moja🧚‍♀️ @moja99758134 YouTuberの『街録チャンネル』もインタビューしてる！本当に自称ジャーナリストなら誰でも入れるようにしたんだな x.com/moja99758134/s… 2025-01-27 17:49:07

「閉鎖的会見」と批判を浴びたフジテレビの〝やり直し会見〟前に早くも波乱ムードだ。女性トラブルで芸能界を引退した中居正広（52）を巡る同局の一連の問題について27日に行う会見の詳細を発表。ところが、そこに〝フジテレビのドン〟日枝久相談役（87）の名前はなかった。これに失望した一部の社員は早くも他局に転職相談をしているという――。 【写真】21年前のフジ佐々木恭子アナ フジの港浩一社長が17日に行った会見は、参加メディアを記者クラブ加盟社に限定し、映像撮影も許可しなかったことで「閉鎖的会見」と批判を浴びた。 だが、今回はテレビカメラや記者クラブに加盟していないメディアの参加も可能に。プライバシー保護の観点から、会見中の生中継・生配信は控えるように求めたものの、10分のディレイは中継される。また、会見の模様は「TVer　スペシャルライブ」と「FNN　プライムオンライン」でも10分ディレイで配信さ

中居正広のスキャンダルをどう 「語らない」かーー。フジテレビをはじめとする日本の主要メディアは、『週刊文春』をはじめとするいくつかのメディアが中居による「女性トラブル」を暴露して以来、この疑問に果敢に挑んでいる。この種のスキャンダルは日本に限ったことではないが、日本が特別なのは、メディアが自主性をもって説明責任を求めようとしないことだ。 フジテレビが「裏切った」もの 当初、フジテレビがしたのは、報道された特定の幹部社員の関与をプレスリリースで否定することだった。同社によると、上述の幹部は会食のことを知らなかったと主張しているが、中居や女性を呼び出して双方の言い分を聞くこともなかったようだ。 女性は問題があった初期にフジテレビ幹部に報告したとされるが、そのときに同社はどう反応したのか。彼女を突き放して辞職に追い込む一方で、中居を支持し、この出来事を「なかったこと」にすることだったのではないか

京洛ひぐらし @kyorakuhigurasi 韓国の戒厳令について地上波テレビがどこも報道してないので、BBCやCNNをつけたらBREAKING NEWSで現地中継してる。 おい、隣国の緊急事態で、英米に完全に出遅れてどないすねん。 2024-12-03 23:31:02 第４インター系 @Lev1026 戒厳令の件、日本のメディアは何処まで掴んでるかと思って日テレのニュースZERO見たら「ジェンダー川柳」とかやってるから地上波はもうとことん終わっとるなｗ 2024-12-03 23:26:34

あの事件から35年ということで、その節目に、回想記事なども出てきた。今後も出てくるだろう。 昨年の記事だけど、集英社オンラインが今もプロモーションを行っている。それでこのツイートを見て、記事を読めた。 「勤の部屋を見てくれればわかる」宮崎勤逮捕直後、両親は息子の無実を訴えた…やがて取材で浮かび上がった宮崎家の歪んだ家族関係とはhttps://t.co/ENtVZ4aJxr 逮捕直後に訪れた宮崎勤の部屋、宮崎家の歪んだ家族関係について、写真週刊誌記者として事件を追い続けた小林俊之氏が振り返る。— 集英社オンライン (@shueisha_online) March 1, 2024 ところが、確かに興味深い記事なのだが…… shueisha.online マスコミ的に“おいしいブツ”がまったくなかった 母屋の裏に、渡り廊下でつながった子供部屋があった。部屋は3室あり、西側の角部屋が勤の部屋だった

小花美穂 @mihoobana_ 昔、さくらももこ先生のアシスタントしてた頃に先生の変な話題が週刊誌に書かれました。その頃しょっちゅうおそばにいたのでわかったのですが、内容は殆どが適当に脚色された嘘でびっくりしました。本当に適当なこと書くんだー!?と。先生はペンの武器があるからコラムかなんかでやり返してましたけど。 2023-11-23 21:09:58 小花美穂 @mihoobana_ …週刊誌には紗南も少し泣かされました。 立場的にあまり強く言えませんが、人のプライバシーを侵害する週刊誌や週刊誌系列のネット記事は無くなってほしいです。 が、見る人がいる限り無くなりません。ゴシップに飛びつく人も減るといいな…と思っています。😔🙏 pic.twitter.com/vrPXl0Hi2r 2023-11-23 21:10:42

