Apple Japanは、サークル活動にMacを活用する大学生を紹介する「学生にMac」シリーズの広告を3本、公開しました。東京大学、東京工業大学、早稲田大学の学生サークルが出演しています。Appleは現在、MacとiPadを買うと最大24,000円のAppleギフトカードがもらえる新学期キャンペーンも開催しています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Appleが進学シーズンに合わせた広告「学生にMac」を公開。 2. 東京大学、東京工業大学、早稲田大学の学生サークルが出演。 3. 4月10日まで、MacとiPad購入でギフトカードがもらえるキャンペーン中。 進学シーズン恒例のキャンペーン広告 Apple Japanが公開した「学生にMac」の広告は、進学シーズンに合わせたキャンペーンに合わせたもので、Macを活用しながら仲間とサークル活動に取り組む学生たちの様子が取り上げられて

Appleは、iPadを学校教育の現場で活用するための資料をまとめたWebサイト「GIGAスクール構想をAppleと」を公開し、小中学校で生徒の主体的な学びにiPadを活用した事例を紹介しています。 全国の小中学校に275万台のiPadが導入済み Appleが公開した「GIGAスクール構想をAppleと」では、小中学生に1人1台のデバイスを提供することを目標とした、文部科学省主導のGIGAスクール構想を受け、iPadを活用した授業のための資料や導入事例が紹介されています。 日本は経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で、授業へのテクノロジー利用時間が最も少なく、導入に遅れを取っていたものの、2021年7月時点では全国の小中学校で275万台のiPadが導入されています。 なお、iPadは同構想による導入端末のOS別シェアで29.0%を獲得しています。 iPadの活用に役立つ情報を掲載 iPa

MMD研究所は2月4日、「2022年1月初めてスマートフォンを持つ子どもと親のスマートフォン意識調査」の結果を公表しました。初めてスマートフォンを持たせた学年は小学6年生が最多で、小学生全体では51.6％と半数を超え、2019年と比較して低年齢化が進んでいます。子どもへのお小遣いにキャッシュレスを導入している親も約2割いました。 初めて子どもにスマホを持たせた親、1,888人に調査 MMD研究所の「2022年1月初めてスマートフォンを持つ子どもと親のスマートフォン意識調査」は、2021年以降に子どもに初めてスマートフォンを持たせた20歳〜59歳の親1,888人に事前調査を実施し、抽出した1,000人を対象として本調査を実施しています。 調査は2022年1月21日～1月24日の期間、インターネットで実施しています。 51.6%が小学生で初のスマホ 事前調査で、2021年以降に初めて子どもにス

Apple、Mac/iPad購入で最大18,000円分還元の新学期キャンペーン開始 2022 2/03 Appleは、日本の新年度に向けた学生・教職員向けキャンペーン「Appleと一緒に新学期を始めよう。」を開始しました。対象の学生や教職員が期間中にMacまたはiPadを購入すると、最大18,000円分のApple Gift Cardがもらえます。 Macなら18,000円、iPadなら12,000円分還元 2022年の「Appleと一緒に新学期を始めよう。」は、対象の学生、保護者、教職員が期間内にMacまたはiPadを購入すると、Macなら18,000円分、iPadなら12,000円分の新しいApple Gift Cardがもらえるキャンペーンです。 キャンペーン期間は2月3日から4月18日までで、オンラインの「学生・教職員向けストア」、直営店Apple Store、または電話（0120

米Appleが、学生・教職員向けオンラインストアでMacやiPadを割引価格で購入する際に導入したばかりのUNiDAYSによる在学確認を、取りやめています。 教職員に非対応であることが原因か 米Appleは最近、学生・教職員向けオンラインストアで割引価格で製品を購入する際に、UNiDAYSによる在学確認を導入し、学生証やメールアドレスを使った本人確認を必須化しました。UNiDAYSを使った在学確認は、イギリスやインドなどでは以前から導入されています。 しかし、導入したばかりの在学確認が廃止され、現在はUNiDAYSによる在学確認を経ることなく購入可能となっています。 Appleが導入したばかりの在学確認を取りやめた理由について、UNiDAYSが教職員の身分確認に対応していないためだろう、と米メディア9to5MacやMacRumorsは指摘しています。 今後、教職員の身分確認が可能となった場

