カレイドスコープ

またまたマスコミに踊らされる御目出度い日本人　TPPは死んでなどいない

アメリカの大統領選後、日本の一般人は平静を取り戻しつつあるようです。
こうしたときには、膿が噴出したように出てくるものなのです。

その、またとないチャンスを捉え、いくつかの致命的な矛盾に気づくか、気づかないかで、トランプの対日戦略に組していいかどうか判断が分かれることになるのです。

それが、有権者として、これから激変必至の日本の政界の動向を見つめる重要なアングルを提供してくれることになるのです。

以下、手身近かにさくさくと書いておきたいと思います。

まず、読むに際して、日本のテレビ・新聞で報じられていることに、必要以上にとらわれないようにしなければなりません。日本のメディアのうち、投票日前から、きちんと事実を書いてきたメディアなどひとつもありません。これは、アメリカのメディアの異常さを凌駕しています。

さらに、彼らマスコミ人は、今になっても事実を報じていません。非常に有害な人々です。彼らには、自分たちがいかに有害なのか、理解できない悲しみがあります。

日本のマスコミ人は、とうとう来るところまで来てしまったようです。彼らの不治の病は進行中で、後は破滅あるのみ。

1)　国際的な仕手筋は、トランプ勝利を確信していた！？

日経平均は、9日に一時、1000円以上の大暴落を演じたものの、翌10日には、その分がそっくりリバウンドして一気に回復。まるでジェットコースター相場。

英国のブレグジットのときとまったく同じで、その筋は、大方、トランプ勝利を確信していた、ということです。

ブレグジットでは、英米の大手証券会社がEU離脱阻止に動いていました。それも、メディアを使って、さも阿鼻叫喚の証券マンの体(てい)を装いながら・・・

結果、彼らは反対売買によって大儲けしたのです。彼らは、「予想外だった、成す術がなかった」と彼らのクライアントからの非難をかわしたのです。あたかも不可抗力であるかのように装いながら。

確かに、ネットの反応を見る限り、トランプ圧勝の兆候は、そここに見えていました。

反対に、多国籍企業の資本によって運営されている企業メディア群の藁にも縋るような狼狽ぶり(ヒラリー擁護)は、目に余るだけでなく、あまりにも過剰なため、不自然ささえ漂っていたのです。

結果、トランプ勝利を知っていた一握りの人々が巨利を得たのです。ブレグジットのときと同じ手口が使われたのです。

その一人は、ヒラリーの後ろ盾として選挙資金を提供するだけでなく、票の集計マシーンの会社を、資本によって支配していたジョージ・ソロスです。両建て主義だから当然のことです。

要するに、「予想外」を仕掛けて投資家たちから金を巻き上げた金融マフィアの連中は、ただボラティリティーが欲しかっただけなのです。

今度も同じように、ヒラリー敗北が決まってから、証券アナリストたちの「完全に予想外。対処できなかった」というしらじらしいコメントを聞くと、証券マンなど、男がやる仕事ではない、とつくづく考えさせられるのです。

2)　苛烈なトランプ叩きをやっていたヒラリー陣営の企業メディア群が「左翼メディア」と呼ばれるアメリカ

米国の企業メディアのほとんどがヒラリー勝利を有権者に擦り込むために、苛烈なトランプ攻撃を展開してきました。それはそれは、捏造に次ぐ捏造記事。

それは、今でも続けられています。

しかし、トランプ陣営は、その挑発に乗ることなく、「そんなメディアに騙される奴は、どうぞお好きになさってね」というスタンスを貫いているようです。

それは、幸いにも、有権者の自由意思を尊重するトランプ陣営の態度の表明として受け取られたようです。ヒラリー陣営のギャング団のような選挙参謀たちと運動員より、よほど頭脳が勝っていたことは間違いありません。

毎度のことで、CNNはヒラリー集票マシーンとして巧妙にアメリカの有権者を騙しまくり、反対に、いつもはインチキ満載の、あのFOXニュ―スだけが、トランプ勝利の予想を報じていました。

今まででは、「ありえないこと」が起こったのです。

トランプの強烈なポピュリスト(庶民の懇願を政治の論理で冷酷にはねつけるのではなく、小さな声にも耳を傾ける親分肌を感じさせる)ぶりに、選挙後の国民(読者)の反動を恐れたのでしょう。

