サイト「みんなの自動翻訳＠TexTra」より 英文などを自動翻訳したいとき、アメリカのグーグルが開発した「Google翻訳」を利用するという人は多いだろうが、今は、世界一高精度な自動翻訳ツールはドイツのDeepL GmbHが開発した「DeepL」だといわれている。 だが、日本が開発したある自動翻訳ツールもかなり優秀だという。6月にあるTwitterユーザーが呟いた投稿が多くの“いいね！”を集めるなど話題を呼んでいた。それによると、無料の「みんなの自動翻訳＠TexTra（テキストラ）」（以下、TexTra）という自動翻訳サイトがDeepLに勝るとも劣らない性能を誇り、しかも開発したのは日本の国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー））なのだという。 しかし、このツイートで注目を集めたTexTraだが、DeepLの1日の閲覧数が数百万回といわれているのに対し、TexTra
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）は、日本時間5月8日（水）10時41分以降、10日（金）2時44分までに、太陽面中央付近に位置する黒点群13663および13664で大規模な太陽フレア5回を含む複数回の太陽フレアの発生を確認しました。この現象に伴い、コロナガスが地球方向へ放出したことが複数回確認されました。コロナガスは、日本時間の5月10日（金）の夜以降、順次到来することが予測されています。 この影響で、地球周辺の宇宙環境が数日間大きく乱れる可能性があり、地球周辺の人工衛星の障害やGPSを用いた高精度測位の誤差の増大、短波通信障害などが生じる恐れがあり、宇宙システムの利用に注意が必要です。今後数日間は、この非常に活発な黒点群による同規模の太陽フレア及び関連現象の発生に注意が必要です。
ありがとうございます！ 実は私本人がそのモデルの構築に関わっているのですが、詳細はまだ言えない状況です...。 来年3月の言語処理学会年次大会(NLP2023)での続報をお待ちください！このモデルに関する論文が公開される予定です（一応それを待ってからこの記事にも掲載します）。 （私が書いたものではありませんが、現段階で公開できる情報をまとめた記事があります: https://note.com/utokyo_itc/n/nb18b2a753f23 ）
総務省所管の公的研究機関・情報通信研究機構。IT業界で働く人なら、一度は聞いたことがあるはずだ。「情報通信研究機構」は知らなくても、略称の「NICT」（National Institute of Information and Communications Technology）は知っているだろう。ITmedia NEWSでもたびたび取材したり、発表を取り上げたりしている。 ところでこの「NICT」という略称、どのように発音するのが正解かご存じだろうか。筆者はカジュアルな場では「ニクト」、そうでない場合は「エヌアイシーティー」と読んでいたのだが、先日SNSで「ニクトは正しい呼び方ではない」という声を見かけた。 どうやら、ニクトだと外国語のスラングと似た音になるので「エヌアイシーティー」と読むのが正しいとか。とはいえ、あくまでネットのうわさだ。どれ、記者としていっちょ真相を聞いてやるか──と
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）は、ユニバーサルコミュニケーション研究所データ駆動知能システム研究センターにおいて、独自に収集した350 GBの日本語Webテキストのみを用いて400億パラメータの生成系の大規模言語モデルを開発しました。今回の開発を通し、事前学習用テキストの整形、フィルタリング、大規模計算基盤を用いた事前学習等、生成系の大規模言語モデル開発における多くの知見を得ました。現在は、更に大規模な1,790億パラメータの生成系大規模言語モデル（OpenAI社のGPT-3と同等規模）の学習を実施中で、また、学習用テキストの大規模化にも取り組んでいます。今後、共同研究等を通して民間企業、国研、大学等と協力して、日本語の大規模言語モデルの研究開発や利活用に取り組む予定です。 NICTでは、これまでWebページを収集し、インターネット
