライントレードのサービス時間 |
積立条件新規設定・変更・解除・・・平日6:00~20:00 積立条件・残高確認・・・平日6:00~翌3:00、休日(土・日・祝)6:00~翌1:00 |
*NISA口座において提供する「るいとう」は、総合取引口座(課税口座)における「るいとう」サービスとは一部内容が異なりますのでご留意ください。
*NISA「投信積立」とNISA「るいとう」の金銭振替日が同一日となり、総合取引口座のお預り金等が前記振替金額の合計額に満たない場合、NISA「るいとう」の自動振替を優先して行ないます。
ダイワのNISA「投信積立」、「るいとう」のお取引窓口について
「ダイワ・コンサルティング」コース
お店 |
コンタクトセンター【支店担当】 |
インターネット |
|
---|---|---|---|
パソコン |
スマートフォン・タブレット |
||
○ | ○ | ○ | ○ |
「ダイワ・ダイレクト」コース
お店 |
コンタクトセンター【フリーダイヤル】 |
インターネット |
|
---|---|---|---|
パソコン |
スマートフォン・タブレット |
||
○ | ○ | ○ | ○ |
ドル・コスト平均法
積立投資の魅力!時間分散のメリットを最大限享受できる投資手法「ドル・コスト平均法」
「ドル・コスト平均法」とは、価格が変動する金融商品を毎月1回といったように定期的に一定金額ずつ買付ける投資手法のことを言います。一定の金額で買うため、価格が安い時は相対的に買付数量が増え、反対に価格が高い時には相対的に買付数量が減ります。
「毎月一定額積み立てたら将来いくらになる?」「目標金額をためるには毎月いくら積み立てたらいい?」など簡単に計算することができます。
*シミュレーションはご入力いただいた項目に基づき算出した概算値ですので、積立計画の目安としてご利用ください。
2024年以降のNISAに関する留意事項
- 日本にお住まいの18歳以上の方(NISAをご利用になる年の1月1日時点で18歳以上の方)がご利用いただけます。
- NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り利用することができます。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。
- NISA口座以外の口座で保有している上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
- NISA口座で保有している上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
- NISAでのお取引にあたり、後日、他の金融機関でNISA口座を開設していることが判明した場合は、お申込みいただいたNISA口座は無効になります。無効となったNISA口座で買い付けた上場株式等は、課税口座でお買付いただいたものとしてお取扱いいたします。また、これらから生じる配当所得および譲渡所得等は課税されます。
- 非課税保有限度額(総枠)は、成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円、そのうち成長投資枠は最大で1,200万円までです。非課税保有限度額(総枠)については、NISA口座で保有している上場株式等を売却した場合、売却した分(取得価額分)を、その翌年以降、再利用することができます。なお、その際年間の非課税投資枠を超える金額の買付はできません。
- その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
- NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
- 国内上場株式等の配当金等は、証券会社等で受取る場合(配当金等の受領方法を「株式数比例配分方式」でご登録されている場合)のみ非課税となります。
- 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
- 国外への出国等で非居住者となる場合には、所定のお手続きが必要です。
- NISA口座からNISA以外の口座へ移管された上場株式等の取得価額は、移管日の時価となります。
[成長投資枠に関する留意事項]
- 成長投資枠で購入できる金額(非課税投資枠)は年間240万円までです。銘柄の入れ替えの際も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
- 成長投資枠で取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託(ETF)、不動産投資信託(REIT)や、公募株式投資信託等(ただし、整理銘柄・監理銘柄に指定されている銘柄や信託期間が20年未満、またはデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等もしくは毎月分配型の投資信託等を除く)です。
[つみたて投資枠に関する留意事項]
- つみたて投資枠で購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えの際も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
- つみたて投資枠で取扱う金融商品は、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等のうち、当社が指定した商品(公募株式投資信託・上場投資信託(ETF))となります。
- つみたて投資枠をご利用いただくにあたり、積立契約の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品の買付が行われます。
- つみたて投資枠にかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
- 法令により、当社は、NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます(ただし、当該確認期間内にお客さまから氏名、住所または個人番号の変更があった場合等を除く)。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をNISA口座へ受入れることができなくなります。
[NISAの制度改正に伴う留意事項]
- 2024年以降、2023年までの一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA口座では、新たに上場株式等の買付けを行なうことができません。
- 2023年までの一般NISA、つみたてNISAおよびジュニアNISA口座での保有商品は、2024年以降のNISAに移管(ロールオーバー)できません。
- 2023年までの一般NISA、つみたてNISAおよびジュニアNISA口座での保有商品は、非課税保有期間が終了するまで非課税で保有をすることができ、2024年以降のNISAの非課税保有限度額(総枠)とは別枠となります。
- *
今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2023年12月現在)
お取引にあたっての手数料等およびリスクについて
当社の取扱商品等へのご投資には、商品ごとに所定の手数料等をご負担いただく場合があります。(国内株式委託手数料は約定代金に対して最大1.26500%(税込)、ただし、最低2,750円(税込)、ハッスルレートを選択しオンライントレード経由でお取引いただいた場合は、1日の約定代金合計が300万円までなら、取引回数に関係なく国内株式委託手数料が3,300円(税込)、以降、300万円を超えるごとに3,300円(税込)が加算、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、等)
また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の上場有価証券等書面または契約締結前交付書面、目論見書、お客さま向け資料等をお読みください。