FOXニュ―スは、多国籍企業のスポンサードによる収入より、このチャンスに、読者数を増やして広告の費用対効果を上げることによって、新しいスポンサー・ソースを開拓しよう、という実利のほうを取った、ということです。

事実、やはり日経平均と同じように大暴落したNYダウは、一日で回復。早くも、トランプの経済政策に期待する経済界の声を反映しているのです。

マスコミの変わり身の早さは言うに及ばず、こうなると、節操がないということに尽きるのです。

面白いのは、欧米のメディアが、トランプ勝利がTPP批准の分かれ目になるだけあって、ヒラリー勝利のために捏造記事を書きまくりながらB層支持者を騙し騙し集めていた企業メディアのことを「左翼メディア」と書き、ヒラリー支持を表明した有権者たちのことを「左翼」と書いていることです。

反対に、「TPPに反対する者は左翼だ」と、渋谷の街頭演説で言い放ったのは、日本の総理大臣、安倍晋三です。

それに拍手喝采したのが、白痴のレイシスト集団、安倍シンパの若者たちです。

日本では、国が本当に崩壊するのを食い止めようとする人々が「左翼」呼ばわりされて、国を破滅させようと必死になって暴力的言論を吐き散らしている白痴暴徒が、「愛国右翼」だということになっているのです・・・まったく、とんでもなく恥ずかしい国だ。

つまり、なんのことはない、晋三を含む彼らは、右翼と左翼の意味さえ知らずに、社会的に報われない己の境遇を嘆き、ひたすら鬱憤を晴らしているだけの暴徒に過ぎないのです。

とにかく、誰もが懸念していたように、ヒラリーは選挙に勝利した後、選挙公約とは裏腹に、TPPを焼き直しして批准に突き進むことが誰の目にも明らかでした。彼女と彼の夫のビルは、歴史に残る凶悪な犯罪者です。

少なくとも、この夫婦が、似非ユダヤであるハザール・マフィアの多国籍企業と国際銀行家の利益のためだけに働いてきたこと、そして、何より、選挙に勝利した後は、確実にTPPを批准させるであろうことを欧米のメディアは、「左翼」と書いたのです。それは正しい書き方です。

つまり、TPP推進側が、アメリカを破壊する「左翼勢力」で、それを受け入れるアメリカの有権者も「左翼」ということになるのです。

もっとも、何分、アメリカのB層のこと、この二元論の罠に気が付いていたかどうかは疑わしいのですが。

少なくとも、欧米メディアは、自分たちが、アメリカを破壊する無国籍の世界支配層と、オバマのホワイトハウスや、ウォール街のプロパガンダをやっていることを最初から認めている、という点では、日本のメディアより、ずっとずっと良心的です。

3)　「日本のメディアは死んだ」と言うが、とっくの昔に死んでいたことが証明されただけの話

とにかく、あっけにとられたのが、日本のある報道番組です。

海外留学経験のある、モデルだかタレントだか、よくわからない若い女性リポーターを現地に派遣して、アメリカの有権者に「どちらに投票するか」を訊き回って、日本の視聴者を洗脳しようと躍起になっていた番組が少なからず見受けられたのです。

「ヒラリーは、元ファーストレディーで国務長官まで上り詰めたから、断然、ヒラリーに投票するわ！」、「ビル・クリントンはナイスガイだから断然ヒラリー！」、「トランプは乱暴者だからキライ！」・・・

そのリポーターは、「トランプに投票するという人が90％です！」と、東京のスタジオに嬉々として伝えていたのです。

こんなアメリカのB層の(広告代理店が仕込んだ)有権者ばかりにインタビューしたところで、日本の視聴者をしらけさせるばかりでしょうに。

日本のメディアには、彼女のインタビューに応えたアメリカの街頭のB層たちを利用して、アメリカの若者たちが人気投票で大統領を決める、ということを日本の有権者にすり込もうとする意図があったことは確かなことです。
アメリカのB層と日本のB層のコラボですな。

どのテレビ番組か、ですって？
CIAがつくったメディア・コングロマリットの一角、日テレの「NEWS ZERO」です。

あるバラエティー番組では、デーブ・スペクターに「ヒラリーの勝利は確実だ」と言わせてみたり、こんなCIAエージェントの力まで借りて国民をマインド・コントロールにかけようとしている時点で、確かに「死んだ」のかもしれません・・・