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国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）ナショナルサイバートレーニングセンターは、当センターが推進する実践的サイバー防御演習「CYDER*」の周知啓発の取組の一環として、本日、期間限定で過去の演習教材の一部の一般公開を開始しました。
6年3ヶ月勤めた国立研究開発法人情報通信研究機構 (NICT) を退職しました。退職といっても、有期雇用研究員の任期満了なので、通常の退職とは少し異なるかもしれません。また、退職エントリと言えど、もちろん業務上知り得た秘密情報などは書けないので、公開情報や一般的な情報をベースに、具体性を落とした情報や主観を交えて書いていきます。国立研究開発法人とNICTそのものの説明がだいぶ長くなったので、既に知っている方は適宜飛ばして読んでください。なお、本エントリには次の仕事の話は書いてません。明日4月1日に公開します公開しました。 はじめに NICTに就職した理由 NICTを退職した理由 国立研究開発法人とは NICTについて 国立研究開発法人の目的 NICTの職員公募 総務省とNICT NICTの研究環境 北陸StarBED技術センターでの業務 サイバー攻撃検証研究室 テストベッド研究開発運用室
情報通信研究機構（NICT）は2021年4月1日、インターネットを介した日本標準時の配信をNTP（Network Time Protocol）に一元化すると発表した。現在はHTTP（Hyper Text Transfer Protocol）とHTTPS（Hypertext Transfer Protocol Secure）でも時刻を配信しているが、これらのプロトコルによる時刻配信は「2022年3月31日」で終了する。 「このままNTPとともにサービスを維持するのは困難だ」 NICTは「HTTP／HTTPSによる時刻配信は、NTPが普及していない状況でファイアウォールによる影響を受けずに時刻情報を取得できるように開発した試験的なツールだ」と説明する。試験的なツールとの位置付けにもかかわらず、2016年ごろからアクセス数が急増し、2018年後半からはサーバの負荷増大による一時的な停止が生じてい
サイバー攻撃に対応するため情報通信研究機構（NICT）による通信機器の調査を延長する改正NICT法が11日の参院本会議で、与党などの賛成多数で可決、成立した。現行法が2023年度末までと定める調査を、24年度以降も継続できるようにした。ソフトウエアも調査対象に加えた。改正法は通信機器に加え、機器に搭載しているソフトウエ
NICTサイバーセキュリティ研究所長 井上大介が考える 日本の「セキュリティ自給率」向上を生む好循環 | ScanNetSecurity
なぜか、国産のセキュリティ製品となるととたんに導入のハードルが上がるんです。公的な研究所が作った技術をベースに国産で開発され、中身もわかっている製品であるにもかかわらず、「この製品は攻撃されても大丈夫なのか」とネガティブに見られがちです。
NICTのセキュリティ講習「実践サイバー演習 RPCI」において使用しているDropbox社が運営する電子署名システム「Dropbox Sign」において、ユーザー情報に不正なアクセスを受けていたことが判明しました。 この情報には、「実践サイバー演習 RPCI」の令和３年度から令和５年度の受講者524名のDropbox Sign のユーザー名*、メールアドレスが含まれておりました。 Dropbox社の調査によると、署名を求めるメールを受け取った方のDropbox Sign のユーザー名*とメールアドレスが流出したとのことです。 *受講証明書発行時にDropbox Sign または HelloSign アカウントを作成又は同アカウントでログインされた方が対象（なお、RPCI受講証明書発行に際しアカウント作成は必須ではありませんでした）。 なお、同社にて不正アクセスを把握した時点で、同社がフォ
