印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アカマイ・テクノロジーズは7月25日、2021年9月に買収を発表したGuardicoreのマイクロセグメンテーション製品を「Akamai Guardicore Segmentation」（AGS）として国内販売を開始すると発表した。 職務執行者社長の日隈寛和氏は記者会見で、マイクロセグメンテーションについて「すごく力を入れている領域」だと説明。さらに同社のセキュリティソリューションが「インフラストラクチャー」「アプリケーション」「ゼロトラスト」の3つの領域で展開されているとした上で、Guardicore製品をゼロトラスト領域の新製品だと紹介した。 また同社のセキュリティ事業について、2021年度の実績で全体の3分の1を占めているとし、さ

コンテンツデリバリーネットワーク（CDN）サービスを基盤に、各種のクラウド型セキュリティサービスを手掛けるアカマイ・テクノロジーズでWebセキュリティの動向を追う中西一博氏が、非常に発見が難しくなっているWeb攻撃の実態と手口を暴き、その対策について解説する。 以前の連載：迷惑bot事件簿 Log4j脆弱性に対する攻撃の傾向 Log4jはJavaベースのロギングライブラリだ。柔軟で包括的なロギング機能を備えているため、Webアプリだけでなく組み込みデバイスに至るまであらゆるものに使われている。 12月に発見された脆弱性「CVE-2021-44228」を利用した攻撃では、Log4jの「Lookup機能」という、ログとして記録された文字列の一部を変数として扱い、置換して処理する機能が悪用された。 Lookup機能の一つ「JNDI Lookup」を使うと、HTTP GETなどの簡単なHTTPリク

IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ セキュリティ ＞ 新製品・サービス ＞ CTC、危険なシャドーITを検知して遮断するサービス、CASBとDNS制御を組み合わせ セキュリティ セキュリティ記事一覧へ [新製品・サービス] CTC、危険なシャドーITを検知して遮断するサービス、CASBとDNS制御を組み合わせ 2018年6月8日(金)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト 伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2018年6月8日、社員がアクセスすると情報が漏洩する可能性がある危険なクラウドサービスを検知し、これを遮断するサービスを発表、同日提供を開始した。社員が使っているシャドーITを可視化・分析し、危険と判断した接続先を遮断する。価格（価格）は、社員1000人で年額1000万円から。販売目標は1年間で20社。 図1：伊藤忠テクノソリューションズが提供する、

アカマイ・テクノロジーズは2017年12月19日、同社のCDNサービスで同年第3四半期に観測したセキュリティ上の脅威をまとめた「インターネットの現状／セキュリティ」に関する説明会を開催した。乗っ取ったPCやIoTデバイスで大規模な不正ログインを試みるボットネットが高度化。攻撃先サイトを利用不能にする分散サービス拒否（DDoS）攻撃と並ぶ脅威となっているという。

アカマイ・テクノロジーズは2017年11月10日、アクセス制御ツールの新版「Bot Manager Premier」を同日から発売すると発表した。Webサイトやスマートフォン（スマホ）アプリに対する操作を分析し、ボット（マルウエアに感染した端末）による不正ログインの試行のみを検知して遮断する。利用料は個別見積もり。 ユーザーがPCやスマホなどでWebサイトやスマホアプリを表示している際、キーボードやマウスの入力、マウスポインターの軌跡、端末やWebブラウザーの種類、スマホでは画面へのタッチ、加速度センサーやジャイロセンサーの測定値などを1ミリ秒単位で記録する。それらのデータの推移が規則的か否かといった判断基準で、人が実際に操作しているのか、ボットによる自動操作なのかを識別する。ボットと判断した場合、アクセスを遮断したりワンタイムパスワードやCAPTCHAなどの2要素認証を要求したりできる。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アカマイ・テクノロジーズは9月20日、2017年第2四半期（4月～6月）のセキュリティ脅威動向の分析結果を発表した。分散型サービス妨害（DDoS）攻撃では、「量より質」を重視するなど、特徴に幾つかの変化が生じているという。 期間中に同社のネットワークサービス上で観測されたDDoS攻撃は、前四半期比で28％増加した。しかし100Gbpsを超える巨大なトラフィックの攻撃は観測されず、最大は75Gbpsだった。同一のウェブサイトなどに繰り返される攻撃は平均32回で、前四半期の同25回から上昇。最多はゲーム企業に対する558回（1日あたり6回）だった。 状況について解説したWeb＆セキュリティ マーケティング本部の中西一博氏によると、直近の2年