デーブ・スペクターは、この日を境に日本での活動が狭まるでしょう。CIAから契約を打ち切られないように細心の注意を払って食いつないでください。

私は、真底、心優しい人間なので、日本のテレビ・マスコミ人の苦悩を代弁してあげたいと思います。

正しくは、「日本のマスコミが死んだ」のではなく、最初から「死んでいる」のです。

だから、日本のマスコミ人が、まっとうなことを言っていると少しでも信じている日本の視聴者のほうが悪いのですよ。そうです！あなたの方が悪いのです。

だから、メディアで生活の糧を得て暮らしている、いわゆる文化人たちが立ち上がろうとも、単なる烏合の衆のマスターベーションに過ぎない、と書いたのです。

政治家が悪いことをするなどは当たり前。
政治家に直接、NOを突きつけたところで大して意味がないどころか、かえって、ガス抜きと捉えられてしまうのが、愚民国家・ニッポンの常。

メディアと決別して、独自の論陣を張ることができない文化人など「偽物のペテン師」だということです。

反対に、テレビメディアから放逐されて、ラジオやインターネット・メディアに追いやられた有能で良識派の言論人は、それを勲章と受け止めるべき。

近いうちに、そう、数年以内に、テレビメディアで勝手なことを幕き散らしていた組織メディアの人々は大リストラの嵐に掃き出され、貧困生活を強いられる運命を甘受しなければならなくなるでしょう。

そのとき、今まで不遇だった言論人たちにはバラ色の人生が訪れるでしょう。
ただし、そうしたムーブメントに便乗する人々はすぐに馬脚を現すだろうから、あくまでも、陰日向なく一本筋を貫き通してきた人だけね。

だから、「トランプが当選することは絶対にない！」と、ロスチャイルドのメディアで言いまくっただけでは安心できなかったのか、ホワイトハウスの公式ホームページまで使って、再三にわたってトランプ攻撃をやっていたオバマの「確信」を信じた日本のテレビ・マスコミ人たちよ、あなた方は悪くない。断じて悪くないのであるから、良心の呵責に苛まれることなかれ。

その代わり、テレビのキャスターは開票速報を睨みながら、「なんでトランプが優勢なのか、これはこれは予想外の展開です！」と、自分たちの破廉恥とバカさ加減を披歴するほど堕落してしまっていることが露呈されてしまったのです。

それはそうでしょうよ。
彼らには、年頃の娘、息子がいて、大学に行かせたり、海外に留学さえさせなければなりません。人情としては、よく分かる話です。

彼らは、魂を売り渡して、マスコミ人である前に優秀な組織人として、また、良き家庭人として生きることを選んだのですから、それはそれで立派です。ただ、ちょっとだけ、オツムが寒いのが難点の残念な方々だというだけなのです。

稼ぎ頭のとうちゃんキャスターたちが、テレビで被害者を装えば、すべて丸く収まり、誰一人として、国民を欺こうとした罪を咎められることはないだろうと考えているのだろうし、場合によっては記者クラブの弊害に話題を移すことによって、国民や投資家たちの猛烈な批判を希釈できると計算しているのでしょう。

本心では間違いなく、「FBIの二度にわたる捜査が入ったからには、ヒラリー当選の目はないだろう」と思っていても、それをテレビカメラの前で口に出せなかった奴隷サラリーマン・キャスターたちは、「トランプ当確」発表後、いっせいに青ざめたのです。

いやいや、アメリカを徹底的に売り渡し、アルカイダを育て上げて世界中にテロリズムをまき散らし、この日本までをもテロ攻撃のターゲットにした元凶である、世紀の犯罪者、ヒラリー・クリントンを祭りあげざるを得なかった己の奴隷的な境遇を悟ったからこそ、青ざめたのです。