送り主は、10月末で同社を退社した南彰（みなみ・あきら）氏。政治部や大阪社会部などで長年政治取材に携わり、『政治部不信 権力とメディアの関係を問い直す』 (朝日新書) などの著書もある。30代の若さで新聞労連委員長に就任したことでも知られている“名物記者”だ。 メールの宛先は中村史郎社長と角田克専務の2人。それ以外に編集局に所属する多くの記者がBCCで含まれていたと見られる。 朝日新聞の社員が語る。 「南さんは11月1日付で沖縄の地方紙『琉球新報』に転職しました。メールは、彼が朝日新聞で勤務する最後の日の夜に送られてきました。従来は地方紙の記者がステップアップして転職してくるのが当たり前だった朝日新聞にとっては、逆に地方紙に人材が流れるというのは手痛い話。そして、メールに添付されていたPDFファイルには、南さんが内部から朝日新聞の在り方に絶望していった経緯が事細かに綴られていた。翌朝、社内

SNSなどで広がる誤まった情報を信じた人のうちの4割は、検証して修正する「ファクトチェック」の記事があっても避ける傾向があることが名古屋工業大学などが行った実験で分かりました。誤った情報を信じる人にはファクトチェックの記事が届いていないおそれがあるとしています。 実験は名古屋工業大学の田中優子准教授らのグループが行い、結果を「工学と心理学」の国際学会で発表しました。 グループでは、なんらかの誤った情報を信じていた20代から60代の506人に、誤った情報であることがすでに示されている、新型コロナの死亡率やワクチンなどについての記事と、事実に基づく記事をオンラインで見せて、それぞれ正確と思うかどうか尋ねました。 そのうえで誤まった情報の記事を「正確」だと答えた人に、検証して修正するファクトチェックの記事へのリンクを示し、どれだけクリックするか調べたところ、43％の人はファクトチェックした記事を

NHKニュース @nhk_news 男女平等な国ほど出生率が高い？ 先進国ではジェンダーギャップ指数と合計特殊出生率との間に正の相関関係がみられるそうです (因果関係の有無は分からないそう) www3.nhk.or.jp/news/special/n… 👆 解説記事「１からわかる！少子化問題（３）」 pic.twitter.com/ah3d1Df0d8 2023-04-19 13:01:00

政治家はテレビ番組にこうやって圧力をかけてくる！　昨年春に終了したフジテレビ系情報バラエティー「バイキングMORE」で司会を担当していた坂上忍が、実名を挙げてバラした。森喜朗元首相と二階俊博元幹事長は「ホント多かった」と苦笑いしながらしゃべった。 インターネットテレビ「ABEMA」の討論バラエティー「NewsBAR橋下」（土曜午後9時）に出演した坂上は、番組ホストの橋下徹（弁護士）に「プロデューサーなんかから、『こういうことは言わないで』とか」があったのかと聞かれ、「そう言われたことは、いくらでもありますよ」と明かした。しかし、それはまだ忖度のレベルで、もっと露骨な圧力があったと話す。 「チーフプロデューサーに直電かけて、『なんちゅう放送の仕方してるんだ。もうやめろ』って。要するに圧力じゃん。それは名古屋の河村（たかし）市長ですよ」「むちゃくちゃなこと言うんだよ。『何を言ってるんだ、君たち

沈伯洋　1982年生まれ。犯罪学の観点からサイバー攻撃を研究し、中国の台湾に対するサイバー攻撃の実態について、台湾メディアに登場することも多い。自らNPOを主催してサイバー攻撃への市民レベルでの注意喚起の必要性を訴えている。 野嶋:中国が偽情報を流すとき、台湾ではどのようなプラットフォームやSNSを通して流通されるのでしょうか。PPT（台湾で人気がある掲示板）やLINEなどで発信されるのですか。 沈:以前は確かにPPTがよく狙われましたが、かなり減りました。もともと反政府的な発信も多い場所なので、逆に中国は使わなくなりました。いまの主戦場はYouTube、TikTok、Facebookです。Twitterは台湾人が使わないのであまり狙われません。空気汚染に関する情報工作のときもFacebookはかなり使われました。 台湾人はFacebookが大好きで9割の人が使っています。LINEもありま