CDN（Content Delivery Network）サービスを、ファイル配信以外の目的で導入する企業が増えている。その多くは、セキュリティなどの機能を追加するためだ。「動画などの配信事業は頭打ちだが、セキュリティ事業は大きく伸びている」（Jストリームの鍋島氏）という声もある。例えばアカマイの決算資料を見ると、2014年までトップだった動画配信事業の売り上げは、2015年にWebサーバーのセキュリティ機能などを提供する事業に逆転されている。 企業が主に追加する機能は、DDoS攻撃対策やTLS/SSL▼だ。既存のWebサーバーに手を加えずに導入できる。増加するサイバー攻撃に対して、手っ取り早く対応できるメリットが受けている。本パートでは、これらの機能が提供される仕組みや利用するメリット、利用時の注意点などを見ていこう。 物量型と負荷型の攻撃に備える まずは、DDoS攻撃対策だ。DDoS攻

Webコンテンツのインターネット配信ネットワーク（CDN：コンテンツ・デリバリー・ネットワーク)世界最大手で、動画配信やWebサイトの高速配信などのインフラを提供する米アカマイ・テクノロジーズ。同社は2017年から、自動車のテレマティクスなどIoT向けインフラサービスを強化する。同社プレジデント兼ウェブ部門ジェネラルマネジャーのリック・マッコーネル氏にアカマイのIoTプラットフォームやその特徴を聞いた。 アカマイが提供するIoT向けインフラサービスの特徴は何か。 まずアカマイの特徴として、高度に分散化したプラットフォームが挙げられる。世界中に20万以上のサーバーがあり、3000以上の拠点、1600以上のネットワークが存在する。この分散化したプラットフォームこそIoTに適したプラットフォームだ。 この環境は、サーバーを中心に一元化した他社のプラットフォームとは異なる。企業のデータセンターやク

米セキュリティ情報サイトの「Krebs on Security」が大規模な分散型サービス妨害（DDoS）攻撃を受けてダウンした。攻撃の規模は665Gbpsに達していたという。別のWebサイトでは1Tbps近い規模のDDoS攻撃も伝えられ、史上最大規模のDDoS攻撃が相次いで発生している。 Krebs on Securityは米東部時間の9月20日夜から大規模なDDoS攻撃の標的となり、21日の時点では、同サイトをホスティングするAkamai Technologiesのおかげでもちこたえていると報告していた。 攻撃の規模は20日午後8時の時点で665Gbpsに達し、その後の分析では620Gbpsという数字が出た。Akamaiがこれまに経験した攻撃は、今年（2016年）に入って発生した363Gbpsが最大だったという。 これと前後してフランスのインターネットサービスプロバイダーOVHは9月22

コンテンツ・デリバリー・ネットワーク(CDN)サービスを展開する米Akamai Technologies(アカマイ・テクノロジーズ・インク)は、2016年第1四半期の状況を纏めたセキュリティレポート(英文/PDF)を公開した。 同社が提供するCDNとクラウド・セキュリティ・サービスの基盤である「Akamai Intelligent Platform」から得られる２ペタバイト以上にもおよぶデータを分析したもので、四半期毎のデータを前後で比較しながら傾向を示している。今回のレポートではPDFで77ページにわたりDDoS(Distributed Denial of Service attack)攻撃やウェブアプリケーション攻撃の動向をレポートしている。 アカマイでは、第1四半期に4,500件を超えるDDos攻撃を緩和している。しかし、これは2015年の第1四半期と比較すると125%の増加、boo

写真1●「オペレーション・キリング・ベイ」のサイバー攻撃対象組織リストを示しながら説明する米アカマイ・テクノロジーズのマイケル・スミス氏 米アカマイ・テクノロジーズでアジア太平洋・日本地域セキュリティ担当CTO（最高技術責任者）を務めるマイケル・スミス氏は2016年1月29日、アジア圏におけるサイバー攻撃の動向に関する報道陣向け説明会を開催した（写真1）。 スミス氏は、一般に“アノニマス”と呼ばれる匿名のハッカー集団が、反捕鯨を名目に日本の関係機関・企業にサイバー攻撃を仕掛けるキャンペーン「オペレーション・キリング・ベイ」が2年前頃から継続していることを指摘した。環境保護を主張する勢力が2020年東京オリンピック・パラリンピックの招致活動に着目し、抗議のために関係組織に攻撃を仕掛けるところから始まったという見方を示した（写真2）。 その後、反捕鯨活動に変質。当初は日本の水族館やイルカ・クジ

アカマイ・テクノロジーズは4月16日、クラウド型Webセキュリティサービスの「Kona」ファミリーにおいて、新たに2つのマネージドセキュリティサービスを発表した。世界5拠点のアカマイSOCから顧客Webサイトを24時間監視し、DDoS攻撃やWebアプリケーションへの攻撃に対処する。 今回追加されたのは、マネージドセキュリティサービスの「Managed Kona Site Defender」および「Kona DDoS Defender」。いずれも、アカマイのSOCから24×7の監視およびサポートを顧客に提供する。 Managed Kona Site Defenderは、従来から提供しているWAF/DDoS攻撃対策サービスのKona Site Defender（関連記事）を、SOCによる24×7の監視／サポートで補強したもの。緊急インシデント対応だけでなく、顧客のセキュリティ構成やWAFチュー