概要 10日(22時間程度)でAWS Certified Developer Associate(以下DVA)に合格しました。スコアは859でした。試験の難易度はAWS Certified Solutions Architect Associate(以下SAA)よりもやや難しく感じました。取得にかかった費用は9,500円(税別)でした。 Udemyの練習問題: 1,400円(セール価格) AWSの模擬試験受験: 2,000→0円(SAA合格時の無料クーポン利用) 本試験受験料: 16,200→8,100円(SAA合格時の50%OFFクーポン利用) 勉強前の自分の知識レベル 4年ほど前にAWSでEC2インスタンス立てたことがあるくらい。 SAAに合格できる知識。 Cloud Practitionerに合格したときの感想はこちら Solution Architect Associateに合格し

まず11位の「クラウドプラクティショナー」ですが、2018年に新設されたAWSのエントリーレベルの認定です。AWSの基本的な概念や、AWSのベーシックなサービスの特長、請求・アカウントマネジメント・料金モデルなどに関する理解が問われます。エンジニアだけでなくマネージャーや営業など様々なポジションを対象とした認定であるため、問われる知識の範囲は意外に広いです。ただ、知っていれば解ける問題が多いため、この順位にしています。 10位の「Alexaスキルビルダー - 専門知識」は、文字通りAlexaのスキル開発に関する知識が問われます。専門知識と銘打たれていますが、内容自体はそこまで難しくなく、Alexaスキル開発に関して知っていれば解ける問題が多かった印象です。これまでにAlexaスキルを開発したことがあり、クラウドプラクティショナーレベル以上のAWS知識があれば、問題なく合格できると思います。

アマゾン社のクラウドサービスAWS(Amazon Web Services)が提供するAWS認定資格は全11種類。 レベル別、役割別、専門分野別に用意されています。 AWS認定資格は、試験対策や資格取得をすることにより、必要なAWSの知識やスキルを効率よく学べるということで関心度も人気も高まっています。 また、AWSサービスを体系的に理解できるため、幅広いサービスの全容を把握しづらいという問題も解消できるでしょう。 本記事では、全11種類のAWS認定資格の概要と難易度などを解説します。それぞれの特徴をおさえてどの資格にチャレンジするかなど参考にしていただければと思います。

小型コンピューター「Raspberry Pi 3 Model B+」を電源一体型ケースに収めた「UD-RPPLG3BP（Pi-Plug）」を、アイ・オー・データ機器が12月下旬に販売する。ACアダプターを用いずコンセント差込口につなぐだけですぐ使える。 本体にはRaspberry Piの電源、ステータスLEDを確認できるスリットを設けてある。また、Raspberry Pi 3 Model B+が搭載するmicroSDカードやUSBポート、有線LANポート（RJ-45）、3.5mmジャックが利用できる構造となっている。なお有線LANは基板内部でUSB 2.0接続されているため、転送速度は最大300Mbps程度となる。また拡張コネクター（CSI、DSI、40 ピンGPIO）は利用できない。 CPUはBroadcom BCM2837B0。動作周波数1.4GHzのCortex-A53（ARMv8）

本記事は「GYOMUハック/業務ハック Advent Calendar 2019」にリンクされている記事です。つい先日、仙台からリモート参加したニワカです。よろしくお願いいたします。 ■ 自己紹介　はじめましての方ははじめまして。またお前かの人は毎度どうも。仙台でコーポレートエンジニア（＝情シス・社内 SE ）を生業としているふらふらと申します。 ガチの開発から身を引いてもう 15 年位になります。技術そのものよりも「その技術で何ができるのか」「実践したらどうなるのか」という課題解決のほうが好きな性質なので、地方中小企業で社内 SE というのはある意味、天職だなあと思っています。 どういう経歴でどういう考え方の持ち主なのかについては、下記を見てもらうのが良いでしょう。みんなで情シス！第４回でお話したときの資料です。 なんのことはない、職歴の汚い「オッサン SE」です。タイトル通り業務ハック

PyTorch開発チームおよびオープンソースコミュニティと連携し、フレームワーク開発、MN-CoreプロセッサのPyTorchサポートなどを推進 株式会社Preferred Networks（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：西川徹、プリファードネットワークス、以下、PFN）は、研究開発の基盤技術である深層学習フレームワークを、自社開発のChainer™から、PyTorchに順次移行します。同時に、PyTorchを開発する米FacebookおよびPyTorchの開発者コミュニティと連携し、PyTorchの開発に参加します。なお、Chainerは、本日公開されたメジャーバージョンアップとなる最新版v7をもってメンテナンスフェーズに移行します。Chainerユーザー向けには、PyTorchへの移行を支援するドキュメントおよびライブラリを提供します。 PFN 代表取締役社長 西川徹は、今回の