米Appleが、MacやiPadを学生・教職員向けの割引価格で購入する際、UNiDAYSによる在学確認を必須としています。UNiDAYSは、日本でもApple Musicの学生プラン契約時に利用されています。 学生・教職員向け割引販売時の身分確認を導入 Appleは、学生・教職員向けにMacやiPadの対象製品やApple Care+を割引価格で販売しています。iPhoneは割引の対象外です。アメリカの学生・教職員向けオンラインストアでは、これまで学生の在学証明を確認していませんでしたが、現在はUNiDAYSによる確認が必要となっています。 また、割引価格で1年間に購入できる製品の数をカテゴリあたり1製品に制限しています。つまり、Macを1年間に2台購入すると2台目は割引の適用を受けることはできませんが、iPadとMacならカテゴリが異なるので、どちらも割引価格で購入できます。 イギリスや

米Apple、子供たちの放課後学習にSwiftでのプログラミング教育の提供を発表 2021 12/07 米Appleは、コンピューターサイエンス教育週間を記念して、全米の少年少女たちを対象にiPadを活用したプログラミング教育の支援を提供すると発表しました。 放課後にSwiftでプログラミングを学べる 米Appleは、2021年のコンピューターサイエンス教育週間を記念して、少年少女たちが放課後にアクティビティの機会を提供する、日本の児童館のような非営利組織Boys & Girls Clubs of Americaと連携したプログラムを発表しました。 Boys & Girls Clubs of AmericaでAppleのSwift学習カリキュラム「Everyone Can Code」が利用可能になり、Appleは教育担当者を派遣します。 今回の発表は、Appleが2020年に、Boys &

iOS15.2、子供が性的画像を送受信すると警告する機能を追加か、ベータに記述【追記】 2021 10/28 Appleが開発者向けに公開したiOS15.2ベータで、子供を不適切なコンテンツから保護する「Communication Safety（コミュニケーションの安全）」機能に関するメッセージが発見された、と米メディアMacRumorsが報じています。 【追記】 その後、MacRumorsはAppleから確認した情報をもとに記事をアップデートしました。Appleは、iOS15.2で「Communication Safety」機能をリリースする計画はない、とのことです。 iOS15.2ベータでコードを発見 iOS15.2ベータから、子供がiPhoneやiPadなどの「メッセージ」アプリで性的な画像を送受信した際に表示される警告メッセージが確認された、とMacRumorsが報じています。 た

文部科学省は8月30日、学校で1人1台の端末を利用可能にする「GIGAスクール構想」の状況を発表しました。OS別のシェアで、iOS（iPad）は29.0％で、ChromeOS、Windowsに次いで3位でした。 公立小中学校で「1人1台」ほぼ実現 文部科学省が発表した「端末の利活用状況等の実態調査（令和3年7月末時点）（速報値）」では、全国の公立小学校等19,791校、中学校等10,165校における、「GIGAスクール構想」の実現への進捗状況をまとめています。 端末の利活用状況は、小学校等の84.2％、中学校等の91.0％で、全学年での利活用が開始されています。一部の学年での開始を含めると、小学校等の96.1％、中学校等の96.5％で利活用が開始されています。 端末の整備状況は、全国の自治体の96.1％で端末の整備を完了し、端末1台あたりの児童生徒数は1.0人と、「1人1台」はほぼ実現され

Appleは現地時間8月5日、子どもを性的虐待から守るための機能をiOS15やiPadOS15などに追加すると発表しました。性的内容のメッセージへの警告、既知の児童ポルノ画像などの検出機能などが含まれます。 子どもを性的虐待から守るために 米Appleは現地時間8月5日、「子どものための保護拡大（Expanded Protections for Children）」と題したページを公開し、今秋公開予定のiOS15、iPadOS15、macOS Monterey、watchOS8で追加する新機能を発表しました。 子どもを性的虐待から保護する目的で、3つの機能が新たに導入されます。これらの機能は、アメリカから導入され、順次拡大予定とのことです。 1. メッセージなどの保護 「メッセージ」アプリで、性的に問題のある画像を送信もしくは受信した場合に、子ども本人と保護者に警告し、画像にはぼかしが入り