7月8日に発生した安倍晋三元首相の銃撃事件。現行犯逮捕された山上徹也容疑者は、警察の調べに対し、「特定の宗教団体に恨みがあった」と供述している。 【写真あり】チェーンがかけられ、人気のなくなった現場近くの「奈良家庭教会」 山上容疑者を知る男性は、山上容疑者が「自分の家族が統一教会に関わっていて、霊感商法トラブルでバラバラになってしまった。統一教会がなければ、今も家族といたと思う」と語っていたと、本誌取材に証言している。 山上容疑者の犯行動機の一つとなった「統一教会」（現在は世界平和統一家庭連合）は、7月11日14時から会見を開いた。会見で田中富広会長は、「山上容疑者は信者ではない」「山上容疑者の母親は当協会の協会員であり1カ月に1回程度行事に参加していた」と認めたうえで、「さまざまな憶測が飛び交っており、メディアには公明正大な報道をしていただきたい」と語った。 会見会場では、多数駆けつけた

労働事件に詳しい旬報法律事務所の佐々木亮弁護士はこう指摘する。 「店長の“自爆雇用”を会社が黙認していたとすればかなり悪質。『知らなかった』では済まされません。店舗に適切な人員配置がなされていない証拠です。 （Aさんについて）18歳未満の未成年者を22時以降に勤務させること、1日8時間・週40時間以上働かせることは労働基準法に明確に違反しています」 〈仕事のことを考えると吐き気が〉とのツイートも 18歳未満の未成年者を22時以降に勤務させると… くら寿司本社に店長の“自爆雇用”について聞くと、以下の回答があった。 〈今般ご照会の事項につきましては、7年から8年も前のものであり、個別の事項に関するご回答には調査を要するところですが、これまでにご照会のような事項に関する当社への情報提供や通報等はございません。 なお、当然のことながら、当社の店長にはご照会のような店長個人としてのアルバイトの採用

コミケの受難とひとつの"うわさ"　世界最大規模の同人誌即売会、コミックマーケット（通称コミケ）が今夏も開催されました。92回目を迎えた今回は、3日の開催期間中にのべ3万2千のサークル（団体）が参加、50万人が来場し、会場の東京ビッグサイトは大盛況でした。 現在、第一線で活躍する漫画家・小説家の中にも、コミケで同人活動していた作家は多く、まさにクリエイターのゆりかごのような存在と言えるでしょう。 そんなコミケにも、受難の時代がありました。1988年から1989年にかけて日本を騒がせた幼女連続誘拐殺人事件で宮崎勤元死刑囚（2008年執行）が1989年に逮捕され、元死刑囚が収集していた本やビデオが山積みの部屋が報じられると、宮崎の"オタク"という属性に世間の注目が集まりました。そして、宮崎が過去にコミケにサークル参加していたため、報道直後に開かれたコミックマーケット36には、メディアが取材に殺到

ロシアのプーチン政権に近いとされる新興財閥（オリガルヒ）の有力者が2015年以降、米保守系のFOXニュースの元ディレクターを勧誘し、ロシアやギリシャ、ブルガリアで放送局設立を進めていたことが、米司法当局の捜査で明らかになった。米メディアのノウハウを活用しながら、東欧や南欧でも影響力拡大を図るロシアのプロパガンダ工作の一端が浮かんだ。 放送局設立を主導したのは、オリガルヒのコンスタンチン・マロフェーエフ氏（47）。ロシアによるウクライナ南部クリミア半島の一方的編入やウクライナ東部の親露派武装勢力を支援したとして、14年12月に米国の制裁対象になった。制裁逃れを図った罪などで6日までに米国で起訴された。

放送内容の偏りなどからたびたび批判を受けながらも、テレビ局は「ワイドショー」の放送を続けている。なぜやめられないのか。著述家のKヒロさんは「制作陣が『視聴者は喜怒哀楽を提供するとよろこぶ』という固定観念から抜け出せていない。その結果、若者のテレビ離れが進んでいるのだろう」という――。 視聴率不毛地帯の救世主として60年前に登場 コロナ禍のなかで多大な迷惑を振りまいたものの一つが、視聴者の不安を煽あおり立てたテレビのワイドショーだ。コメンテーターが振りまく怪しい医療情報や感情的な意見に惑わされた人々は、コロナ対応の第一線で働く医療関係者や保健所スタッフの頭痛の種になった。 迷惑を被こうむったのは医療関係者だけではない。筆者の身近にも、あるワイドショーの名前を挙げて「ワクチンで死にたくない」と言い張る老人に正しい情報を伝えるため、大変な労力を要したケースがある。ネットニュースで報じられたワイド