E. O. Wilsonは，アリについての世界的権威であり，学問分野の統合を主張する巨人であり，70年代の社会生物学論争の一方の主人公（というか被害者）であるわけだが，最近ではD. S. Wilsonのグループ淘汰理論の論文や，Martin Nowak et al.のNatureに載せられた包括適応度理論をこき下ろす悪名高い論文の共著者になっている．おそらく，これらの論文の主要なところはD. S. WilsonやMartin Nowakの手によるもので，E. O. Wilson自身は（理論的な諸問題への理解が怪しい中で）それに賛同して，社会性昆虫についてのコメントを担当しているということなのだろう． いずれにせよE. O. Wilsonは「血縁淘汰・包括適応度理論を否定してグループ淘汰理論で真社会性を説明する」というのが自分自身の理論的な立場だと理解していると思われる．私はまだ読んでいない

先日、ずっとかかりっきりだった原稿に一段落ついたので、一人で”小津トリエンナーレ”を開催した。”小津トリエンナーレ”とは三年に一回（くらいの割合で）、家にある小津安二郎の映画DVDを数日かけて観直すことである。『晩春』（1949）以降の作品のうちの10本だけだけど。 小津作品の批評や研究も多い中、以下のような指摘も既にあるかと思うが、自分的に発見だったので書いておく。 いつも思うのが、原節子という女優の特異さだ。 周囲の人物はその役柄に嵌りその役柄を生きている人に見えるのに、原節子だけはいつも少しだけ浮いている。まったくもって生臭み、俗世間臭さがないのは、日本人離れした骨格や目鼻立ち、あの発声と言葉遣い、服装（『東京物語』に顕著だが、白いブラウスと長めのスカートという超シンプルなスタイルが想像させる潔癖さ）のせいもあるが、それだけではない感じ。周囲の人々の中で、彼女だけ何か特殊な、この世の

先進国の人口成長率と物価上昇はあんまり関係ないみたいですの続編です．前回の記事をうけて，twitter等でいくつかコメントをうけたのですが，前回の散布図で「人口成長と物価上昇の統計的関係を否定した」なんて大それた事を言っているわけではないのでご注意を．それをうけてのいくつかのコメント． 単純な散布図で両者の関係が希薄だということがわかると，「仮に人口が物価に影響している」としても*1，その他の要因の方が影響大きいみたいだとわかる． 人口ではなく労働年齢人口を使うべきと言う意見はよくわからない．むしろただ消費するだけの従属年齢人口の方が物価にとって重要な気がするんだけど……． ついでに小データで「労働年齢人口とだと正相関があるのに，人口一般だと消えちゃう」ってことは，やはり「あんま関係ない」がひとまずの結論なんじゃないかなぁ 現在の人口成長ではなく，将来の人口成長が重要という見解があるけど，

そろそろ騒ぎも一段落かと思いきや、当の政治家の近辺に延焼しかかっているようですが、そういう次元はさておき、ここでは頭の整理のために、もう少し原理的なレベルでものごとの筋道を考えておきましょう。 まず、財の一方的移転を受ける人が労働可能な人であるかそうでないかというのが大きな分かれ目でしょう。日本ではごく最近になるまで健常な就労可能年齢の生保受給者が極めて少なかったのですが、近年それが激増していることがワークフェア的な制度の見直しを要請しているのであり、それはここ十数年来の欧米の動向とも対応するものでもあります。ややもすると坊主憎けりゃ的に取り上げられる大阪市の生保対策も、そういう大きな流れの中ではそれほど踏み外しているわけではなく、そもそも知っている人は知っているとおり、平松前市長の時代から進められてきているものでもあります。 働ける人にはできるだけ働いてもらう・・・というのは、裏返すと、