それは、彼らの唯一の健康的な予感です。

だから、テレビ言論人は決して悪くない。
ただし、いずれ、その果報は引き受けなければならない。だから、他人が、とやかく言いますまい、ということだけ。

テレビ・新聞が、回読率なり、視聴率なりを上げて情報のリーチを図る場合に使う常套手段が、「善悪二元論」です。

「トランプは暴力的なレイシスト」、「ヒラリーはそつのないお行儀の良い人」という図式を描いて、「悪」か「善」かを演出したのです。

もともと政策論争など皆無の選挙戦だったので、「トランプ VS ヒラリー」の人気投票に落とし込んで番組をつくらざるを得ない現場の苦悩は理解できるものの、選挙の結果が判明した後の各テレビ局のニュース・キャスターの芝居がかった姑息な振る舞いは逆効果でした。

「トランプ VS ヒラリー」のコントラストを際立たせるだけで番組づくりをやってきた報道局は、その整合性をどこに求めたらいいのか戸惑うあまり、自爆してしまったです。

彼らの後付け解釈は、滑稽なほど外れています。これで、お給料をもらえるのですから何とも気楽な稼業です。

まだまだ、トランプの政策は出て来ません。
人気投票だけで、今後、数週間、報道番組をつくり続ける間に、さらにとんでもないボロが出てしまうでしょう。

「日本のメディアは死んだ」のではなく、「とっくの昔に死んでいた」のです。

4)　読んでいいのは東京新聞としんぶん赤旗だけ

それが、欧米の通信社のソースを垂れ流さざるを得ない台所事情と、折よく安倍官邸のメディアへの圧力という「外圧」を利用しながら、かろうじて仮死状態を維持してきたものの、とうとう国民が「葬式を上げる」とまで考え出したことを、マスコミ人たちは、まだ気が付いていないようです。

まさに、彼らが良く使う表現ー「進むも地獄　退くも地獄の日々」が、今後、彼らに訪れるでしょう。

だいたいが、マスコミ事業者が株式上場する時点(外資にコントロールされるようになる)で、すでに終わっているのです。
その点で、かろうじて「マスコミ」と言えるのは、上場せず、訂正も利かない新聞だけでしょう。

ただし、読んでいいのは、東京新聞･中日新聞論説副主幹を未だに務めている長谷川幸洋氏が、己の終焉を悟ったのか、バカ・コメンテーターばかりを集めて、デタラメを垂れ流している情報バラえてーに活路を見出したことから、困ったちゃんをなんとか厄介払いできた「東京新聞」と「しんぶん 赤旗」だけです。

長谷川幸洋氏は、ノンポリ電波芸者、田原総一郎の朝生で、「内容は分からないが、TPPに賛成だ」との歴史に残る迷言を吐いた、“我が国が誇る”論客であるから、これからも存分に迷走発言を連発して、視聴者を目覚めさせてほしいものです。

特に酷いのは、読売新聞と産経新聞。

産経新聞の場合は、一般ブロガーより酷い記事の連発で、3.11以降は、とにかく事実と違うことばかり書き続けています。こうなると凶器に等しいので、決して読んではならない。

はて、寿司トモ？　人間ではありません。以上。

5)　トランプはCFRのくびきからアメリカを自由にできるのか

トランプ当確の報を受けたアメリカのグローバリストの芝居がかった落胆ぶりには注意を要します。

去年、6回目の心臓移植種手術を受けたディービッド・ロックフェラー翁を名誉会長にいただくアメリカの影の政府である外交問題評議会(CFR)の沈黙と、その下部組織である戦略国際問題研究所(CSIS)の副理事長に昇格したマイケル・グリーンの「青菜に塩」の態度は少しオーバーアクションです。この表情は記憶にとどめておくべきです。

マイケル・グリーンは、CFRの上席研究員を務めた後、CSISに移り、売国総理、小泉純一のせがれ、進次郎を教育(洗脳)したグローバリストです。

そもそも、(死んでいるかどうか分からないが)ロックフェラーの外交問題評議会(CFR)それ自体が秘密結社です。
CFR職員の多くがフリーメーソンであることは、アメリカでは、つとに知られた事実です。秘密でも何でもない。

CFRはマルタ騎士団が創設したものです。

したがって、バチカンのイルミナティー組織であるイエズス会の神父エドマンド・アロイシャス・ウォルシュが、1919年、スパイ養成大学と言われているジョージタウン大学構内に創設した秘密結社同然のシンクタンクである戦略国際問題研究所(CSIS)が、CFRの下部組織となるのは当然の成り行きなのです。