中国のサイバー攻撃システム「Great Cannon」を使ったDDoS攻撃が、香港の抗議運動組織のWebサイトに対して仕掛けられているという。

Amazon Web Services（AWS）のアンディー・ジャシーCEOは、米国ラスベガスで開催中の年次イベント「AWS re:Invent 2019」（2019年12月2～6日開催）の基調講演において、AWSのクラウドインフラと同等のシステムをオンプレミスで構築できるサービス「AWS Outposts」の正式リリースを発表しました。 AWS Outpostsは、AWSのクラウドインフラと同等のシステムをオンプレミスに持ち込み、パブリッククラウドと連携したハイブリッドクラウドを実現できるというもの。同社はクラウドの構築で培ってきた技術を基に、ハードウェアとソフトウェアを設計、開発しました。 24inchのラックにシステム一式を搭載し、顧客に提供するとのことです。 AWS OutpostsはAWSのコンソールから管理でき、AWSと同じAPIを利用できます。AWSのリージョンとシームレスに

防ぎようはあるのか　HDD横領転売事件から見える「サプライチェーン・リスク」：半径300メートルのIT（1/2 ページ） 神奈川県庁が行政文書を保存していたHDDが廃棄業者に横領され、ネットオークションで販売されていた事件が話題です。同県庁は被害について「想定外」と述べていますが、一番の被害者は住民の方。このような事件の防止策はあるのでしょうか？ 問題のHDDは、神奈川県庁がファイルサーバのハードウェアを更新した際に破棄したものでした。これら産業廃棄物の破棄の手順は「マニフェスト制度」によって厳密に定められています。神奈川県庁は正規の手順に従い、廃棄業者を通してHDDを処分しました。しかし、廃棄を請け負った企業の従業員が破壊対象のHDDのうち18台を横領し、ネットオークションに出品していたのです。 HDDの落札者がデータ復元を試してみたところ、住民の個人情報を記録した行政文書とみられるデー

「見破るのは実質不可能」──ECサイトからカード番号盗む“最新手口”、セキュリティ専門家の徳丸氏が解説（1/2 ページ） ECサイトからクレジットカードや個人情報などの情報漏えいが相次いだ2019年。記憶に新しいところでは象印、19年前半ではヤマダ電機などのECサイトからクレジットカード情報が漏えいした。セキュリティ専門家の徳丸浩氏は、「情報漏えい事件が急増した1年だった」と振り返る。情報を盗もうとする攻撃者の最新手口については「自分でも気付けるか分からない」と状況は深刻だ。 サイトはクレジットカード情報を保持していないのに…… 徳丸氏は、19年に目立った攻撃手法として「入力画面の改ざん」と「偽の決済画面」という2つの手法を挙げる。 これらの攻撃を受けるECサイトは、決済方法について2種類に分けられる。1つは、クレジットカード情報をECサイトの画面で受けつつも直接決済サーバに送り、決済サー

米掲示板サイトのRedditに10月、あるユーザーが英国政府から漏えいした機密文書を投稿した。Redditは米国時間12月6日、このアカウントを調査した結果、ロシア発と考えられる大規模な組織的活動の一環だと確信したことを明らかにした。連携する複数のアカウントが数件の掲示板に同文書を再投稿し、Redditの人気コンテンツを特集する投票システムを操作して、漏えいした文書への注目が高まるようにしたという。 同文書は英国政府の国際通商省から漏えいしたもので、英国と米国が将来の通商条約について交渉した内容が記録されている。同文書がRedditに投稿されたのは10月だったが、物議をかもしたのは11月、Jeremy Corbyn英国議会議員が記者会見の場で言及したのがきっかけだった。 Redditは、2005年の開設以来同サイトを悪用するユーザーを懸念してきたと述べ、ここ2年がかりで「選挙に介入すること

米Googleは12月9日（現地時間）、「Googleマップ」のプライバシー関連の2つの新機能を発表した。iOS版での「シークレットモード」の追加と、Android版の「タイムライン」で「場所」をまとめて削除する機能だ。 iOS版の「シークレットモード」 シークレットモードは、履歴を残さずにサービスを使う機能。ChromeブラウザとYouTubeにあり、10月にはAndroid版Googleマップに追加された。 これが、同日からiOS版にもローリングアウトしていく。 シークレットモードを使うには、Googleマップの右上の自分のアカウントのアイコンをタップ→「シークレットモードをオンにする」をタップするだけ。右上のアイコンが帽子にサングラスのアイコンになっている間に検索した場所や経路のデータはGoogleに送られない。 また、データが送られない分、シークレットモードでのアクティビティはアカ