概要 このページでは、日本語Wikipediaを対象に情報通信研究機構 データ駆動知能システム研究センターで事前学習を行ったBERTモデルをクリエイティブ・コモンズ 表示 4.0 国際ライセンス (CC BY 4.0)のもとで公開しています。 BERTモデル [1] の学習では、バッチサイズやステップ数を増やすことで性能が向上することが報告されています [2]。そこで本ページのモデルでは、[2] のRoBERTa-500Kと同等の計算量となるよう、ステップ数を [1] と同様に100万に保ちつつ、バッチサイズを [1] の16倍の4,096にして学習を行いました。 作成したBERTモデルの評価として、NICTで作成した (fine-tuning用) 学習データと評価データ (これらのデータは大規模Web情報分析システムWISDOM X、対災害SNS情報分析システムDISAANA、災害状況要
はじめに 2020年7月中旬以降，日本国内において Emotet と呼ばれるマルウェアの活動再開が確認されており，独立行政法人情報処理推進機構（IPA）や一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）が Emotet の活動再開に関する注意1 2 3を呼びかけています． NICT では，2020年2月上旬から Emotet への感染を狙ったメール（以降，Emotet メール）が観測されない状態が続いていましたが，7月下旬より Emotet メールを観測しています．特に，2月以前には見られなかった特徴として，以下2点が挙げられます． NICT を標的とする事例を確認: NICT には11,421件の Emotet メールが届きました．このうち，10,603件の Emotet メールについては，攻撃者が NICT の過去の取引先組織を装って，NICT の一部メーリ
本来の目的とは異なるけれど、うまく応用すれば日本の企業や組織のランサムウエア被害を大きく減らせる潜在力がある――。筆者がそんな期待を抱く取り組みを、情報通信研究機構（NICT）が2024年4月にも始める。脆弱性があるファームウエア（基盤ソフト）を搭載するルーターなどのIoT（インターネット・オブ・シングズ）機器を検出するものだ。 NICTが2019年から展開してきた「NOTICE（National Operation Towards IoT Clean Environment）」と呼ぶ調査を発展させた施策である。NOTICEでは企業や組織のIoT機器に対し、よく使われるIDとパスワードの組み合わせでログインを試行。成功したときは乗っ取られるリスクの高いIoT機器として検出し、インターネット接続事業者（ISP）を介して利用者に注意喚起している。 同調査が始まる前には、「国が不正アクセスするの
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）サイバーセキュリティネクサスは、日本のサイバーセキュリティ分野における産学官の結節点となることを目指して2021年4月に設立され、各種活動の準備を進めてきました。この度、国内の産学官の組織が参画する“CYNEXアライアンス”を発足し、CYNEXの活動を本格始動しました。これにより、国内にサイバーセキュリティの産学官連携拠点を形成し、日本のサイバー攻撃対処能力とセキュリティ自給率の向上を目指します。 本アライアンスの発足を記念して、2023年10月12日（木）に、CYNEXアライアンス発足シンポジウムを東京日本橋のNICTイノベーションセンターで開催します。 日本のサイバーセキュリティ分野は、海外のセキュリティ技術への依存度が高く、コア技術に係るノウハウ・知見を蓄積できないことで研究開発が停滞し、セキュリ
ネットワークを利用した時刻配信におけるNTPへの一元化 ～ http/httpsを利用した時刻配信の停止に向けた取組み～ | 日本標準時グループ
ネットワークを利用した時刻配信におけるNTPへの一元化について ～ http/httpsを利用した時刻配信の終了に向けて～ ＊サービスは2022年3月31日をもち終了しました NICTでは、日本標準時を生成すると共に、標準電波、光テレホンJJY、NTP等様々な方法で正確な時刻を配信しています。このうちインターネット上における日本標準時の配信については、NTPに加えてhttp/httpsによる時刻配信を試験的に実施してきましたが、別記の理由により「NTPを利用した時刻配信」に一元化する方向とし、2020年7月よりweb上での周知活動やサービスの時限停止等、停止に向けた取組みを約９ヶ月間にわたって行って参りました。 このたび、本活動の結果を踏まえ、本日から1年後の2022年3月31日をもって「http/httpsを利用した時刻配信」のサービスを終了し、ネットワークを利用した時刻配信については「