iPhoneやApple Watchを学生証として使える機能に、2021年の新年度からカナダの大学が初対応するほか、アメリカでも対応大学が増えるとAppleが発表しています。 2018年に利用可能になったWalletの学生証機能 iPhoneやApple WatchのWalletアプリを学生証として使える機能は、2018年に公開されたiOS12とwatchOS5で利用可能になり、7大学で導入されました。 2019年にはさらに12大学が対応していますが、対応大学はアメリカの大学に限られていました。 カナダの大学で初対応、アメリカでも対応大学が増加 Appleは現地時間8月3日、カナダの大学として初めて、ニューブランズウィック大学とシェリダン大学で、iPhoneとApple Watchの学生証が利用可能になると発表しました。 カナダの大学としてWalletアプリの学生証に初対応したニューブラン

Appleが、iPadやiPhoneを活用した作品制作を紹介した「続・キッズのためのクリエイティブなアクティビティ30」を無料公開しています。夏休みに、家族一緒に楽しむことができます。 家族みんなで楽しめるアクティビティ Appleが公開した「続・キッズのためのクリエイティブなアクティビティ30」は、8歳〜12歳くらいの子どもを中心として、家族みんなで楽しめるアクティビティを紹介した、5ページのPDFです。 iPadやiPhoneの標準機能やAppleの無料アプリを使って、写真、動画、音楽などを作って楽しむ方法や、自分のブランドを表現したロゴ作成などのアクティビティもあります。 以前の「サマーキャンプ」が2020年からオンラインに 「続・キッズのためのクリエイティブなアクティビティ30」は、Appleの「ホームキャンプ」ページからダウンロードできます。 Appleは、以前はApple St

iPhone5のカメラとレゴのブロックで、高解像度の顕微鏡を作る方法をドイツの研究者グループが公開しました。詳細な制作方法が無料で公開されています。 子供たちに顕微鏡を使う楽しさを知ってほしい iPhone5のカメラモジュールとレゴを使った顕微鏡の制作方法を公開したのは、独ミュンスター大学の分子生物学の研究者グループです。 研究者らが、子供にも自作できる顕微鏡の詳細な制作方法をまとめた論文は、学会誌The Biophysicistに掲載されました。 論文には、高価な精密機器であるため扱いが難しく家庭で購入するのは一般的ではない顕微鏡を、低価格で制作できるようにすることで、顕微鏡を使う楽しさを感じ、分子生物学に興味を持ってほしい、との教育的な目的が記されています。 接眼レンズ部分にスマートフォンを設置すれば、簡単に動画や写真を撮影できます。 材料費の総額は約13,440円 顕微鏡の材料として

Appleは、サポートページ「お子様にもAppleを」を公開しました。ファミリー共有の利用方法、子供が安全にiPhoneやiPadを使う方法などがまとめられています。 保護者が管理する方法を紹介 日本のサポートページ「お子様にもAppleを」が、アメリカ版の「Apple for Kids」と同じタイミングで公開されました。 「お子様にもAppleを」のページでは、子供が安全にApple製品を使うための方法として、「ファミリー共有」を中心とした、保護者が設定できる項目についてまとめられています。 Apple IDの生年月日変更、購入の承認機能も紹介 Apple IDに登録した生年月日が間違っていた場合に、13歳以上なら自分で変更できますが、13歳未満の場合は保護者がAppleサポートに問い合わせる必要があることなども紹介されています。 このほか、スクリーンタイム機能を使って使用状況を見守る方

1人1台のタブレットやPCを教育に活用する「GIGAスクール構想」用端末の出荷台数で、AppleのiPadが28.1％のシェアを獲得しトップに立った、とMM総研が発表しました。 iPadが全体のシェア28.1％を獲得 MM総研は「GIGAスクール構想」用端末の出荷台数をまとめた「GIGAスクール構想実現に向けたICT環境整備調査」の結果を発表しました。 「GIGAスクール構想」用端末の総出荷台数は749万2,074台で、このうちAppleのiPadが210万7,935台の出荷台数でシェア28.1％を獲得しています。 トップシェアを獲得したiPadは、横浜市や広島市などの自治体で10万台規模の導入があったほか、中核市や人口10万人未満の小規模自治体などでも幅広く導入されている、とMM総研はコメントしています。 小学校低学年や特別支援学級、特別支援学校向けに部分的に導入する自治体が目立ったとの