ヘンリー・キッシンジャーやリチャード・アーミテージ、ズビグニュー・ブレジンスキーが理事を務めたことがある戦略国際問題研究所(CSIS)というシンクタンクが何を目的に創設されたのか一目瞭然です。

彼らは、米国に張り巡らされた秘密結社のネットワークの重鎮で、日本に対して悪の限りを尽くしているギャング団です。

余談ですが、オカルト作家の山口敏太郎とかいう男と、UFOカルトでスピ系の実験を行っている秋山眞人とかいう髭のおっさんが、しきりに「フリーメーソンなど、ただの慈善団体で、陰謀論者の世迷言だ」と動画をアップして言っていますが、この二人のうちのどちらかが、東京港区・飯倉交差点そばにある「東京メソニックセンター」、つまり、日本のフリーメーソンリーのロッジに実際に出入りしている自称フリーメーソンであり、どちらかが、幸福の科学のゴーストライターをやっている人間です。

そのほか、もうもうてんこ盛りのいかがわしさ山盛。
書かないからといって、私が知らないとでも思っているのだろうか。あまりハメを外さないようにしたほうがいい。

彼らの主張をそのまま載せたyoutube 動画は、クレームが殺到したのかどうかは定かではないが、いつの間にか削除されてしまったようです。

彼らのように、これからも相変わらず、私たちを欺くディスインフォーマーが次々と出てくるので、そうした輩の言うことは、くれぐれも信じないように。
それでも信じたい人は、どうぞご自由に。私は止めません。

さてさて、話を戻しましょう。

オカルティストで秘密結社員であるその下っ端のボーヤ、マイケル・グリーンが、トランプ当確を聞いて、(わざとらしい)意気消沈の体を隠さないことから、何か魂胆があると見なければならないのです。

マイケル・グリーンなどのヤクザ者は、しょせん、イラク戦争に加担した責任追及を逃れるため、「脱原発を次の選挙の争点にすれば、野党連合は圧勝だ！」と必死の形相で叫んでいる売国奴・小泉純一郎のせがれの塾教師でせいいっぱいの男に過ぎないのです。

こんな男の歓心を買おうと、「日本のすべての公営水道を民営化(外資に売る)する」と約束してしまったフィクサー気取りのバカな男が麻生太郎という売国奴です。

「貧乏人には水を飲ませない！」とやられた南米ボリビアとフィリピンの首都マニラの次のターゲットは日本と決められているのです。

気色の悪いナルシストにして口パクの操り人形、麻生太郎は、何も考えずに、日本人に危険な化学物質が添加された水道水を飲ませようというのです。

フィリピンのドゥテルテ大統領の怒りは、同じ被害者であるアメリカ国民に向けられたものではなく、マイケル・グリーンに象徴されるような、アメリカを根城にしながら暴虐の限りを尽くしている、こうしたならず者に対して向けられているのです。

米比戦争で、フィリピン国民をアメリカのマフィアに大量虐殺された上、フィリピン国民の税金でつくったマニラ市の水道インフラまで、ブッシュのべクテルなどに売り渡して、マニラ市の市民に水を飲ませないようにさせるのですから、ドゥテルテでなくても、怒りのこぶしを振り上げない方がおかしいのです。

それは大阪も同じです。

訴訟で負けた演技性人格障害が疑われる橋下徹も同類だということ。
橋下は、現在、おおさか維新の会の「法律政策顧問」を務めているれっきとした公人。

橋下は、「政治家を辞めた今は公人ではなく一私人」を理由に、名誉棄損の訴訟を次々と起こそうかとの構えらしいのですが、それこそ、この病気の特徴なのです。

法律の専門家である橋下は、自分が法的に公人であることを承知していながら、相手を恫喝するためなら「自分は、か弱き一私人に過ぎない」というような嘘を平気でつくような男なのです。

