たび @mesotabi 「ニュースで見たからWindowsを11にしてほしい」というオーダーでご近所出撃。「デポで買った時、組み立てパソコンにしたらパーツ変えるだけでいつまでも使えると聞いたとですよ☺変えんばいかん部品あったら言うてください☺」ってキラキラした瞳で言われたんですよ。どうしようi5 4460のこのPC。 2025-06-01 09:50:23 リンク ゲーミングPC徹底解剖 Core i5-4460の性能スペックを検証【2025年】 ｜ ゲーミングPC徹底解剖 Core i5-4460の性能スペックを検証している。2014年5月12日に発売されたHaswell世代のCPUだ。当時からコスパが高く低価格帯ゲーミングPCの代表格だった。4コア4スレッドで現行だとCore i3-8100と同等の性能を持つ。高解像度にこだわりがなければ今でも通用するCPUだと言える。 1 user

EVは今や15万台を突破し、タクシーの半数に迫る規模に成長。価格・燃費・エネルギー効率の全てで内燃車を凌駕し、ガソリン供給網の崩壊も時間の問題だ。淘汰されるのは、むしろHVを含む内燃車の側である。 電気自動車（EV）はもはや珍しい存在ではない。街中で見かけない日はほとんどない。日本の登録台数はすでに15万台に達しており、これはタクシーの登録台数30万台の半数に相当する規模だ。 だが、EV否定論は依然として根強い。航続距離の短さ、冬季の性能低下、充電時間の長さなどを理由に、 「EVは普及しない」 「今後も内燃機関車、特にハイブリッド車（HV）が主流だ」 と結論づける意見が多い。 こうした否定論は本当に妥当なのか。答えは否である。むしろ淘汰されるのは内燃車の側だ。EVはハイブリッド車さえも駆逐する可能性を秘めている。

【読売新聞】　日本製鉄による米鉄鋼大手ＵＳスチールの買収計画を巡り、株式を１００％取得する完全子会社化を米国のトランプ政権が承認する方向で最終調整に入ったことが３０日、分かった。米政府がＵＳスチールの経営に一定の影響力を持てるように

読者の反響が大きかった記事を再配信します。（記事初出時の公開日：2025年4月25日） 日本独自の「ガラ軽」市場も蹂躙されてしまうのか――。世界を席巻する中国の自動車メーカー・BYDが、日本の「軽自動車」セグメントに本格参入を表明。しかも、その軽EVは“低め”に推定しても価格と性能で国産首位の日産「サクラ」を凌ぐ可能性が高いようです。これまで日本市場では苦戦してきたBYDですが、なぜ今「軽EV」で勝負を挑むのでしょうか。価格、航続距離、バッテリー技術…日本車との違いを徹底比較した結果、見えてきた圧倒的な性能差とは。（百年コンサルティングチーフエコノミスト　鈴木貴博） BYDの軽自動車参入 日本メーカー、大丈夫？ 中国の自動車最大手になったBYDが2026年末までに日本市場に軽自動車を投入することを発表しました。 「中国車でしょう？まあ売れないよ」 「信頼性や耐久性が心配だしね」 「そもそも

2025年4月23日から5月2日まで開催された上海モーターショー2025。後編となる今回のレポートでは中国メーカーに焦点をあて、注目すべきメーカー・ブランドや展示内容、傾向などを紹介します。 ※冒頭写真はBYDのシーライオン06 DM-i。 ※この記事はAIによるポッドキャストでもお楽しみいただけます！ PHEVやEREV関連技術に勢いを感じた 中国で開催されるモーターショーでは毎回といっていいほど新たなブランドが姿を表しますが、一方で倒産してひっそりと姿を消す者も少なくはありません。今回ではジーリーと百度（バイドゥ）の合弁ブランド「極越」や、ホゾン（合衆汽車）の「ネタ」といったブランドが破産し、モーターショーの輝かしい表舞台から立ち去りました。 また、今回初登場を飾ったのは「チェリー（奇瑞）」の「ジェトゥア」ブランドから新たに展開されるオフロードSUVブランド「縦横」や、新興EVメーカー

今年１月のトランプ大統領の就任式に出席したアップルのクックＣＥＯ/Kevin Lamarqu/Pool/Getty Images via CNN Newsource ニューヨーク（ＣＮＮ） 米アップルがインドの新工場で米国向けのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を製造する計画をめぐり、米国のドナルド・トランプ大統領は１５日、訪問先のカタールで「ティム・クック（アップル最高経営責任者）との間で昨日、ちょっとした問題があった」と発言した。 「私は彼に言った。『ティム、君は私の友人だ。私は君を厚遇した。君は５０００億ドル（約７２兆円）持ってきた。しかし君がインドに（工場を）建設すると聞いた。君がインドに建設することを私は望まない』と」。トランプ氏はそう続けている。 トランプ氏は米国内での製造を促す目的で、米国へ輸入されるほぼ全製品に対し、歴史的な関税を課している。 アップルなどは米国