2020年度上半期の国内タブレット出荷台数は過去最高、iPadがシェア53％獲得 2020 12/15 2020年度上半期（2020年4月〜9月）の国内タブレット端末出荷台数が、2010年の統計開始以来、過去最高の461万台となった、とMM総研が発表しました。2020年度通年でも過去最高となることが見込まれています。iPadが調査開始以来、シェアトップを維持しています。 巣ごもり需要とGIGAスクール構想で需要拡大 MM総研によると、2020年度前半の国内タブレット端末出荷台数は461万台で、前年度同期比23.9％の増加を記録し、国内でタブレット端末が初めて出荷された2010年以来、過去最高の出荷台数となりました。 2020年度通年の出荷台数は前年度比40％増となる990万台で、過去最高を更新するだろう、とMM総研は予測しています。 MM総研は、タブレット端末の出荷台数が大幅に増加した2つ

Appleは、教師向けにiPadの活用方法をまとめた「教師の皆さんに役立つヒント30」を公開しました。教育関係者以外にも役立つ、日常的にiPadを活用するための方法が紹介されています。 iPadを使いこなすための30のヒント 「教師の皆さんに役立つヒント30」は、Appleが「作業効率をアップしたり授業をスムーズに進めるのに役立つ、さまざまなiPadの内蔵機能を紹介します」と紹介しているとおり、教育に活用できるiPadの使い方30個を4ページのPDFにまとめています。 「教師の皆さんに役立つヒント30」は、10月5日の世界教師デーに合わせて公開されています。 なお、PDFにヒントをまとめて紹介するスタイルは、自宅で過ごす時間の増えた子供向けに4月に公開された「キッズのためのクリエイティブなアクティビティ30」と同様のものです。 教育に限らず、iPadの活用に便利な使い方を紹介 例えば、最初

ソフトバンク、NTTドコモ、KDDIの大手携帯キャリア3社は7月27日、25歳以下の利用者への最大50GBのデータ通信量の無償提供を8月31日まで延長すると発表しました。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響によるオンライン学習への支援策です。 50GB無償措置、8月末まで再延長 ソフトバンク（Y!mobileを含む）、NTTドコモ、KDDI（au）の大手キャリア各社は、新型コロナウイルス感染症によるオンライン学習へのニーズに対応した通信環境確保の支援措置として、最大50GBのデータ通信量を無償提供しています。 対象は2020年4月1日時点で25歳以下で、対象料金プランの加入者です。 当初は4月末までとして開始された支援措置でしたが、延長が繰り返され、8月31日までの延長が発表されました。 なお、ソフトバンクとNTTドコモは、8月末以降の再延長は行わない予定、と案内しています。

Appleは、Mac用電子書籍作成アプリ「iBooks Author」と教育支援ツール「iTunes U」のサービスを終了すると発表しました。 「iBooks Author」は7月終了、Pagesのアップデートで対応 Appleは現地時間6月10日、Mac用アプリ「iBooks Author」のアップデートを7月1日で終了すると発表しました。 「iBooks Author」の既存ユーザーは、macOS 10.15以前のバージョンのOSで引き続き使用することはできます。 また、iBooks Authorを使ってApple Booksで公開された電子書籍も、引き続き公開されます。 Appleは、近日中にPagesのアップデートを行い、iBooks Authorから作品をインポートし、PagesでiBooks Authorのファイル形式（.iba）を編集可能にする、と案内しています。 「iTun

MM総研は、2019年度（2019年4月〜2020年3月）の日本国内におけるタブレット端末出荷台数の調査結果を発表しました。出荷台数は2013年以降で最少となる707万台でした。2020年度には教育市場と5G特需で増加に転じると予測されています。 2019年度の出荷台数、2013年度以降で最少 MM総研によると、2019年度のタブレット出荷台数（セルラータブレットとWi-Fiタブレットの合計）は707万台で、前年度比10.4％と2年連続で減少し、2013年度以降で最少でした。 タブレット出荷台数の減少の要因についてMM総研は、携帯キャリアがタブレットの取扱いに対して前年度よりもさらに消極的となったため、と分析しています。 iPadシリーズが7年ぶりの過半数獲得 メーカー別出荷台数は、Apple（iPadシリーズ）が375万台で、シェア53.0％と、日本にタブレット端末が登場した2010年か