NICTの業務委託先である株式会社TBSグロウディアが、委託業務で利用しているノートPCを、2023年9月16日に紛失したことが判明しました。株式会社TBSグロウディアは警察署に遺失届を提出しましたが、現時点で発見に至っておりません。 このノートPCにはNICTのセキュリティ人材育成プログラムSecHack365の 2023年度受講生の氏名、フリガナ、SecHack365での受講コース・ゼミの情報が保存されておりました。 当該ノートPCは情報漏洩対策※がされており、現時点では情報の不正使用などの事実は確認されておりません。また、株式会社TBSグロウディアと共にSecHack365受講生の方への説明を行っています。 これまでも当機構において業務委託先に対し情報管理の徹底を求めておりましたが、今回の事案を踏まえ、委託先機関における情報管理に関する注意のみならず、業務情報及び職務上守秘・保護すべ
情報通信研究機構（NICT）は2021年12月7日、日本では初という、携帯電話基地局などからの電波ばく露レベルの大規模かつ長期測定を実施したと発表した。同一地域の電波強度を10年前と比較したところ、電波ばく露レベルは上昇傾向にあった。 調査は2019年度に開始し、これまでに市街地（東京都内）、郊外（東京近郊）、地下街（東京都内）の500地点以上で測定を実施した。偏りを抑えて大規模かつ詳細にデータを取得するため、電界プローブによる定点測定、携帯型測定器を持った個人による測定、電測車による広域測定などを組み合わせた。 測定した周波数ごとの電波ばく露レベルを積算し、カラーマップで表示したところ、市街地は郊外よりも電波ばく露レベルが高い傾向にあった。地下街は、郊外より若干大きい程度だった。
こちらのリンクに移行しました https://media.g-in.dev/
Posted on 2020-12-23 | Shouta Ishihara, Takashi Matsumoto Emotet に便乗するマルウェアを確認 NICT では，2020年10月から Emotet への感染を狙ったメールが減少し，Emotet と入れ替わるように，10月中旬から Emotet に便乗したマルウェアの感染を狙ったメール（以降，Emotet 便乗型メール）を観測しました． Emotet 便乗型メールには，Zloader1，IcedID2 3，Agent Tesla4のダウンローダが添付されており，次の特徴がありました． Zloader，Agent Tesla: Emotet の外観が流用されていました．ただし，Emotetと違い doc ファイルではなく，Excel ファイルが使用されていました． IcedID: メール本文が前回の観測で見られた zip ファイル
（移転しました）インターネット時報
インターネット時報 移転しました。こちらへどうぞ。３秒後にジャンプします。
早稲田大学らによる国際共同研究グループは、世界初となる「300GHz帯双方向リアルタイム伝送」に成功した。テラヘルツ通信は、Beyond 5G／6Gシステムにおいて、基地局間を接続する方法の1つとして注目されている。 ブラウンシュヴァイク工科大学構内で、無線伝送装置の動作を実証 早稲田大学理工学術院の川西哲也教授らを中心とする国際共同研究グループは2022年6月、世界初となる「300GHz帯双方向リアルタイム伝送」に成功したと発表した。テラヘルツ通信は、Beyond 5G／6Gシステムにおいて、基地局間を接続する方法の1つとして注目されている。 現在の移動通信システムにおいて、基地局間を接続するネットワークとしては、光ファイバーを用いるのが一般的である。5G（第5世代移動通信）以降の世代になると、設置する基地局数も膨大となる。このため、その1部にテラヘルツ無線を活用して基地局間を接続するこ
日本国内の Mirai に感染する機器の観測状況