いよいよ、橋下というペテン師の化けの皮が剥がれ落ちる寸前というところでしょうな。政治家としてもタレント弁護士としても、彼の社会的余命は少ないでしょう。

さてさて、さっそく、トランプ政権の布陣について、ウォールストリート・ジャーナルが「噂」を流し始めました。
「トランプ氏の顧問団、ウォール街出身者ずらり」・・・

なんと、トランプは、財務長官に、元ゴールドマン・サックスのバンカーを任命するかもしれない、とのこと。

これが事実であれば、どう受け止めればいいのか・・・
トランプは、TPPを破棄した後、個別の国々と二国間協定を結ぶとの方針を述べています。

連邦準備制度理事会(FRB)も、いまのところ「解体」の話は聞こえてこないので、投資を促進する方針には変わりはないものの、同時にドル安誘導して輸出と雇用を伸ばすと明言しているので、その点では矛盾していると言わざるを得ないのですが、まだ判断を下すのは早計でしょう。

ただし、日本抜きで、中国とロシアとの経済協力を深耕させていくことは間違いのないことでしょう。
アメリカは確かに、新しいパラダイムに入ったのです。

5)　TPPは本当にドーハ化するのか

日経ビジネスが、2014年に「今年、TPPが妥結できなければドーハ化は必至」という記事を書いています。

ドーハ化とは、永久凍土の中に丁重に保管される、という意味と同じであると考えてよろしい。腐りはしないものの、生きてもいない・・・

日本の欧米メディアの奴隷記者クラブは、トランプ当確の報と同時に、「アメリカはTPPの批准どころか、議会に諮ることさえできないだろう」との観測をいっせいに出しています。

確かに、トランプは、「来年1月20日、第45代米国大統領の就任と同時に、TPPを破棄する」と力強く述べています。彼は政治家である前に、丁々発止のビジネスマンですから、確実に国民との約束を果たそうと全力を尽くすでしょう。

欧米メディアと、それに追随する日本の売国メディアは、11月8日の米大統領選と合わせて米連邦議会の上下両院選が行われていたことを報じませんでした。

なんと、上下両院とも共和党議員が過半数を占めるに至り、オバマ政権のときのように「何も決められない」ねじれ状態は解消されました。
トランプが暗殺されない限りは、TPPの破棄はすんなり進むかに見られます。

そもそもリバタリアンの共和党は、オバマケアの廃止を訴え続けてきたように、基本的に「1％」の味方であり、「戦争経済」を踏襲したがっている政党です。いつなんどき、寝首を掻かれるか分かったものではないのです。

ただ、共和党の中のティーパーティーを主導したロン・ポールがトランプの「革命」に反対していないことだけでも、潜在的な味方がついていると観るべきです。

だからといって、TPP絶対破棄の安全圏に入ったことにはならないのです。

9日のロイターによれば、マコネル米上院院内総務（共和党）は、「環太平洋連携協定（ＴＰＰ）法案について、来年１月の新大統領就任前に採決は行わないとの認識を明らかにした」とのこと。

また、ピーターソン国際経済研究所のシニアフェロー、ゲーリー・ハフバウアー氏は「TPPは歴史のごみ箱に入れられたと言っていいだろう。米国が参加する道筋は見えない」と指摘したとか。

ここまで発表してしまった以上、オバマ退任前のTPPへの署名は、ほぼ頓挫したとみていいのでしょう。
それでもオバマが署名するというのであれば、それはただひとつ、全米で暴動が起こり戒厳令を発動することを前提にしてのことに違いないのです。

しかし、時差を勘案しても、ほぼ同時に10日の衆院本会議で与党と日本維新の会の賛成多数でTPP承認案と関連法案が可決されたことは見逃せません。

世間のバッシングに耐え抜いて、ひと皮もふた皮も剥けて逞しくなった上西小百合衆議院議員が野党の体たらくを批判しています。

「トランプ大統領誕生で、野党はこれでTPP法案は骨抜きだみたいな空気になっている。馬鹿だ」と法案に反対する野党を痛烈に批判しながら、その理由を、「トランプアメリカでTPPが推進されたら、より日本にとって最悪な状況になるという想像力はないんだろうか。こういう時に老獪な自民党は一気に畳み掛けてくる」と独自の視点で分析しています。

