帰省＆帰省休み後の多忙でネットから離れていたうちに、女優さんがコミケ参加表明して、一部オタクが拒否反応を示し、女優さんが撤回し、攻撃していた一部オタクともども「オタク全体」が叩かれていた。 私はコミケ参加歴（サークル、一般両方の合計で）20年の中堅オタクだが、この女優さんには 「申し訳ないけど存じ上げませんが、今の時期から本を作ろうとするとは優良進行ですね。ただ、合否が決まる前から資金集めはちょっとリスキーかも」 程度の感想しか抱けなかったのだけど、それでも「これだからオタクは」「ダブルスタンダード」とオタクとひとくくりにして叩かれてちょっと凹む。 オタクとひとくくりにしてるはてブのダブルスタンダードはひどいですね。 これだからはてブ民は。（←皮肉です

妄想以上のクリエイター @mousousouzou 僕はラノベが嫌いです 存在意義は否定しないけど嫌いです 本を読むとき、とりたて小説を読むときは内容云々より文章を基準に読む 文章の美しさが何よりも優先される ラノベはそこを目指してない だから好きじゃない あまりにも俗っぽ過ぎて、且つ売上優先のラノベに芸術性を感じられない 2017-08-31 02:46:07 妄想以上のクリエイター @mousousouzou 別にラノベはそこにいてもいいから、文学の世界に足を踏み込もうとするなよ。 互いに分かり合えないのはもう自明なんだから別の世界線で共存する道を選ぼうよ。 2017-08-31 02:47:36

＜北朝鮮の核開発を止められないなかで日本の核武装があらためて議論されているが、現在でも日本にとって核武装の選択肢が非現実的であることに変わりはない＞ 2012年の11月にこのコラム欄で、日本の核武装については、議論そのものをタブー視する必要はないにしても、事実上不可能だという議論をしました。 具体的には、 ・現在の国連を中心とした核不拡散体制、具体的にはNPT（核不拡散条約）、およびIAEA（国際原子力機関）体制への重大な挑戦になる。 ・最先端の科学技術を有する日本の核武装は、世界の軍事パワーを一変させる。 ・国際社会から一方的に「悪しき枢軸国の復活」と見られて外交が困難になる。 ・プルトニウム保有をしながら核武装宣言をするということは、世界の核拡散抑止体制を根底から破壊するインパクトを持つ。 という理由から、核武装の是非を議論をすれば事実上不可能だという結論に至る、そのような内容でした。

サンドラ・ヘフェリン 【まとめ】 ・日本人の中には、ナチスを称賛する人がいたり、ナチスを連想させる「グッズ」を使用する人がいることに驚く。 ・「ドイツ刑法典130条」の民衆扇動罪は、ヒトラーやナチスドイツを礼賛したり讃美したりする言動や、ナチス式の敬礼やナチスのシンボルを見せることを禁止している。 ・唯一の被爆国である日本は国際社会の一部であり、人種差別撤廃条約に加盟している。ヒトラー礼賛が如何に多くの人を傷つけるかわかるはずだ。 筆者はよく「日本に来てビックリしたことは何ですか」と聞かれます。そこで観光客風に「ウォッシュレットにびっくりした！」とか「コンビニが24時間あいていることにビックリした！」とか「ニッポン女子のメイクにビックリした！」・・・などと言いたいところですが、実は筆者が20年前に来日して以来今に至るまで定期的にビックリしていること。それは日本では堂々とナチスを称賛する人が

rick08.hatenablog.com たまには経済ネタを挟んでみる。最近話題に上がっているＶＡＬＵについて。 私は経済分野では専門家ではないので、詳しく知りたい方は自分でも調べてみるのが確実です。また気が向いたらまとめますが、この方とかは参考になりますよ。 庶民目線からＶＡＬＵを解説 「株」と似たような仕組みで、資金調達の新しい仕組みです。 株式であれば、投資家が会社について出資するものだけど、ＶＡＬＵは個人に対して出資するという仕組み。 ※詳しくは自分で調べてみてください。私は30分ぐらい読んで「これ駄目なやつだわ」と思ったので解説はやる気のあるほかのブロガーに任せた。 一言でいうと資金調達と言えども証券取引法の範疇ではないし、非常にうさんくさい仕組みでしかない。 ビットコインとか言う仮想通貨も組み込まれてますので、非常に不安要素が多い。 ごちゃごちゃ横文字で書いてあるけど、投資す

ゼンリンが作成した三次元地図データ（右下のモニター）を基に自動で飛行するドローン。物流手段として活用するためには課題は少なくない＝福岡県北九州市門司区で２０１７年６月２日、高橋慶浩撮影 荷物約１０キロ限界 災害時の現場確認や建設予定地の測量など、さまざまな場面で活用されている小型無人機「ドローン」。国はドローンのさらなる産業活用を成長戦略に掲げ、早ければ来年にも離島や山間部での荷物配送を実現させたいとしており、各企業が開発に力を注ぐ。必須となるのがドローンの「自動運転システム」。開発の現状を追った。【高橋慶浩】