はじめに NICTER プロジェクトでは，ダークネット観測網で捉えたMirai の特徴を持つパケットの送信元（以下 Mirai 感染ホスト）について，その感染の実態を把握するため，機器特定につながる各種情報の収集と分析を行っています．この記事では, 2021年以降に日本国内で観測された Mirai 感染ホストについて，バナー情報の収集で明らかになった機器の実態について報告します． 概要 2021年以降，日本国内の Mirai 感染ホストは概ね 1,000 ホスト前後で推移 Mirai 感染ホストのバナー収集を行った結果，約半数がロジテック製ルータ（LAN-W300シリーズ）であることが判明 脆弱な実機を用いて検証を行った結果，以下の2機種が実際に感染し DDoS 攻撃の踏み台となることを確認 LAN-WH300N/DR LAN-W300N/DR 再感染を繰り返す脆弱なロジテック製ルータは約
NICTER観測統計 - 2022年10 月～12月
はじめに NICTER プロジェクトのダークネット観測網における 2022 年第 4 四半期（10月～12月）の観測結果を公開します． 2022 年第 4 四半期の観測統計 総観測パケット数 日毎のパケット数とユニークホスト数の推移 Mirai の攻撃ホスト数の推移 調査スキャナについて 宛先ポート別パケット数 国別パケット数 2022 年第 4 四半期に観測した事象について Fortinet 製品の認証バイパスの脆弱性を悪用した攻撃の観測 2022年第4四半期の観測統計 総観測パケット数 表 1 に総観測パケット数の統計値を示します1．2022 年第 4 四半期の 1 IP アドレス当たりの総観測パケット数（総観測パケット数を観測 IP アドレス数で正規化した値）は 2022 年第 3 四半期からやや増加しました． 日毎のパケット数とユニークホスト数の推移 図 1 に日毎の観測パケット数
量子コンピュータに最適な量子演算シーケンスをシステマティックに見つける手法を開発｜2022年｜NICT-情報通信研究機構
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）は、慶應義塾大学（塾長: 伊藤 公平）、東京理科大学（学長: 石川 正俊）、東京大学（総長: 藤井 輝夫）と共同で、量子コンピュータに最適な量子演算シーケンスをシステマティックに見つける手法の開発に初めて成功しました。 量子コンピュータがタスクを実行するためには、量子演算シーケンスを書く必要がありますが、今まではコンピュータの操作者が既存の方法（レシピ）に基づいて独自のやり方で、最適だと思われる量子演算シーケンスを書いていました。今回開発したのは、最適制御理論（GRAPEアルゴリズム）を応用し、考えられる全ての量子演算シーケンスの中から、理論的に最適なものを特定するシステマティックな手法です。
サイバーセキュリティネクサス | NICT
about usCYNEXとは サイバーセキュリティの分野では、サイバー攻撃に関連したデータを大量に集めることと、データを分析して正しく対処できるヒトを育てることが重要です。しかし、我が国の多くの組織においては海外のセキュリティ技術を導入・運用する形態が主流となっており、コア技術に係るノウハウ・知見を蓄積できないことで研究開発が停滞し、サイバー自給率の低迷を招いていることが課題とされています。 当分野における国際競争力の強化、政府機関や重要インフラ事業者等のサービスを支えるセキュリティ技術が過度に海外に依存する状況を回避・脱却する観点から、国内でサイバーセキュリティ情報を生成・蓄積・提供できる環境が必要でした。NICTはこれまで、サイバーセキュリティ研究室がサイバー攻撃のデータを大規模に収集し、ナショナルサイバートレーニングセンターが様々なセキュリティ人材育成を行ってきました。 これらの膨
日本国内で暗躍しDoS攻撃を行うRapperBot
RapperBotとは NICTでは、日本国内のNVR/DVRなどのIoT機器を標的として感染活動を行い、DDoS攻撃を実施するRapperBotと思われるボットネットの攻撃キャンペーンを観測しました。 RapperBotは、Miraiと呼ばれるIoTマルウェアの亜種であり、Miraiのソースコードを改良して開発されている形跡がサンプルに見られます。感染活動の目的は主にDoS攻撃ですが、過去にはクリプトジャッキングを新たに取り入れた活動も観測されています。今回観測したキャンペーンの中で、特定のホストに対するDoS攻撃を観測することに成功しました。 本ブログでは、今回観測されたRapperBotの感染源となる標的機器及びボットネットのコアな機能と、DoS攻撃の標的について紹介します。 キャンペーンの概要 直近で確認できたRapperBotのキャンペーンの変遷を図に示します。NICTでは202