上西小百合は、週刊金曜日に、(橋下徹は表向きは身を引いた形になっているが)松井一郎が代表を務める日本維新の会の正体を「自民党の別働隊」であると断言しています。

「小娘の言うことなど」と言わずに、野党のキーマンたちは、彼女の言うことに真摯に耳を傾けるべきです。ごく初歩的なこととはいえ・・・

それでも、慢心のキャビキャビ蓮舫の心には響かないでしょう。この人は、あまりにも間抜けで、まったく役に立ちません。

私は、上西小百合の警告はもっとも現実的であると思います。

TPP頓挫の雲行きは、野党が導いたものではなく、いわば、FBIのヒラリーへの捜査再開の僥倖によるものです。野党は、まったくトンチンカンで無力でした。

官邸の面々と、アメリカで大衆の世論操作の方法をみっちり仕込まれた世耕弘成の仕事は、いかにして国民を騙すか、それがすべてです。

彼らには政策など、ひとつもないのです。

すべては、外交問題評議会(CFR)の青図面をトレースしているだけです。だから、強いのです。

安倍晋三の内閣と御用聞きメディア、地検特捜は、CIAサイドであると断定しなければなりません。

5)で「トランプはCFRのくびきからアメリカを自由にできるのか」と問題提起したように、CFRとは、オカルト犯罪組織そのものです。それは、CIAを手足のように使っているのです。

トランプの強気は、ペンタゴンがバックについている自信から出ています。CIAと対立する勢力です。

安倍晋三は、さっそく、10日にTPP関連法案可決の手土産を携えて、トランプと会談する予定になっています。

トランプがTPPに反対しているのは、いくつかのTPP条項に、ISDS条項を始めとする、アメリカに不利になる要素が含まれているからであって、理屈抜きにTPPに反対していると思い込んだら大間違いです。

減税によって中間層の消費意欲を喚起し、さらに雇用を復活させることができると分かれば、TPPを再考するでしょう。
トランプの最大の懸念は、労働力の自由な移動です。

移民の流入を防ぐ、というのがトランプの政策の不変の柱になりそうですから、当然です。

「日本のメディアを無視してください」と、繰り返し書きたいと思います。
都合の良いことだけ信じるというのであれば、私たちは何も学んでいないことになるのです。

日本のメディアはCIAにコントロールされているのです。忘れないように。

さて、もうひとり、忘れてならない男がいます。
ヒラリーと民主党の候補者指名選を争ったバーニー・サンダースです。社会主義者を標榜するこの男こそ、要注意人物なのです。

若者の絶大な支持を集めたものの、ヒラリー側の不正選挙によって落とされた反動が、トランプへの興味に向かわせているのですが、一度はヒラリーとトランプ打倒へ向けての協力を誓った男です。

ヒラリーを取り巻く男が次々と謎の死を遂げていながら(それは、結果として47人以上にも上っている)、なんの疑いもなく協力を受諾してしまうような男ですから、いったいどこまで信用していいのか。

この男も謎の多い男なのです。
今、バーニーサイドは、ヒラリーの候補者指名選の不正について調査しています。

トランプが大統領選で勝った翌日、そのバーニーは、トランプに強く警告しました。
「トランプ氏とは同意できる点があるが、彼が差別発言を止めない限り、協力はしないどころか、批判勢力に回る」と。

バーニー・サンダースは、「サウジアラビアは、アメリカのもっとも信頼できる同盟国だ」と明言している上、イスラエルのネタニヤフに白紙委任状を渡しかねないような男なのです。
つまり、「シリアを、お好きなようにどうぞ」と言っているのです。

シリアの同盟国であるロシアに最接近しているトランプに、このシリアの破壊命令を出しかねない老害と協力関係を築くことなどできるのでしょうか。

元農水大臣の山田正彦氏が、10月にバーニーに日本に来てくれるようにオファーを出しにワシントンに行ったとのことです。その後、バーニーが了承したのかどうかは定かではありません。

相手が間違っています。バーニー・サンダースは偽物です。

ひょっとして、彼は、ヒラリーが去った今(敗北宣言を行った後、行方不明)、トランプもなんらかの事件によって失脚することを想定しているのかも知れません。

「ヒラリーもトランプも大統領にならない「プランC」は生きているのです。

TPPは、ある意味で「うぶな」トランプが懐柔された結果、電撃的に署名されてしまうかも知れません。
私は、今現在の状況から見ると、むしろ、その蓋然性のほうが高いと思います。

いったい、野党はなにさぼってんの、と。
本当に勝とうと思う人間は、片時も油断しないものなのです。

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