武智倫太郎（週刊バブルウォッチ編集長） ソフトバンクグループ（SBG）とOpenAIが主導する総額5,000億ドル規模のAIインフラ構想『スターゲート計画』は、関税問題を超えた複合的な要因により、頓挫しているとブルームバーグが報じている。 しかし実態としては『頓挫』というレベルではなく、スターゲート計画はすでに実質的に破綻していると見るべきだ。孫正義は根拠の乏しいまま、スターゲートに75兆円、AIロボティクスに150兆円を投資すると豪語し、架空のAI用データセンター需要を喧伝することで、SBGが保有するArm社の株価を『口先だけ』で吊り上げようとしているに過ぎない。このような虚構は、金融機関や証券会社が実現可能性を精査するまでの、わずかな猶予期間でしか通用しない。 関税問題は表面的な障害に過ぎない ブルームバーグの報道によれば、スターゲート計画はトランプ政権下の関税政策により建設コストが5

アメリカ・トランプ政権の関税措置をめぐり、政府は3回目の日米交渉に向けて準備を加速させる方針です。交渉をめぐっては日本側が造船分野の協力を進める計画の策定を提案していて、アメリカ側と具体的な調整が行われる見通しです。 アメリカの関税措置を受けて、日米両政府は今月中旬以降に3回目の交渉を行う方向で具体的な日程の調整を進めています。 交渉では自動車の扱いが焦点の1つとなっていて、石破総理大臣は「われわれは撤廃を求めている。このパーセンテージならいいという話にはならない」と述べ、引き続き自動車を含めた一連の関税措置の撤廃を強く求めていく考えを強調しました。 また、赤澤経済再生担当大臣も「自動車や自動車部品、鉄鋼、アルミ二ウム、10％の一律関税、『相互関税』は遺憾であり、引き続き一連の措置の見直しを求めるわが国の立場に変わりはない」と述べました。 政府は3回目の交渉に向けて、タスクフォースのトップ

18きっぷへの文句が視界に入ってきたので、この件について思ってる事を適当に書く。 18きっぷの改悪だけに限らないけど、現状のJR各社は人余りの時代に手作業で対応してた顧客思いの複雑な料金体系が総人口が減っていく時代に合わなくなっている状況に対応できていない。 Suicaにしたって、首都圏の通勤ラッシュを捌く目的では文句無しの偉業だったが、チケットの電子化という意味では中途半端な代物だった。 時代的に仕方ないとはいえ、処理高速化のためにエリアを各社管轄エリア内でも複数分割しなければならず、エリアを跨ぐ長距離移動のチケットをSuicaに紐付けできない制限は最近になってようやく少しずつ解決しつつあるがはっきり言って遅すぎる。 新幹線は駅間距離を伸ばしてるだけで駅数なんかは大して多くないからSuicaで乗れるようになってるだけだ。 あまりにも早くIT化出来てしまったせいで早すぎるシステム化による制

【読売新聞】　米電気自動車（ＥＶ）大手テスラは４日、自動運転タクシー用の車両「サイバーキャブ」の試作車をメディアに公開した。ハンドルやブレーキがない仕様の２人乗りのＥＶで、２０２６年にも量産を開始する方針。 米カリフォルニア州ロサン

1982年、埼玉県生まれ。東京地下鉄（東京メトロ）で広報、マーケティング・リサーチ業務などを担当し、2017年に退職。鉄道ジャーナリストとして執筆活動とメディア対応を行う傍ら、都市交通史研究家として首都圏を中心とした鉄道史を研究する。著書『戦時下の地下鉄 新橋駅幻のホームと帝都高速度交通営団』（2021年青弓社）で第47回交通図書賞歴史部門受賞。Twitter @semakixxx News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 JR西日本のICカードICOCAの導入事業者が3月で50社を超えた。東日本でPASMOが停滞する一方、ICOCAはなぜ急速に普及しているのか。JR西日本の担当者に話を聞いた。（鉄道ジャーナリスト　枝久保達