Experiments_on_RCQA
東北大 乾・鈴木研究室が公開している解答可能性付き読解データセットを利用し、既に公開されている利用可能な日本語BERTモデルとNICTが公開する2つの日本語BERTモデルの比較実験を行いました。解答可能性付き読解データセットに含まれる56,651件の質問・解答・文書の組に対して付与された「文書の読解によって質問に答えることができるかどうか」のスコアが2以上の事例から正解を抽出し、それ以外の事例は正解無しとして、与えられた質問に対して文書中から回答となる単語列の特定を行い、参考文献と同様に正解との完全一致の割合(EM)と正解の単語列に対する再現率と精度から求められるF1スコアの平均(F1)の2つの評価尺度で結果を比較しました。(ただし、訓練・開発・テストの分割等、実験設定の詳細は必ずしも参考文献とは一致していません) NICTが公開するモデルとの比較に利用したBERT事前学習モデルは下記の6
CYDER | CYDERオンライン オープンβ版受講者募集概要 | ナショナルサイバートレーニングセンター | NICT-情報通信研究機構
「CYDERオンライン オープンβ版」は終了いたしました。 お申し込みいただいた皆様、テストにご参加いただいた皆様、誠にありがとうございました。 正式提供版のオンラインコースに関する詳細は、こちらよりご確認ください。
NICTER観測統計 - 2023年4 月～6月
Posted on 2023-08-08 | Yukiko Endo, Yoshiki Mori, Masaki Kubo はじめに NICTER プロジェクトのダークネット観測網における 2023 年第 2 四半期（4月～6月）の観測結果を公開します． 2023 年第 2 四半期の観測統計 総観測パケット数 日毎のパケット数とユニークホスト数の推移 Mirai の攻撃ホスト数の推移 調査スキャナについて 宛先ポート別パケット数 国別パケット数 2023 年第 2 四半期に観測した事象について 台湾メーカ製 DVR を使用する児童見守りシステムの感染 Hunt Electronic 社製 IP カメラの感染 2023年第2四半期の観測統計 総観測パケット数 表 1 に総観測パケット数の統計値を示します1．2023 年第 2 四半期の 1 IP アドレス当たりの総観測パケット数（総観測パケ
JPCERT/CCでは、国内の定点観測事業を行っている組織を対象に、観測動向などの情報共有を目的としたメーリングリストの運用や会議を開催しています。JPCERT/CCでは、この活動を定点観測友の会と呼んでいます。この活動は、JPCERT/CCのWebサイトで少し紹介していましたが、実際にはどんなことをやっているのかまで触れる機会がほとんどなかったので［1］、「秘密結社」っぽさが残されている活動の一つと言ったところでしょうか。このブログでは、活動の一端を紹介したいと思います。 定点観測友の会の意義 定点観測友の会では、JPCERT/CCのインターネット定点観測システムTSUBAMEの観測データだけでなく、参加組織それぞれの定点観測の結果をもとに、観測データの傾向や背景について議論を行っています。こうして得た知見は、例えば、「Mirai 亜種の感染活動に関する注意喚起」などの呼びかけなど組織の
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）サイバーセキュリティネクサスは、NICTER観測レポート2023を公開しました。NICTERプロジェクトの大規模サイバー攻撃観測網で2023年に観測されたサイバー攻撃関連通信は、2022年から18%増加し、また、調査目的と思われるスキャンパケットが占める割合が更に増加して全体の63.8%に達しました。個別の観測事象としては、2022年に引き続きDVR製品へのMiraiの感染が活発に観測されたほか、LTEルータへの感染が目立ちました。DRDoS攻撃の観測では、絨毯爆撃型DRDoS攻撃の頻発やIoT機器のサービスを悪用した攻撃が見られました。 NICTは、日本のサイバーセキュリティ向上に向けて、NICTERの観測・分析結果の更なる利活用を進めるとともに、セキュリティ対策の研究開発を進めていきます。 NICT
