父島
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歴史
- 1830年（天保元年） - ナサニエル・セイヴァリーら白人5人とハワイ人25人が、ハワイ王国のオアフ島から父島に入植し、初めての移住民となる（欧米系島民を参照）。
- 1876年（明治9年）3月 - 小笠原島の日本統治を各国に通告し、大日本帝国の領有確定。小笠原諸島が内務省の管轄となる。日本人37名が父島に定住。内務省出張所設置。
- 1880年（明治13年）10月28日 - 東京府小笠原出張所を設置。
- 1920年（大正9年）8月 - 大日本帝国陸軍築城部が父島支部を設置。
- 1927年（昭和2年） - 昭和天皇が戦艦「山城」で父島・母島を行幸[9]。母島の御幸之浜で海洋生物の調査実施。
- 1944年（昭和19年）9月2日- 第二次世界大戦において、後にアメリカ合衆国大統領となるジョージ・H・W・ブッシュが、父島にあった日本軍施設を攻撃している最中に撃墜されたが、アメリカ海軍潜水艦に救助された[10]。
- 1945年（昭和20年）- 小笠原事件。アメリカ合衆国による統治が開始。
- 1968年（昭和43年）6月26日 - 本土復帰。
- 1972年（昭和47年） - 東京電力が小笠原父島内燃力発電所の操業開始。
- 1976年（昭和51年） - 父島ケーブルテレビ開局。
- 2002年（平成14年） - ジョージ・H・W・ブッシュが、かつて当地で撃墜された折に行方不明となった同僚の追悼と日米友好のために訪問[10]。
- 2011年（平成23年） - 小笠原諸島がユネスコの世界遺産（自然遺産）に登録。
- 2013年（平成25年）4月14日 - 現職の内閣総理大臣では初めて安倍晋三が訪島。[11]。
- ^ a b c d e 石津祐介 (2018年1月17日). “小笠原空港、いよいよ実現か 航空会社はどこで、どんな飛行機が飛ぶのか” 2021年11月7日閲覧。
- ^ “有事の核持ち込み、日米が小笠原返還時に秘密協定”. 日本経済新聞. (18 Feburary 2011) 29 Feburary 2024閲覧。
- ^ 「小笠原を南海の楽園に 観光柱に振興計画」『朝日新聞』1978年（昭和53年）4月6日朝刊、13版、21面
- ^ “島民悲願の小笠原航空路 道遠く 工法、環境配慮、航空機選定 課題山積”. 産経新聞 (2022年11月25日). 2022年11月25日閲覧。
- ^ a b “支庁の案内 > 管内概要”. 東京都小笠原支庁. 2020年5月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年5月18日閲覧。
- ^ “沖縄本島地方の気候-沖縄気象台”. www.jma-net.go.jp. 2023年12月12日閲覧。
- ^ “平年値ダウンロード”. 気象庁. 2021年6月閲覧。
- ^ “観測史上1〜10位の値（年間を通じての値）”. 気象庁. 2021年6月閲覧。
- ^ “天皇陛下海軍演習御覧の節小笠原及奄美大島へ行幸の件”. アジア歴史資料センター. 2020年8月9日閲覧。
- ^ a b “ブッシュ元アメリカ大統領が来島される”. 小笠原村役場. (2002年7月1日) 2017年5月1日閲覧。
- ^ “首相が硫黄島と父島訪問…遺骨収容加速の考え”. 読売新聞 (読売新聞社). (2013年4月14日). オリジナルの2013年4月17日時点におけるアーカイブ。 2021年11月7日閲覧。
- ^ a b c “小笠原航空路の検討状況について” (pdf). 東京都 (2020年12月22日). 2022年9月18日閲覧。
- ^ “脅威増す外来種(3)小笠原や沖縄の生態系乱す”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2018年6月10日) 2019年4月8日閲覧。
- ^ “脅威増す外来種(4)在来カタツムリ 絶滅の危機”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2018年6月17日) 2019年4月8日閲覧。
- ^ “大神山神社（小笠原・父島）｜東京 島めぐり神社めぐり”. tosho.tokyo-jinjacho.or.jp. 2023年11月24日閲覧。
- ^ “小笠原聖ジョージ教会 – 日本聖公会東京教区”. 2023年11月24日閲覧。
- ^ “父島のお寺 行行寺 小笠原諸島 gyogyoji”. gyogyoji. 2023年12月15日閲覧。
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