鰐軍壮 @WANIGUNNSOU 親切なオタクから「トヨタ産業技術記念館は展示物もすごいけど、併設のレストランでめちゃくちゃ美味しいアフタヌーンティーを1650円で楽しめるぞ…」と脳内に語りかけられたので半信半疑で行ってきたんですが、本当に美味しい上に巨大紡績機が目の前で動いてるのを眺められてガチで神でした。 pic.x.com/GTEyS2ypm5 2025-04-30 19:54:02 鰐軍壮 @WANIGUNNSOU ちなみに1650円（税込）な上に、お菓子はどれも買って持ち帰りしたい程の美味しさのものが怒涛の6種盛り、更にコーヒーと紅茶はポット2杯までおかわり可能という「マジでどうなってるの？？」とオタク3人で大困惑するレベルだったので、名古屋に行く予定がある方、超オススメです。 pic.x.com/yX62vyjybv 2025-04-30 20:01:33

大阪・関西万博で展示中のインスタレーション「文明の森」について、日本国際博覧会協会は29日、立ち入り禁止にしたことを明らかにした。　SNS上で安全性を問う指摘を受けたためで、規制は28日から。安全が…

大阪・関西万博の目玉の一つとされる「空飛ぶクルマ」について、万博を運営する日本国際博覧会協会は26日、当初予定されていた27日のデモンストレーション飛行を中止すると発表した。 協会によると、中止されるのは丸紅が実施しているデモ飛行。26日の飛行中にプロペラモーターの一部の落下が確認された。原因を調べるため、27日の飛行を取りやめることにしたという。【高良駿輔】

アメリカ政府は中国に対する半導体輸出を厳しく制限していますが、この圧力の高まりと符合するように、台湾からマレーシアへの半導体輸出が増加しており、これはマレーシアが密輸拠点となりつつあることを意味している可能性があると、IT系ニュースサイトのTom's Hardwareが指摘しました。 Massive 366% chip shipment surge to Malaysia amid increased Nvidia AI GPU smuggling curbs, ahead of looming sectoral tariffs | Tom's Hardware https://www.tomshardware.com/tech-industry/artificial-intelligence/massive-366-percent-chip-shipment-surge-to-malay

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 トランプ米大統領は相互関税を90日間延期する一方で、中国には追加関税を145％に引き上げると発表。まさに“朝令暮改”であり、世界の主要株価は乱高下している。続いてスマホを除外したかと思えば、「新たな半導体関税に組み入れる」と表明。迷走するトランプ氏に、世界

中国・比亜迪（BYD）が水平対向エンジン（以下、水平対向）を実用化したことに、正直驚いた。さすがの中国勢も水平対向やロータリーエンジン（RE）といった特徴的なエンジンまでは網羅しないだろうと高をくくっていたからだ。同社が2021年に水平対向に関する特許を申請し、その後公開されていたことは後日知った。電気自動車（EV）シフトが大きく叫ばれていた2021年に、その先のエンジン回帰までしっかりと見据えていたことになる。したたかだ。

ふーちゃん @Fuga_Yamashita @shinichi_8o2 こういうの付いてるんや！？ カメラの映像から店内の3Dマップを作って 学習したマップと風景を照らし合わせながら位置を把握してると思ってた 2025-04-13 21:16:23

アメリカのドナルド・トランプ大統領は2025年4月8日に、中国に対する追加関税をこれまでの20％に84％上乗せし、合計104％に引き上げると発表しました。世界各国に対する関税の引き上げはアメリカの貿易赤字を解消すると共に、衰退した国内の製造業を活性化することが目的とされています。そんな中、アメリカのシンクタンク・ランド研究所が1994年に発表した「アメリカの工作機械産業の衰退と回復の見通し」に関するレポートが注目を集めています。 The Decline of the U.S. Machine-Tool Industry and Prospects for Recovery | RAND https://www.rand.org/pubs/research_briefs/RB1500.html The Decline of the U.S. Machine-Tool Industry and

Old habits die hard. Photographer: Bloomberg/Bloomberg 石破茂首相はトランプ米大統領と７日に行った電話会談を踏まえ、関税を巡り米政府との本格的な交渉に乗り出す方針だ。一方で、米国側をどう説得すればいいのか、石破氏が考えあぐねている様子もうかがえる。 その理由はトランプ氏らから出た最近の発言を聞けば容易に理解できる。同氏は先週、トヨタ自動車は「米国で100万台の外国製自動車を売っているが、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は日本ではほとんど売れない」と関税政策に触れながら述べた。 「フォードはほとんど売れない。わが国の企業はどこも外国に進出できない」と付け加え、日本など各国が「非金銭的制限」を設けていると非難した。 トランプ氏のアドバイザー、スティーブン・ミラー氏によるＸへの投稿はさらに強烈な不満を発している。 「なぜ米国の道路は欧州や日本の車