「秘密計算」を用いると、複数の組織間で機密データを持ち寄り暗号化したまま安全に結合・分析できる。秘密計算は1980年代に基礎的な方式が提案されて以来、様々な方式が研究されており、既に実用段階にある。特に組織間でのデータ結合が可能な秘密計算について、代表的な方式に基づくオープンソースソフト（OSS）やサービスを紹介する。 暗号化したまま足し算や掛け算をする方式 秘密計算でもっとも分かりやすい方式としては、暗号化したまま足し算と掛け算のどちらか一方を行う「準同型暗号」や、暗号化したまま足し算と掛け算のどちらも行う「完全準同型暗号」を用いた方法である。これらの暗号技術を用いると、組織AがもつデータAと組織BがもつデータBを暗号化したまま計算できる。 例えば、オンラインショップAとオンラインショップBの売上データを互いに秘匿しながら、ショップAのある商品を買った顧客はショップBのある商品を買う傾向

川崎フロンターレと富士通は、チケットの不正転売対策業務でRPAの活用を模索している。チケット転売情報の収集から一覧化までの作業を5分で実現し、効果的な削除依頼につなげた。 スポーツやコンサートを始めとしたイベントのチケット不正転売が社会問題になっている。2019年6月14日には「特定興行入場券の不正転売の禁止等による興行入場券の適正な流通の確保に関する法律」（チケット不正転売禁止法）も施行されたが、いまだに不正転売行為は後を絶たない。 Jリーグの川崎フロンターレもチケット転売対策に悩まされている1社だ。一般販売チケットのみならず、ファンクラブ会員のみが入手できるチケットも転売されている。職員が転売サイトなどを毎日チェックして情報を収集・分析していたが負荷が高く、効果的な対策を講じることは困難だった。 チケット不正転売禁止法は、販売に際して興行主の同意のない有償譲渡を禁止する旨が明示され、興

私がSundar Pichai氏に初めて会ったのは3年前。Googleの最高経営責任者（CEO）に就任したばかりの同氏が、年次開発者会議で新リーダーとしてデビューする準備をしていた時だ。 インタビュー開始を待つ間、同氏のオフィスの外に置かれた椅子の背に掛けられたピンクのTシャツに目をとめた。Pichai氏のオフィスは、シリコンバレーにあるGoogleの広大な本社キャンパスの一角にある。そのTシャツには、熱心に遠くを見つめるPichai氏が描かれていた。その絵の下には、太い大文字で「WWSD?」と書かれている。「What Would Sundar Do?（Sundarは何をなすのだろうか？）」の略だ。 今や、この質問はより具体的な意味を持つようになった。Googleの共同創業者、Larry Page氏とSergey Brin氏が先週、爆弾発表を行ったからだ。Googleを象徴するこの2人が、

米Uberは12月5日（現地時間）、同社として初の「安全性レポート」を公開した。2017年と2018年に米国での同社サービス上で発生した安全に関わる問題についてのこのレポートの中で、期間中に5981件の性的暴行があったと報告した。 この2年間の米国でのトリップ（サービスのこと）回数は23億件であり、99.9％以上のトリップは安全だと同社は強調した。 このレポートは、2017年8月にCEOに就任したダラ・コスロシャヒ氏が約束した安全性強化の取り組みの一環だ。 レポートの公開に約2年かかった理由として、これまで性的暴行の報告に関する業界標準がなく、第三者機関の協力の下、新たな分類システムを構築していたためと説明した。構築した分類システムを今後米国以外の地域でも採用し、安全レポートを公開していく計画としている。 性的暴行は5つのカテゴリーに分類されており、例えば手など性的ではない部分にキスするこ

Malwarebytesは12月5日(米国時間)、「Report: Organizations remain vulnerable to increasing insider threats｜Malwarebytes Labs」において、組織の多くが内部の犯行によるサイバー攻撃に対して脆弱な状態にあると報告した。 ロシアや中国には組織の機密データ取引するための市場が存在しており、企業内部の人間が窃取したデータの販売が可能であることから、こうした犯行が収まることがない状況が存在していると指摘されている。 Malwarebytesが公開した調査結果のポイントは次のとおり。 調査対象組織の58%が、インサイダーの犯行に関しては監視、検出、対応といった仕組みが機能していないと回答 調査対象組織の63%が、特権を持ったITユーザーが最大のセキュリティリスクになると考えている 調査対象組織の68%が、