この取り組みに当たって応用脳科学コンソーシアムは、同コンソーシアム内に新たに脳モデル開発ユニットを設置する。同ユニットでは、五感入力（刺激情報）を中心に、身体内外の環境変化に対する脳反応情報をデータベース化する。そして、これらの情報を解析して脳モデルを構築し、AIの研究開発に取り組むとしている。この脳モデルの構築には、旭化成、アサヒクオリティーアンドイノベーションズ、NTTデータ、NTTデータ経営研究所、DICの5社が参加する。 「DXが進めば、AIがビジネスに与える影響は大きくなる」 関連記事 「ブレードランナー」の世界を、2020年のテクノロジーで解説しよう スピルバーグが、手塚治虫が、そして全世界の子どもたちがあのころ夢見たテクノロジーは、2020年現在どこまで実現できているのだろうか？――映画や漫画、小説、テレビドラマに登場したコンピュータやロボットを、現代のテクノロジーで徹底解説
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精度はGoogle翻訳を越える… 無料の国産「TexTra」が地味にスゴイ
5月10日から数日間、宇宙天気変動に注意｜2024年｜NICT-情報通信研究機構
フリーで使える日本語の主な大規模言語モデル（LLM）まとめ
NICTを「ニクト」って読んじゃダメなの？ 直接聞いた 意外な事実判明
日本語に特化した大規模言語モデル（生成AI）を試作｜2023年｜NICT-情報通信研究機構
管理放棄状態のルーターが多いのは個人？ 法人？ 「NOTICE」で浮かび上がってきた他人まかせの惨状【イニシャルB】
脅迫ファクス送信容疑の大学院生 国費でサイバー防衛を学んでいた：朝日新聞デジタル
実践的サイバー防御演習「CYDER」の教材を期間限定で一般公開 | NICT-情報通信研究機構
NICT、世界初となる量子コンピューターを利用した屋外多数同時接続に成功。次世代で期待される「10台以上同時接続」に前進
5Gの電波ばく露レベルは「4Gと同程度またはそれ以下」、NICTが測定結果を発表 公的機関による測定は世界初、電波防護指針の基準値の1万分の1以下
6年3ヶ月勤めた国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)を退職しました - yumulog
NICTが時刻配信をNTPに一元化、HTTP／HTTPSによる配信は「2022年3月31日」で終了
NICT法が成立 通信機器のサイバー攻撃対策を延長 - 日本経済新聞
外部利用サービス提供事業者への不正アクセスについて｜2024年｜NICT-情報通信研究機構
NICT BERT 日本語 Pre-trained モデル
「量子コンピューターでも解読困難な暗号」搭載のICカード、凸版印刷とNICTが「PQC CARD」を世界で初めて開発
NICTに届いたEmotetへの感染を狙ったメール（2020年7月～9月）
改正NICT法で国のIoT機器調査が強化、ランサムウエア攻撃にも効く潜在力に期待
NICTら、量子コンピュータに必要な超伝導光子検出器の製造に成功
日本のサイバーセキュリティの結節点“CYNEXアライアンス”を発足｜2023年｜NICT-情報通信研究機構
NICT、セキュリティ情報融合基盤「CURE」のカスタム通知機能「Watcher」を開発、自組織に向けられた攻撃を早期検知
業務委託先におけるノートPCの紛失について｜2023年｜NICT-情報通信研究機構
携帯電話基地局などからの電波ばく露レベルの変動が明らかに
メディア移行のお知らせ | 情シスのミカタ
Emotetに便乗するマルウェア（Zloader，IcedID，Agent Tesla）
日欧連携で300GHz帯双方向リアルタイム伝送に成功
定点観測友の会という名のコミュニティー活動について - JPCERT/CC Eyes
NICTER観測レポート2023の公開｜2024年｜NICT-情報通信研究機構
脳科学とAIの融合研究を開始 応用脳科学コンソーシアムが産学連携で
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